100年に一度の大変革期を乗り越える――3期目となる『愛知自動車サプライヤー BUSINESS CREATION』が始動！県内の中堅・中小3社が、共創で描く新たな一手とは
「100年に一度の大変革期」を迎えている自動車業界。電動化や自動運転、MaaSなど巨大な波が押し寄せ、業界の構造が根底から変わろうとしている。一方、この激動を飛躍の好機と捉え、果敢に挑戦する動きも少なくない。
こうした中、日本のものづくりの中枢を担う愛知県は、県内の中堅・中小自動車サプライヤーを対象に共創プログラム『愛知自動車サプライヤー BUSINESS CREATION』を開催。業界の垣根を越えたパートナー企業との事業創出を、積極的に支援している。
3期目を迎える今年度は、独自の技術を有する株式会社コーエー・テック（愛知県瀬戸市）、株式会社東海理機（愛知県大府市）、マルハチ工業株式会社（愛知県一宮市）の3社がホスト企業として名乗りを上げた。
プログラムは過去2年間で、量産化や新サービスの提供につながる事例も生まれるなど確かな成果が実りつつある。今年度はどのような化学反応が起きるだろうか。TOMORUBAでは、プログラムの主催者である愛知県と、パートナー企業を募るホスト企業3社に直接話を伺った。共創を通じてどのような未来を描いていきたいのか。キーパーソンの言葉から挑戦の核心に迫る。
【愛知県】ものづくりのDNAが響き合う。愛知から描く、共創の未来図
――まず、愛知県が取り組んでいる自動車サプライヤー支援事業の全体像について教えてください。
愛知県・竹内氏 ： 愛知県にとって自動車産業は、製造業の中でも非常に大きな割合を占める重要な基幹産業です。県では県内の中小・中堅の自動車サプライヤーを対象に、短期・中期・長期の観点でさまざまな支援を行っています。
短期的には、サプライヤーの既存の製品を他業種へ展開するため、展示会や商談の機会を設けるなどしています。中期的には、研究開発に対する補助金制度があります。長期的には、企業の新たな事業の柱を確立するための支援を行っており、今回のプログラムもこれに該当します。経済環境が大きく変化していく中で、すぐに結果は出なくとも、着実に未来へ向けて歩んでいく企業に伴走しています。
▲愛知県 経済産業局 次世代モビリティ産業課 自動車産業グループ 主任 竹内名穂氏
――自動車業界は「100年に一度の大変革期」と言われています。現場の課題感について、どのように感じていますか。
愛知県・竹内氏 ： 電動化、カーボンニュートラル対応などを目の前に、多くの企業が「新しいことに挑戦しなければ」という強い思いを持っていると感じています。しかし、具体的に何をどうすればいいのか、自社だけでは答えを見つけ出せないと頭を悩ませている企業が多いのではないでしょうか。
――そうした中、愛知県では『愛知自動車サプライヤー BUSINESS CREATION』を実施されています。過去2期を経て、どのような成果や反響がありましたか。
愛知県・竹内氏 ： 参加された企業からは、「新規事業開発の何から始めれば良いかが見えてきた」「第三者の視点が入ることで、自社の強みに改めて気づいた」「新しい着想を得られた」などの感想をいただいています。
先日、2023年度のプログラムに参加された名友産商さん（※）のお話を聞く機会がありました。その際「自社内だけでは既存事業の改善が中心になりがちだが、オープンイノベーションでまったく新しい分野に進むことができた」とおっしゃっておられました。
実際にパートナー企業と製品の量産化に至ったケースや、共同で開発したサービスや製品を提供する段階に到達した企業も出てきています。着実に成果は生まれていると確かな手応えを感じています。
※参考記事：愛知県内自動車サプライヤーが新事業創出に挑戦！8社が踏み出した大きな一歩とは――「愛知自動車サプライヤーBUSINESS CREATION DEMODAY」レポート
――プログラムは昨年度までは「オープンイノベーション推進プログラム」「新事業展開プログラム」の2つのコースを用意していました。しかし、今年度はオープンイノベーションに特化しています。その背景にはどのような狙いがあるのでしょうか。
愛知県・竹内氏 ： 自動車サプライヤーの皆さんは、製品を高い精度で作り上げる「ものづくり」のプロフェッショナルです。一方で、既存の枠から飛び出して新たな事業を創出することに、課題を感じていることが少なくありません。
特に中小・中堅企業の場合、人材や設備、資金などリソースに限りがあり、自社だけで新規事業に挑戦するには困難が伴います。オープンイノベーションによる新規事業創出は、技術やノウハウを他社から補うことができ、新規事業創出の大きなエンジンとなりえますが、マッチングやその後のコミュニケーションなど丁寧に伴走して実施する必要があります。
――ホスト企業3社と、応募されるパートナー企業には、どんなことを期待しますか。
愛知県・竹内氏 ： 今回のホスト企業3社は、いずれも独自の強みを持ち、厳しい環境を生き抜いてきた「ものづくり」のエキスパートです。プログラムを通じて、自社では当たり前だと思っていた技術が実は大きな強みであると再認識し、それを土台に新たな未来を描いてほしいと思っています。パートナー企業の皆さんには、ホスト企業が持つそうした高い技術力やノウハウを活用し、共にこれまでにない価値を生み出していただければ幸いです。
――最後に、本プログラムの今後の展望についてお聞かせください。
愛知県・竹内氏 ： 「新規事業開発」と聞くと、どうしても身構えてしまう企業が多いのが実情です。プログラムを通じて「自分たちにもできるんだ」と感じてもらえるような、次の一歩を踏み出す「きっかけ」を提供したいと思っています。
また、担当者レベルでは危機感を持っていても、経営者層が新規事業に踏み出せないというケースも少なくありません。プログラムの成功事例を発信することで、新規事業開発の必要性や可能性を広く知っていただく。その上で、業界全体の機運醸成につなげることが本県の強い思いであり、目標です。
【コーエー･テック】 ボルト製造で培った検査技術を核に、中小製造業の「属人化」の課題に挑む
――はじめに、御社の事業内容についてお聞かせください。
コーエー・テック・滝沢氏 ： 当社は1970年に創業し、Tier2のサプライヤーとして自動車向けの特殊なボルトの製造を手がけています。特に、幾何公差や精度の厳しい製品を得意としています。
品質を保証するために、画像や渦電流などを用いた専用の検査機を自社で開発・製造しているのも特徴です。市販の検査機では当社の品質保証が難しかったため、自社で作り、今では事業の一つになっています。
▲株式会社コーエー・テック 常務取締役 滝沢幸憲氏
――ボルトの製造で技術力を蓄積し、自社で検査機も手がける御社が今回、『愛知⾃動⾞サプライヤー BUSINESS CREATION』に参画された背景と、掲げられているテーマについて教えていただけますでしょうか。
コーエー・テック・滝沢氏 ： 自動車業界はEVシフトをはじめとする、大きな変革期を迎えています。自動車の構造は大きく変わり、使われる部品の点数そのものが減少していくことが見込まれています。特に、当社が主力としてきたエンジンやトランスミッション向けのボルトは、需要の減少を免れないでしょう。この大きな変化を乗り越えて会社として成長を続けていくためには、新しい事業の柱が必要だと考えました。
そこで着目したのが、先ほども言及した「検査機」です。これを特に人手不足に悩む中小の製造業向けに展開していくことができるのではないか。さらに、それが社会貢献にもつながるのではないかと考え、プログラムの参画を決めました。
テーマは「画像検査装置における装置セッティング自動化システムの開発」です。製品の傷などを正確に検出するためには、カメラの角度や照明の位置など細かなセッティングが欠かせません。しかし、この調整は熟練の技術が必要で、属人化しています。これをAIなどテクノロジーの力で自動化することをパートナーと共に実現したいと考えています。実は「セッティングの自動化」は、以前からDXの一環として取り組んできた課題です。しかし、自社だけでは乗り越えることが困難な壁にぶつかっていました。
▲高度な技術が求められる特殊ボルトづくりを通して、主に、大手自動車メーカー、工作機械メーカー等の幅広いものづくりに貢献しているコーエー・テック。
――具体的に、パートナー企業にはどのような技術やアイデアを求めているでしょうか。
コーエー・テック・滝沢氏 ： 当社が持っているのは、検査機という「ハード」と、何をどう検査すれば不良を見つけられるかという「現場のノウハウ」です。これに対して、パートナー企業の方には、セッティングを自動化するためのAI、特に画像処理に関する「ソフト」の部分の技術や知見をご提供いただければと思います。
具体的には、カメラや照明などの画像取得技術に強みを持ち、AIを活用して最適な検査条件を自動で導き出すシステムなどを必要としています。その上で、まずは当社の主力製品のボルトのキズ判定の自動化から始め、そこで得た成功モデルを他の製品に応用して、最終的には汎用的な検査機へと進化させるのが理想です。
▲コーエー・テックが導入している検査機。ネジ山の立ちや小さなバリ、傷、ミクロン単位での寸法違いまで検査できる。
――御社から提供できるリソースをご紹介いただければと思います。
コーエー・テック・滝沢氏 ： 長年の開発で蓄積してきた画像処理のノウハウはもちろん、Tier2メーカーとして築き上げてきた幅広いお客様や仕入先の方とのネットワークがあります。開発した製品の販路展開まで、一貫してサポートできる体制があります。
――最後に、本プログラムにかける意気込みや、実現したい未来についてお聞かせください。
コーエー・テック・滝沢氏 ： 国内の製造業、特に当社のような中小企業はITやAIの活用が遅れている部分もあると感じています。しかし、人手不足がこれだけ深刻化している今、こうした技術の活用は避けて通れません。
今回の挑戦が、同じような課題を抱える中小製造業にとっての一つのモデルケースとなり、道しるべのような存在になるのが理想です。ITやAIの力も利用しながら、製造業がもう一度輝ける時代を作る。その一助となることを目指しています。プログラムを通じて、そのための素晴らしいパートナーと出会うことを楽しみにしています。
【東海理機】 「ばねの技術」と「製品アイデア」をつなぐ。自動車部品メーカーが、介護・福祉分野への進出を狙う
――はじめに、御社の事業内容についてお聞かせください。
東海理機・宮澤氏 ： 当社の創業は1948年にさかのぼり、長年にわたり自動車向けの精密ばね部品や、トランスミッションで使用されるプレートなどを製造してきました。特に「ウェーブスプリング」という特殊なばねの製造を得意としています。省スペースで大きな荷重を受けることができるため、自動車の小型化・軽量化に貢献してきました。このウェーブスプリングと、電気自動車向けのバスバー（通電部品）が、現在最も注力している製品となっています。
▲【写真左】株式会社東海理機 営業部 係長 宮澤聡氏
※本インタビューでは、宮澤氏に加え、水野桂一氏（営業部 部長）にも話を聞いた。
――自動車業界で長年培われた確かな技術をお持ちの御社が今回、『愛知⾃動⾞サプライヤー BUSINESS CREATION』に参画された背景について教えていただけますでしょうか。
東海理機・宮澤氏 ： やはり自動車業界が大きな変革期にあることが最大の背景です。当社の売上構成は9割が自動車業界向けとなっています。この状況に課題感を持ち、新しい事業の柱を模索する中で、このプログラムに参画を決めました。
当社には、創業から現代に至るまでものづくりを追求してきた「技術力」と、自動車業界で培われた「品質保証力」があります。特にウェーブスプリングやバスバーなど主力製品の技術は、他分野でも活かせるはずです。
一方、技術を活用して「何かを生み出す力」が欠けています。言い換えるなら、製品のアイデアや企画力が不足しています。このため、オープンイノベーションの仕組みを活用して、当社の技術と掛け合わせる発想をお持ちのパートナーと出会いたいと考えました。
▲たわみ量が小さく、高荷重という特徴を持つウェーブスプリング。
――「技術」と「アイデア」をつなぐのは、まさに共創の目的の一つです。新しい分野として、特に注目されている領域はあるでしょうか。
東海理機・宮澤氏 ： 社内のプロジェクトでは医療分野や鉄道関連なども含めさまざまなアイデアが出ています。中でも、「介護・福祉」領域を重点分野と位置づけています。高齢化が進む社会で、当社の技術が役立つ場面が必ずあるはずです。もちろん、それ以外にも、例えばスポーツ用品のように、当社のばね技術による衝撃吸収や軽量化が求められる分野は幅広く検討していきたいと考えています。
――例えば、どのような企業と共創を進めていきたいですか。
東海理機・水野氏 ： 当社が持っている「ばね」の技術を活かせる最終製品のアイデアや、企画・設計のノウハウをお持ちのパートナー企業の方とつながりたいと考えています。例えば、車椅子や介護用ベッド、歩行器など、衝撃吸収や荷重分散が求められる製品で、当社のウェーブスプリングが効果を発揮するのではないでしょうか。
東海理機・宮澤氏 ： このほか、スポーツの分野も視野に入れています。当社のばねの知識と、パートナーの方の製品アイデアや現場の課題感を掛け合わせることで、これまでになかった新しい価値を生み出すことを目指します。
――御社から提供できるリソースをぜひご紹介いただければと思います。
東海理機・宮澤氏 ： 当社の強みは、ばね製品の加工から熱処理までを一貫して社内で行える点です。ばねの業界団体の中でも、熱処理炉を自社で持っている会社は4分の1程度しかありません。
また、市販されている設備では作れないような特殊なものでも、社内の生産技術部門が加工方法から検討し、要望に応える開発力もあります。自動車業界で培った高い品質管理能力とあわせ、スピーディーな試作開発をサポートできる体制が整っています。
――最後に、本プログラムにかける意気込みを、お伺いできますでしょうか。
東海理機・宮澤氏 ： 自動車業界で磨いてきた技術を、介護・福祉など新しいフィールドで試したいと強く思っています。当社の思いに共感し、一緒に挑戦してくださるパートナーと出会えることを楽しみにしています。
東海理機・水野氏 ： 私は、高齢の母親を車いすに乗せた際、段差を乗り越える時の衝撃が大きく、母親の体に大きな負担が掛かってしまった経験があり、その時、「うちの技術なら、この体への負担や不便を解決できるのではないか」と直感しました。
例えば、車椅子のキャスターに当社のウェーブスプリングを組み込めば、衝撃を吸収し、もっとスムーズに動かせるようになるかもしれません。可能性は色々なところにあると感じています。今回のプログラムを通して、当社の技術を社会に役立てていきたいと思います。
【マルハチ工業】 工場の人手不足と障がい者雇用――2つの社会課題を解決するマッチングシステムを創る
――はじめに、御社の事業内容についてお聞かせください。
マルハチ工業・田中氏 ： 当社は1954年に創業しました。当時、この地域は繊維産業が盛んで、当社も機織り機の部品などを取り扱っていました。その後、日本の基幹産業の変化に合わせて自動車部品へと事業の軸足を移し、現在は防振金具やシートパイプなど金属加工品を主に取り扱っています。
▲マルハチ工業株式会社 代表取締役 田中好江氏
――時代と共に事業を変化させてきた御社が今回、『愛知⾃動⾞サプライヤー BUSINESS CREATION』に参画された背景について教えていただけますでしょうか。
マルハチ工業・田中氏 ： 今回の事業に参画させていただいた理由は、これまでの事業モデルに対する危機感と事業継続に対する危機感です。当社では大手のメーカーからパイプ切断・面取りの業務を請負い、製品を納入する事業モデルです。パイプの切断面取りは作業手順が明確な一方で、熟練の技が必要とされます。その仕事を担ってくださっている職人さんたちが高齢化し、このままでは技術が途絶えて深刻な事態となっています。高齢化は、当社と連携している協力工場も同様です。こうした事情がある中で、工場の技術継承と福祉を結び付けることは、自社の事業継続に対する解決になると同時に、他企業でも求められるのではないかと考えるようになりました。
少し個人的な話になりますが、母がB型作業所に通っていることもあり長年、福祉領域に興味を持っていました。当社には黙々と誰とも話さずにやるような仕事が多いため、これが「福祉の雇用に活かせるのではないか」と仮説を立てています。実際、私の母も当社の工場内で作業をしていたことがあります。そこで、まずは当社のパイプ切断業務を、福祉作業所で担えるような「福祉工場」のモデルとして確立しつつ、この取り組みを通して得られるノウハウを他の製造業や福祉施設に展開することが、今回のテーマです。
▲マルハチ工業の工場を「リアルな実証フィールド」として提供することが可能。
――具体的に、パートナー企業とはどのような仕組みづくりをされたいとお考えですか。
マルハチ工業・田中氏 ： 当社には「仕事」と「担い手」をつなぐ「仕組み」がありません。工場側は、どんな作業をどう切り出せば障がいのある方にお願いできるかわからない。福祉側も、どんな作業が安全でその方に合っているのか判断が難しいでしょう。
こうした状況を受け、パートナー企業の方とは、教育プログラムなどを一緒に構築したいと考えています。例えば、その方のできることや特性を見える化し、工場の作業と適切に結びつける。そうしたシステムやサービスを一緒に創り上げることを思案しています。特に、障がい福祉支援機関や、大企業の特例子会社など、障がい特性に知見がある企業や、就労希望者のスキルや特性の一般化・定量化ができるような企業との情報交換を期待しています。
――御社が提供できるリソースを教えてください。
マルハチ工業・田中氏 ： 最大のリソースは、「リアルな実証フィールド」を提供できることです。当社はパイプの切断・面取りに関する機械・ノウハウの提供が可能で、稼働していない機械を貸し出すこともできます。自社の設備を活用しながら、事業を円滑に進められます。
――最後に、本プログラムにかける意気込みをお聞かせください。
マルハチ工業・田中氏 ： この取り組みは、単に当社の事業継続のためだけではありません。愛知県内の多くの工場が、同じように担い手の高齢化に悩んでいます。一方で、福祉の現場では、能力があるのに活躍の場が限られている方々がいます。
この二者を適切につなぐことができれば、工場は存続でき、障がいのある方々は新たなやりがいと安定した雇用の機会を得られます。さらには、障がい者雇用を通じて周囲の人材が育成され、会社全体のレベルが上がるという側面もあります。関係者全員がメリットを感じられる持続可能な仕組みを、愛知から発信したいと思っています。
取材後記
「100年に一度の大変革期」――自動車業界の現状を語る上で、枕詞のように使われる言葉である。今回の取材を通して、この言葉が持つ意味の重さと、それに立ち向かう人々の確かな熱量を、改めて肌で感じることになった。三者三様のテーマは、いずれも自社が持つ「ものづくり」の魂を核としながら、その視線は既存事業の枠を大きく超え、より良い社会の実現へと向けられている。愛知県が提供するこのプログラムは、熱意ある企業が、未来のパートナーと出会うための「交差点」と言える。各社の思いに共鳴する異分野の技術やアイデアが出会うとき、価値が創出されるだろう。愛知のものづくりの底力が、生み出す「これから」に期待せずにはいられない。
（編集：眞田幸剛、文：中谷藤士）
