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【地域版SOIPに迫る<中国エリア編>】20チーム以上!プロスポーツ大国「中国エリア」からは、サッカー・バスケが参戦!共創への想いを、各チームが熱く語る!

【地域版SOIPに迫る<中国エリア編>】20チーム以上!プロスポーツ大国「中国エリア」からは、サッカー・バスケが参戦!共創への想いを、各チームが熱く語る!

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「スポーツの成長産業化」を目的として、スポーツ庁が手がける「スポーツオープンイノベーション推進事業」。本事業では、国の成長戦略に定められた「2025年までにスポーツ市場規模を15兆円規模に拡大」の目標を達成するため、スポーツ界と他産業が連携して、新たな財・サービスを創出するプラットフォームの構築が目指される。このプラットフォームが「Sport Open Innovation Platform(SOIP)」だ。

スポーツ庁は、国内各地域におけるSOIP(地域版SOIP)を構築するため、2021年11月より、アクセラレーションプログラムを始動する。北海道、関西、中国、沖縄の4エリアでプログラムを開催し、各地域においてプロスポーツチームと企業などとの連携を促す構えだ。

TOMORUBAでは、4エリアにおけるプログラムに密着し、その全容を届けする。今回、取材したのは、中国エリアのプログラム「INNOVATION LEAGUE SPORTS BUSINESS BUILD CHUGOKU」だ。

同プログラムには、ホストチームとして「サンフレッチェ広島(サッカー)」「広島ドラゴンフライズ(バスケットボール)」「レノファ山口(サッカー)」の3チームが参画。運営パートナーは、中国経済産業局と伊藤忠ファッションシステムからなる「スポコラファイブ」が担う。今回、4社に中国エリアのスポーツに関する特徴や、各チームが抱える課題、共創で実現したいことや想いについて聞いた。

※関連記事:室伏長官と運営事務局に迫る「スポーツ×オープンイノベーションの可能性」。スポーツ庁による「地域版SOIP」が始動!

「スポーツを活用した地方創生を、さらに加速させる」―スポコラファイブ

――まずは、「スポコラファイブ」の活動内容についてお聞かせください。

スポコラファイブ・間田氏(※) : スポコラファイブは、2017年に発足した中国エリア5県のスポーツ関連産業振興を行うプロジェクトです。主に、スポーツ団体間や異分野との連携をベースとした、新商品・サービス開発や情報発信、人材育成に関する連携プロジェクトを推進しています。

現在、中国5県で活動するプロ、独立系スポーツクラブ20チームに賛同いただき、各県でスポーツチームを活用した地域活性化に取り組んでいます。その主催事務局が、伊藤忠ファッションシステムや、中国経済産業局の流通サービス産業課となっています。

※中国経済産業局 産業部 流通・サービス産業課 間田伸一郎 氏

――続いて、中国エリアのスポーツ産業の状況について教えていただけますでしょうか。

スポコラファイブ・間田氏 : 中国エリアには、5県すべてにプロスポーツチームが存在しており、プロスポーツビジネスのポテンシャルが非常に高い地域です。また、総務省の調査(平成28年社会生活基本調査)によると、広島県は「1年間にスポーツ観覧(TV、PC、スマホを除く)した人の割合(10歳以上)」が32.9%で、全国1位となっています。プロスポーツはもちろん、学生スポーツでも活躍が目立つことから、スポーツに対する興味・関心が非常に高いエリアと言えます。

これまでスポーツはどちらかというと教育的なものとして捉えられていましたが、今後ビジネスの視点で、周辺企業とプロスポーツチームの連携を強くすることで、より大きな産業にしていくことができるでしょう。スポーツチームとスポンサー以外の企業との連携も推進していき、スポーツビジネスの幅を広げていきたいと考えています。

――地域に根付いたプロスポーツチームがあり、スポーツビジネスが大きく花開く土壌があるということですね。次に、今回のホストチームや、地域のサポート企業について紹介をお願いします。

スポコラファイブ・上井氏 : 中国エリアのホストチームは、サンフレッチェ広島、広島ドラゴンフライズ、レノファ山口の3チームです。

サンフレッチェ広島は、2022年に30周年を迎える、広島でも歴史のあるJ1サッカーチームです。2024年、新サッカースタジアムと都市型公園が一体となった「スタジアムパーク」の開業も控えていることから、地域連携の強化を軸に、今回の事業に参画されています。

広島ドラゴンフライズは、B1リーグ所属のバスケットボールチームです。バスケットボールは近年人気がますます高まっていますが、コロナ禍によりリアルな集客が困難になっています。そこで、会場に足を運んでくださるファンに対するエンゲージメントを高める施策を模索されています。

レノファ山口は、J2所属のサッカーチームです。今回は、障害を持つ方や高齢者の方も含めて、幅広い層の方に試合観戦を楽しんでいただけるような、スタジアムで新たな観戦体験の実現を期待されています。

サポーターとしては、広島県庁(ひろしまサンドボックス)、広島テレビ放送、ワクナガレオリック、広島商工会議所、山口商工会議所と連携しており、様々なところで仕掛けができると思います。


▲伊藤忠ファッションシステム株式会社 第2ディビジョン長 兼 ブランディング第1グループ長 上井新之助 氏

――最後に、今回のプログラムへの期待や、ビジョンについてお聞かせください。

スポコラファイブ・上井氏 : 地域版SOIPのメリットは、各地域間で広く連携できるという点と、今まで接点のなかった全国の企業に対して、幅広くアピールできる点だと考えます。中国5県の中だけでは難しかったことも、スケールできるのではないかという期待もあります。これまでスポーツチームとは接点のなかった企業に対して、スポーツチームと連携するメリットを知っていただき、新たな機会の創出につなげていただきたいです。

また、各チームの抱える課題は少なからず重なる部分があるため、成功事例を横展開することで、スポーツビジネス全体の活性化につなげていきたいと思います。

スポコラファイブ・間田氏 : 技術的な課題は個別のマッチングで解決することがなかなか難しいため、今回の地域版SOIPで、サンフレッチェ広島や広島ドラゴンフライズが抱える課題を解決し、地域の活性化につなげていきたいです。

また、レノファ山口の課題は、すべてのスポーツや人に共通する課題だと思います。ここで良い共創事例を生み出して、日本中、世界中に展開ができれば理想的ですね。

スポコラファイブ・瀬尾氏(※) : スポーツビジネスには高いポテンシャルがあるのですが、まだ日本のなかでは具体的な事例が少ないと感じています。今回の事業を通して、多くの企業がスポーツビジネスに興味を持っていただき、参画いただけたら幸いです。

※中国経済産業局 産業部 流通・サービス産業課 瀬尾真梨奈 氏

「新スタジアムから、新たな地域連携、そして街づくりを」―サンフレッチェ広島

Jリーグ発足当初から加盟し、過去3度の優勝を誇るサンフレッチェ広島では、現在、2024年の開業に向けて新スタジアムの建設を進めている。今回の募集テーマは、以下の3つだ。

・地域を巻き込んだ、新たなエンタテインメント

・スタジアムから始まる街づくり

・ファンのエンゲージメントを高めるソリューション

これらのテーマ設定に至る背景や、共創により実現したいことなどについて、スタジアム総合戦略推進室 室長の信江雅美氏と、スタジアム総合戦略推進室の常森大和氏に聞いた。

―――サンフレッチェ広島のチームの概要や特徴についてお聞かせください。

サンフレッチェ広島・信江氏 : サンフレッチェ広島は、広島県広島市をホームタウンとする、日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)に加盟するプロサッカークラブです。Jリーグには1992年の発足時から加盟しており、来年創立30周年を迎えます。「サッカー事業を通じて、夢と感動を共有し、地域に貢献」をクラブ理念に掲げ、前身のマツダサッカークラブ時代を含めると、国内サッカー1部リーグの優勝回数は最多を数えます。J1リーグでは、2012、13、15年の3度優勝を果たしました。また、2020年に新たに設立され、2021年に開幕する日本女子プロサッカーリーグ(WE.リーグ)に加盟したサンフレッチェ広島レジーナは、中国・四国・九州地方で唯一の女子プロサッカーチームです。

ファンクラブの会員数は約2万3000人。ジュニア(小学生)、ジュニアユース(中学生)、ユース(高校生)各カテゴリの育成組織と、サッカースクールを広島県内に設けています。


▲サンフレッチェ広島 スタジアム総合戦略推進室 室長 信江雅美 氏

――今回の募集テーマについて、背景や目的をお聞かせください。

サンフレッチェ広島・信江氏 : 2024年、新サッカースタジアムと都市型公園が一体となった「スタジアムパーク」を、広島市中心部に開業する予定です。スポーツ庁のスタジアム・アリーナ改革指針に基づき、利便性の高い都市中心部に立地する「まちなかスタジアム」であること、複合施設であること、そして地域の持続的成長につながる存在であることを重視しています。

周辺の環境価値の向上、そして定住人口・交流人口を増大させ、広島市が持続的に発展していくために、このスタジアムパーク構想は都市中心部活性化の起爆剤として期待されています。総事業費は約270億円、年間集客目標は220万人を想定しています。

――地域との連携を、かなり重視していらっしゃるのですね。

サンフレッチェ広島・信江氏 : そうですね。「まちなかスタジアム」は、単に街の中に立地しているだけではなく、中心部の商業施設や商店など地域で頑張る皆様と手を携え、相互送客の関係性を築いていくことが大切です。そのために現在、スポコラファイブとも連携しながら、「サンフレッチェコイン」というプラットフォームの実証実験を行っています。

今回のスタジアムパークで実現したいのは、世界で最も人気のあるスポーツであるサッカーの魅力を存分に体験していただくことはもちろん、広島を一層魅力ある街にするための「まちづくり」への貢献です。そのためには、都市中心部で少子高齢化やドーナツ化現象などのなかで、頑張っていらっしゃる商業施設、商店街、事業主さんたちの仲間に加えていただき、連携をしていくことが大切だと考えています。

――応募企業に提供できるリソースについてお聞かせください。

サンフレッチェ広島・常森氏 : まず、新しいスタジアムパークのリソースです。そして、22万を超えるTwitterフォロワー数などのタッチポイントも活用できます。現在コロナ禍により、ファミリーの方々を含めた皆様が選手と直接触れ合える機会を作ることが難しい状況ですが、そこが解決できれば選手やチームを巻き込んで活動を広げていくこともできるはずです。

そして、信江が申したように、現在サンフレッチェコインの実証実験など、商業施設や商店街とのネットワークも強化しています。そうしたリアル・デジタル両面のリソースを活用していただけます。


▲サンフレッチェ広島 スタジアム総合戦略推進室 常森大和 氏

――最後に、応募企業に対してメッセージをお聞かせください。

サンフレッチェ広島・信江氏 : 現在、2024年のスタジアムパーク開業に向け、様々な計画を推進中です。私たちは、新スタジアムの主たる利用者として、賑わいのための相互送客の仕組みや、新たなサービスコンテンツの提案・提供を求めています。こういったことをサステナブルに運用できる仕組みを、一緒に汗をかいて考えていただける共創パートナーをお待ちしております。

サンフレッチェ広島・常森氏 : 中国エリアは、山あり、海あり、都市ありと、全国的にみても高資源な地域です。スポーツが街づくりに貢献していく土壌も十分あると思います。その中で、リアル・デジタル両面の強みを活かして共創パートナーの方々と連携してイノベーションを起こすことで、地域の活性化につなげていきたいと考えています。

「ファンのエンゲージメントを高める新たな観戦体験を創出」―広島ドラゴンフライズ

国内男子プロバスケットボールリーグ「Bリーグ」の1部リーグ(B1)で活躍する広島ドラゴンフライズ。バスケットボールへの注目が高まる中で、今回2つのテーマを設定している。

・来場者に向けたここでしか見れない特別な演出

・来場者に向けた特別な体験による価値創出

この募集テーマの背景にある課題や狙いについて、興行部チケット課/新アリーナ準備室 課長の下山航氏と、営業1部の山本翔馬氏に聞いた。

――広島ドラゴンフライズの概要やチームの特徴について教えてください。

広島ドラゴンフライズ・山本氏 : 広島ドラゴンフライズは広島市を拠点とする、Bリーグ所属のバスケットボールクラブです。2013年に設立されたまだ若いチームで、戦績としては2019-20シーズンにB2西地区で優勝を果たしB1昇格確定。翌2020-21シーズンに悲願であったトップリーグB1への初挑戦がスタートしました。


▲広島ドラゴンフライズ 営業1部  山本翔馬 氏

広島ドラゴンフライズ・下山氏 : Bリーグ全体の特徴としては、お客様の層が比較的若く、女性が多いということが挙げられます。私たちのクラブの場合は、30代後半が最も多く、男性45%・女性55%という比率です。


▲広島ドラゴンフライズ 興行部チケット課/新アリーナ準備室 課長 下山航 氏

――新スタジアムを2026年に開業予定ということですが、どのような特徴がありますか。

広島ドラゴンフライズ・下山氏 : 2026年にBリーグ全体の基準が変わり、それに合わせた新アリーナを建設予定です。広島は世界的に平和都市として認知されているため、新アリーナは、日本だけではなく世界に大きくアピールしていきたいと考えています。

――今回の募集テーマを設定された経緯やその狙いについてお聞かせください。

広島ドラゴンフライズ・下山氏 : 現在コロナ禍で、ファンの方々との接点が少なくなっている状況で、最終的には試合の観戦に来てくださるお客様を大切にしなければならないという想いがあります。その中で、2026年の新アリーナでは、テクノロジーを活用してエンタテインメント性の高い演出を提供していこうとしています。

ただ、現状のホームアリーナでは、ハード面の制約や、独自のルールがあったりして、なかなか自由にエンタテインメント性を追求することができていません。昨シーズンから大型ビジョンを設置していますが、実質提供できることが試合だけというなかで、どうにかお客様のエンゲージメントを高められる取り組みができないかと考え、テーマを設定しました。

広島ドラゴンフライズ・山本氏 : 現在、新アリーナ構想が進む中で、テクノロジーに特化した取り組みが大きな課題となっています。今回の事業を通して、アリーナ構想のモデルとなるような事例をつくっていきたいと考えています。

――応募企業に提供できるリソースには、どのようなものがあるでしょうか。

広島ドラゴンフライズ・下山氏 : 私たちのチーム活動におけるありとあらゆるもの、興行、試合、練習など、すべてを特別な制約なく提供することができます。選手や地域の企業も含めて、活動していけたらと考えています。

――実際に、パートナー企業と取り組んだ事例があれば教えてください。

広島ドラゴンフライズ・山本氏 : 今年の3月に、「ひろしまサンドボックス PITCH TRIAL」の一環として、5Gを活用した「遠隔バスケットボール教室」を実施しました。遠隔地におけるスポーツ指導格差の解消を目的として、5G回線による映像伝送技術、VRによるスポーツ指導コンテンツ、ストリーミング配信技術を活用した「遠隔バスケットボール教室」を広島市内の2箇所に分かれて実施しました。

――最後に、応募企業に向けて、メッセージをお聞かせください。

広島ドラゴンフライズ・下山氏 : 現在のホームアリーナに関しては様々な制約がありますが、私たちとしては今後の新アリーナに向けて取り組みを進めていきたいという想いがあります。今回だけではなく、長い目でみた共創を行い、エンタテインメント性を高めていきたいですね。

広島ドラゴンフライズ・山本氏 : バスケットボールは、試合会場での照明やビジョンの活用など、エンタテインメント性が充実しているスポーツだと思います。そういったところで、私たちの持つリソースだけではなし得ないことが、オープンイノベーションで実現できるのではないかと期待しています。ぜひ、多くの企業に応募していただき、新たな価値創造をしていきたいですね。色々な共創パートナーの方々と出会えることを楽しみにしています。

「誰もが楽しめる観戦体験を提供し、スポーツの可能性を拡張したい」―レノファ山口

山口県全19市町をホームタウンとする、J2所属のプロサッカークラブ、レノファ山口。同チームは、今回のプログラムにあたり、3つのテーマを設定している。

・障がいをお持ちの方も楽しめる新たな観戦体験

・高齢者の方も楽しめる新たなコンテンツ

・世代・性別・サッカーの知識レベルに関わらず楽しめる新たな観戦体験

今回の募集テーマが設定された経緯やその狙いについて、取締役 広報室長/経営管理部長/レディース統括責任者の柴田勇樹氏に聞いた。

――レノファ山口の概要や特徴について教えてください。

レノファ山口・柴田氏 : レノファ山口は2006年に創設された、Jリーグでは比較的新しいチームです。2015年にJ3に加盟し、2016年にJ2に昇格しました。山口県は19市町あるのですが、そのすべてがホームタウンです。また、多くの自治体とイベントや企画等を実行しており、関係性は良好です。

昨年、今年はコロナ禍で入場者数は減っていますが、ホームゲームの2018-19年の平均入場者数は5600~6000人強です。家族での来場者数が多いことが特徴で、Jリーグの調査によると3分の2を占めています。2019年の調査では、J1・J2チームの中では最も高い割合だそうです。

また、山口県の各テレビ局・ラジオ局の多くの情報番組内などに、レノファ山口の応援コーナーがあり、山口県内での認知度は非常に高いです。ホームスタジアムである維新みらいふスタジアムは、山口市の中心部にあり、山口駅・新山口駅からのアクセスもいいという強みがあります。


▲株式会社レノファ山口 取締役 広報室長/経営管理部長/レディース統括責任者 柴田勇樹 氏

――家族連れでの来場者率が高いというのは、何か工夫をされているのでしょうか?

レノファ山口・柴田氏 : ホームゲームの日には、「オレンジドリームパーク」を開催し、家族が1日楽しめるような工夫をしています。観戦チケットを購入しなくても家族で過ごせるよう、スタジアムの外周にグルメブースやイベント、ライブ会場などを設置しています。

コロナ禍でライブなどはなかなか難しいですが、キックオフ4時間前からイベントを開始しているため、「ついでにサッカーも観ていこうか」というご家族連れもいらっしゃいます。

――今回の募集テーマを設定された背景についてお聞かせください。

レノファ山口・柴田氏 : ひとつは、障がいのある方や高齢の方などは、スタジアムでの観戦に二の足を踏んでしまい、結果的にその方のご家族みんなでご来場することがなかなか難しいということがあるのではないかと思っています。その課題をイノベーションで解決し、様々な方が家族みんなで楽しめる空間を実現したいのです。

また、今はネットでスポーツを視聴する環境が整っている時代ですが、スタジアムだからこその音や熱気など、その場でなければ体感できない空気があります。しかし、障がいのある方や高齢の方には、せっかくスタジアムにお越しいただいても、感じてもらえていないものがあるかもしれません。それもまた、スタジアムから足が遠のく理由だと思います。新しい技術やイノベーションの力で、実際の観戦体験も向上できれば、多様な人が楽しめるようになると考えました。

――現在、新しい観戦価値創出のために、何か取り組んでいらっしゃることはありますか。

レノファ山口・柴田氏 : イノベーションというほどではないのですが、健康元気体操を社会福祉法人のご協力のもと製作し、それをDVDにして自治体の施設や社会福祉法人に配布したりしています。ホームゲームに特化した取り組みは今後検討が必要だと思っています。

――応募企業に提供できるリソースには、どのようなものがあるでしょうか。

レノファ山口・柴田氏 : 内容にもよりますが、ホームゲームの場を提供する事が可能です。そして冒頭にお話しした通り、テレビやラジオ番組のレノファ山口コーナーや新聞など、メディアに取り上げていただきやすいと思います。Jリーグに取り上げていただけることも、場合によってはあるかもしれません。また、山口県内の全19市町とのつながりも深いことから、自治体との橋渡しも考えられると思います。

――最後に、応募企業に向けて、メッセージをお聞かせください。

レノファ山口・柴田氏 : レノファ山口はJリーグの中では新しいチームで、チャレンジしやすい土壌があります。また、私たちが取り組むダイバーシティや高齢化社会といったテーマは、日本や世界に共通するものです。レノファ山口との共創の場をステップにして、全国・全世界にチャレンジしていこうという気持ちで参加していただきたいですね。

取材後記

多くのスポーツチームが存在し、スポーツビジネス発展の大きな可能性を秘めている中国エリア。特にスポーツ観覧文化が地域の人々に根付いていることは、プロジェクト推進において心強い味方となるだろう。今回参画する3つのホストチームが掲げたテーマも、スポーツを活用した魅力的な街づくりや、人々がワクワクできるような演出、そして誰もがスポーツ観戦を心から楽しめる体験の提供など、成功事例をあらゆるスポーツに展開できそうだ。

「INNOVATION LEAGUE SPORTS BUSINESS BUILD CHUGOKU」の応募締め切りは10月29日が予定されている。共創の可能性について、ぜひ検討をしてみてほしい。

(編集:眞田幸剛、取材・文:佐藤瑞恵)

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