なぜ自動車業界が「教育」や「医療」と組むのか？――日本自動車工業会が本気で挑む、境界なき協創の背景に迫る
国内14社の自動車メーカーで構成される一般社団法人日本自動車工業会（以下、自工会）は、2017年に発信した中長期モビリティビジョンを改訂し、2022年に新たなモビリティの将来像となる「モビリティビジョン2050」を策定した。
「モビリティビジョン2050」では、自動車業界を取り巻く環境変化を踏まえ、社会・生活者の双方が豊かであり続ける世界に貢献していくため、「モビリティが果たすべき役割の再定義」「協創パートナーとの連携拡大」「新たな価値提供によるグローバルへの貢献」という3つの視点が取り入れられている。2023年からは定期的に“モビリティビジョン2050”ダイアログといったイベントを開催するなど、すでにさまざまな活動を推進。オープンイノベーションプラットフォーム「AUBA」を活用するなど（※）、他業界の協創パートナーと連携してきた。
TOMORUBAでは、「モビリティビジョン2050」の推進を担当する自工会・次世代モビリティ政策部会の部会長・木津氏と3名の副部会長（興津氏・川邊氏・黒宮氏）、ビジョン策定のサポートを行ったアーサー・ディ・リトル・ジャパン岡田氏へのインタビューを実施。ビジョン策定の背景や目的、現状の活動内容や取り組みの中で見えてきた課題、パートナーと共に進めていく協創活動の未来図などについてお聞きした。
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自動車業界中心ではなく、社会・生活者を中心に据えた”協創”を進めていく
――自工会では2017年に「中長期モビリティビジョン」を策定し、2022年にその改訂版となる「モビリティビジョン2050」を策定・発表していますが、このような改訂を実施した背景について教えてください。
木津氏 ： 2020年に当時の自工会会長であった豊田章男氏が、自工会組織の大改革を実施しました。その際に次世代モビリティ委員会が立ち上げられ、現在私が部会長を務めている次世代モビリティ政策部会が設立されたのです。
お話しいただいた通り、自工会は2017年に「中長期モビリティビジョン」をリリースしていましたが、コロナ禍を経て世の中が大きく変わりつつあるタイミングでもあり、現在の社会情勢に応じた改訂の必要性を感じたため、自工会組織の大改革に併せてビジョンの改訂を行うことを決定しました。こうした経緯から2021年4月に議論を開始し、2022年の春に「モビリティビジョン2050」をリリースしました。
▲木津雅文氏
一般社団法人日本自動車工業会 次世代モビリティ委員会 次世代モビリティ政策部会 部会長
トヨタ自動車株式会社 モビリティ・ITS基盤企画部 担当部長
――「モビリティビジョン2050」では、「協創パートナーとの連携拡大」をポイントの一つとして掲げられています。自工会としては「モビリティビジョン2050」を通じて、どのような社会・未来を実現されたいのでしょうか？
木津氏 ： 当時はコロナ禍の只中だったこともあり、世の中のお役に立てるような商品を提供していかなければ、自動車産業は持続的に成り立っていかないだろうという思いを強くしていました。トヨタ自動車に所属している私自身、これまでは作り手が作りやすいクルマ、大量生産に適しているクルマを作ってきたと感じており、その結果として見過ごされてきたユーザーの方々のニーズに応えきれていなかったと考えています。
そのような思いもあり、私たちがこれまで果たせていなかった新たな価値提供を行っていくために「協創パートナーとの連携拡大」というポイントを掲げ、業界を超えてさまざまな方々と議論させていただきたいと考えました。
▲モビリティビジョン2050では「協創パートナーとの連携拡大」がポイントの一つとして掲げられている。
――岡田さんは、「モビリティビジョン2050」の策定に外部の立場から携わられていますが、ビジョン策定にあたり、自工会の皆さんとどのような議論を行われたのでしょうか？
岡田氏 ： 先ほど木津さんからもあったように、世の中に貢献する姿勢を示すという意味でも、今回のビジョン策定においては「社会・生活者を中心に据えて協創する」という部分をもっとも重要な要素として打ち出しています。ただし、元々自動車業界としては「自動車業界を中心に据えて協創する」というイメージを描いていたため、自動車業界の立ち位置を中心から移動させることに対しては、さまざまな意見がありました。
それでも、社会・生活者が中心にあるからこそ、より多様な人々とつながる協創が可能になることは明らかであり、自動車業界のビジョンとして「社会・生活者中心」という考え方を発信することの意義に関しては、慎重に議論を重ねながら合意形成を進めていきました。
▲岡田雅司氏
アーサー・ディ・リトル・ジャパン株式会社 プリンシパル
――木津さんにお聞きします。旧来の日本の製造業はクローズドイノベーションが中心であり、協創に対するハードルは高かったと思います。ビジョン策定において「協創パートナーとの連携拡大」を打ち出した際、周囲からの反応はいかがでしたか？
木津氏 ： 反対意見はほとんどなかったと思います。その理由としては、2015年頃からCASEやMaaSといったキーワードが広がり始めていたことが大きいと考えています。とくにMaaSは、協創パートナーとの連携に近い概念であり、そのような動きは、すでに世の中の一部でスタートしていました。
当然、MaaSは「Mobility as a Service」ということでモビリティを中心に据えた概念ですが、「協創パートナーとの連携拡大」は、モビリティそのものと少し遠い業界も含めて議論していくことで、世の中の役に立つ課題解決につなげていく発想なので、そのような考え方に対して、大きな反発はありませんでした。もちろん、実現に向けての課題は少なくありませんが、非常に健全なチャレンジであると考えています。
――興津さん、黒宮さん、川邊さんにお聞きします。今回のビジョンの策定などにあたって、印象に残っていることがあれば教えてください。
興津氏 ： いすゞ自動車から参画している私は、商用車の視点を重視していました。商用車については、私たちが自動車メーカーとしてクルマを提供しているお客さまが、そのクルマを利用してさまざまなサービスを提供される構造となっています。
そのため、お客さまのサービスに対して「どこまで踏み込んでいくか」については、相当な議論を行いましたし、私自身も悩み続けていました。もちろん、MaaS、CASEという観点を踏まえれば自動車業界全体で働きかけていくべきですが、伝え方によっては商用車のお客さまと競合し賛同を得にくくなる可能性もあります。そのため、表現の方法や言葉の伝え方について、非常に気を配りながら議論を重ねたことが印象に残っています。
▲興津茂氏
一般社団法人日本自動車工業会 次世代モビリティ委員会 次世代モビリティ政策部会 副部会長
いすゞ自動車株式会社 商品技術戦略部門 商用モビリティ推進部 部長
黒宮氏 ： 私は「モビリティビジョン2050」の策定中、現在のポジションにはいませんでしたが、ビジョンの存在自体は認識していました。その当時は、2050年ということで「随分先のことを考えているな」と感じていた一方で、それまでは競争相手だった各自動車メーカーが手を取り合い、業界の将来に向かって新しいことを実現していくムーブメントが始まりつつあるという印象を受けました。
現在はビジョン推進のメンバーに加えていただき、さまざまな活動を行っていますが、純粋に「楽しいな」と感じています。自分の会社の中だけで仕事をしていると、自社を特別視したり、逆に過小評価したりすることもありますが、ここでは同業他社の方々と一緒に活動ができ、他社の動向なども把握できるので、非常に貴重な経験が得られていると感じます。
▲黒宮勇人氏
一般社団法人日本自動車工業会 次世代モビリティ委員会 次世代モビリティ政策部会 副部会長
ヤマハ発動機株式会社 技術・研究本部 共創・新ビジネス開発部 商品企画グループ グループリーダー
川邊氏 ： 私は今年の2月からこのポジションに就いているので、黒宮さんと同様、「モビリティビジョン2050」の策定には直接関わっていませんが、現在は皆さんと一緒に議論をさせてもらっています。
現状、すでに変化の激しい世の中ではありますが、2050年に向けてはさらに大きな変動が予想されます。そのような中、私たち自動車業界の果たすべき意義を議論していくこと自体が非常に重要ですし、日本を含めて産業全体を発展させていきたいと考えています。
今後、移動の概念は変わり続けていくことが予想されますし、移動を感じさせないような時間の使い方も重要になると思うので、そのような観点を視野に入れて議論を進めていきたいと思っています。
▲川邊浩司氏
一般社団法人日本自動車工業会 次世代モビリティ委員会 次世代モビリティ政策部会 副部会長
株式会社本田技術研究所SDV研究開発センター SDV商品サービス開発室 エコシステム企画開発ブロック 新事業企画Grリーダー チーフエンジニア
キッチンカー・医療業界・教育業界との議論を重ね、協創活動を推進中
――自工会は「モビリティビジョン2050」の実現において、どのような役割を果たしていこうと考えられていますか？
木津氏 ： 私たちの商品であるモビリティを活用いただくのはお客さまであり、お客さまのモビリティに対する自由な発想・要望を実現することが何よりも重要だと考えています。
その際、お客さまのご要望次第では、現行の法律では実現できないことも少なくありません。そのような場合に、私たちが関係省庁に働きかけを行い、新しい規格・基準の制定や変更を推進していくことが、自工会の直接的な役割になると考えています。
もちろん、一概にすべてを実現できるわけではありませんが、さまざまな方々との議論を重ねることで私たちが気づいていないようなクルマの活用方法をご教示いただき、その実現のために動いていくべきだと思います。
――岡田さんにお聞きします。外部から客観的に見て、自工会にはどのような強みがあると感じていますか？
岡田氏 ： 私は常日頃から自動車業界の皆様と仕事をさせていただいていますが、日本でこれだけの雇用を抱えている業界は他にありません。そのような自動車業界の産業基盤の厚さこそが自工会の最大の強みだと思いますし、既存の規制を変えるなど新しいことにチャレンジする際に、その実現や機運の醸成においても、日本でもっとも「ハブになり得る力」を持つ業界団体だと認識しています。
――それでは「モビリティビジョン2050」の実現に向けて、現時点で進めている具体的な活動内容について教えてください。
木津氏 ： 現在、自工会では大きく3つの活動を進めています。1つ目はキッチンカーに関する取り組みです。自動車メーカーのクルマを多くの方々にキッチンカーとして活用いただいていますが、車両架装に関する規格・標準化などについてはさまざまな課題があるとのご示唆をいただいているため、そのような課題解決に資する取り組みを行っています。
2つ目は医療現場へのモビリティ活用です。医療は非常にレギュレーションが厳しい業界であり、実現に向けた制度変更に関するハードルも高いのですが、顕在化しつつある過疎地での医療問題なども含めて避けては通ることのできない活動です。
そして3つ目は、教育業界との取り組みです。教育・通信教育といったキーワードを軸に、現在さまざまな方々と議論をさせていただいています。
――教育に関してはモビリティとの接点がイメージしづらいのですが、実際に「モビリティ×教育」というところで、どのような議論が進んでいるのでしょうか？
木津氏 ： 今回のビジョンに基づく活動を始める以前から、塾の送迎シェアリングなどに関する議論はありました。そこからさらに議論を深めていく中で、教育業界が抱えている課題と自動車業界の抱えている課題は、かなり重なる部分があることが分かってきました。
現在は、将来に向けて多様な可能性があり得るということで、引き続き議論を続けている状況です。最終的な形はまだ見えていませんが、教育業界という新たな協創パートナーとの議論を通じて、さまざまな気づきが得られていることは間違いありません。
――興津さん、黒宮さん、川邊さん、岡田さんにお聞きします。皆さんが携わっているビジョンに基づく取り組みの中で、新たに得た気づきなどがあれば教えてください。
興津氏 ： キッチンカーに関する活動の中で、キッチンカーを運営する会社にヒアリングを行った際に、皆さんが「不動産」に対して「移動産」という言葉を使われていたことが印象に残っています。キッチンカーを運営したり、キッチンカーで新たなビジネスを始められたりする方々は、「動く」ということ自体に非常に大きな価値を置かれていることを知り、私自身、モビリティの新たな価値に気づかされた思いでした。
その一方で、キッチンカーの運営は自治体ごとに届け出のルールが違っていたり、車両の規格に関する課題を抱えられていることもお聞きしました。だからこそ、私たちがこのような課題の解決に動くことで、キッチンカーを運営する方々やキッチンカーを利用される方々の暮らしをより良いものに変えていける可能性があることは、素晴らしいことだと感じました。
黒宮氏 ： 私はキッチンカーのワーキンググループでファシリテータを務めていますが、興津さんが話されたように、私も移動産という言葉に感銘を受けました。これまでは、クルマの価値を「A地点からB地点まで、いかに早く快適に楽しく移動するか」という観点でしか捉えていませんでした。
しかし、移動産の概念では、街のお店や施設、もっと言えば遊園地などが自分に合わせて動いてくれる感覚があります。海外には週末になると特定の場所に市場ができるような国もありますが、緻密な設計に長けた日本の企業が関われば、「さらにきめ細かで優れた移動市場を作れるのではないか」という想像も膨らみます。私たちの活動は、モビリティというよりも街や社会を作ることにつながっているのかもしれないと思うと、非常に期待が高まります。
川邊氏 ： 私は教育業界との協創を担当しています。「田舎に住んでいて優秀な塾の先生に出会えない」といった一般的な教育格差などの課題に対しては、モビリティで支援できる部分も多々あると考えています。
しかし、現在私が教育業界の皆さんと議論しているのは、さらに発展した話になります。「好きこそものの上手なれ」という言葉があるように、「人々が好きなことを将来の仕事にできるような社会にしたい」という議論があるものの、そもそも「好き」とはどういうことか、また、どうしたら「好き」になるのかは、教育業界と自動車業界に共通の課題があると考えており、私たちは協創を通じて人が「好き」と感じる何かを作り出さなければならないと考えています。
AIの発展によってさまざまな仕事が奪われていくという社会的背景も踏まえつつ、今後も原点に立ち返って「どうあるべきか」という議論を深めていきたいと考えています。
岡田氏 ： 今、皆さんにお話しいただいたキッチンカーと教育の話は、私も強く印象に残っています。「クルマの価値はこんなにもさまざまなところにまで届くのか」という思いを改めて実感したことはもちろん、議論を重ねれば重ねるほど、新たな発見や気づきがあります。また、先ほどの日本の自動車業界の強みにもつながる話ですが、教育や人材育成など、先を見据えた取り組みができる業界はそれほど多くありません。そのような中、将来に向けたポジティブな議論ができる日本の自動車業界は、非常に恵まれた業界であると感じています。
「2050」に捉われることなく、必要なことは今日からでも始める
――今後の取り組みの方向性についてお聞かせください。また、協創したい企業・プレイヤーのイメージなどについても教えてください。
木津氏 ： 私は今回のビジョン策定の責任者を務めましたが、一つだけ後悔していることがあります。それは「モビリティビジョン2050」に「2050」という西暦をつけたことです。この「2050」は、当時の政府が決めたカーボンニュートラルの達成時期に由来していますが、「モビリティビジョン2050」をご覧になった方々からは、「どうしてそんなに先のことを？」「なぜ今すぐにやらないの？」という受け止め方をされてしまうのです。
このように「モビリティビジョン2050」と銘打ってはいますが、私たちは「必要なことは今日からでも始める」という意思を持って活動しているので、今この瞬間に困っていることがあれば、すぐにでもお話を聞かせていただきたいと考えています。
また、自工会は世間の方々から「とっつきにくい団体」だと思われがちですが、少なくとも私たちの活動は、これまでの自工会の活動とはまったく種類の異なるものであり、世の中に新たな価値を提供していく活動になります。自工会だからと言って身構えることなく、どのような小さな課題・困りごとでも気軽に聞かせていただきたいと思っています。
――最後に、興津さん、黒宮さん、川邊さん、岡田さんそれぞれから、自工会との協創を検討している企業・プレイヤーへのメッセージをお願いします。
興津氏 ： 先ほどの木津さんの話にもありましたが、次世代モビリティ政策部会自体は比較的柔らかい組織です。とはいえ、プロジェクトなどの最終段階では堅い人たちが出てくると思いますが、その堅さは自動車業界の土台の堅さであるとポジティブに捉えていただけると助かります。
私たちは長年自動車業界で生きてきた人間なので、この取り組みをスタートしてから初めて知るようなことも数多くあります。特定の業界・企業ということではなく、さまざまな方に来ていただいて、皆さんの柔らかい部分と私たちの堅い部分を混ぜ合わせることで、良好なシナジーが生まれるような議論をさせていただきたいと思っています。
川邊氏 ： 私たち自動車業界にも課題があるように、それぞれの業界にそれぞれの課題があると思いますが、そのような課題を素直にお聞かせいただくことで、連鎖的な解決ができる可能性が高くなると考えています。これまで私たちはモノづくりを営んできましたが、今後はコトづくりにもチャレンジしていきます。
また、課題の解決だけにとどまらず、お客さまの楽しみを作り出していくような活動も進めていくつもりです。「自分たちが自動車業界とコラボする価値はあるのだろうか」といった難しいことは考えずに、まずは一度、思い切って飛び込んできていただければと思います。
黒宮氏 ： まず1点目、クルマ・乗り物を使っている方。2点目、それらを使ったことで困ったことがある方。そして3点目、その困ったことを解決することが社会的な意義につながると考えている方。このような方々とお話ができると、より良い協創につながるのではないかと考えています。
岡田氏 ： 「モビリティビジョン2050」では、自動車業界として社会課題の解決や生活者ニーズに応えるなど、文字通りビジョンを語っています。しかし、先ほどの木津さんのお話にもあったように、日々の取り組みは着実に実行・実装に落とし込んでいく必要があります。
もちろん将来的な意義や大義も重要ですが、これからのタイミングでは、「いかに実行・実装に移せるか」を踏まえた上で、オープンな議論を行っていく必要があると考えています。ビジョンや大義は大切にしつつも、すでに具体的なアイデアをお持ちであったり、足元でできることを着実にアクションに移せたり、そんな動きができる方々にも期待したいですね。
取材後記
部会長の木津氏がインタビューで語ったように、「モビリティビジョン2050」は、遠い未来だけを描いているわけではなく、すでにさまざまな業界との間でビジョンに基づいた議論がスタートしている。現在、ワーキンググループとして活動しているキッチンカー・医療・教育業界はもちろん、オープンイノベーションプラットフォーム「AUBA」（※）を活用しながらさらに幅広い業界・業種との協創も期待される。自工会との協創は、日本の自動車業界とのコラボレーションとほぼ同義であり、そこから生まれるイノベーションの価値は日本の産業全体にとって非常に大きなものとなるだろう。今後も「モビリティビジョン2050」をベースとする自工会の取り組みと、社会・生活者を中心に据えた協創活動の進展に注目していきたい。
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（編集：眞田幸剛、文：佐藤直己、撮影：加藤武俊）
