Withコロナ時代　－eスポーツ×東京メトロ－　次世代エンタテイメントの共創

「街が語りかける時代へ」――音声AR×鹿島建設

オープンイノベーション”ごっこ”と揶揄されないためには？トップランナーたちが実践方法を語る―「ONE JAPAN CONFERENCE 2020」 セッションレポート

漁師の勘と経験をAI化するーー浅野水産×FACTORIUMの共創プロジェクトに迫る

心身のコンディションが美に与える影響とはー。資生堂が考える「美の可能性」

オープンイノベーションの先駆者、大阪ガスの新たな挑戦 「大阪ガス・Daigasグループ×AUBA OPEN INNOVATION 1.5 PROJECT」始動

【BUSINESS BUILD DAYSレポート】東北電力グループ×スタートアップ6社が2日間で、事業アイデアをブラッシュアップ—東北発の「スマート社会」実現に向けた事業創出に挑む

テラドローン×国際石油開発帝石 | エアモビリティを用いた設備点検などの自動化へ

JAL×テラドローン×兵庫県養父市 ｜ ドローンを用いた地域課題解決を目指して協力

鈴木　知美

株式会社eiicon

田上 知美

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斎藤諒＠北九州出身の自由人

斎藤諒＠福岡出身の自由人

しろくろ

白樫朋幸

CREATO合同会社　中嶋正志

庄司昌弘

小倉輝久

曽田 将弘

入福愛子

Ayuko Nakamura

眞田幸剛 | eiicon lab 編集長

眞田幸剛 | TOMORUBA編集長

栗山 彩香

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大石武

岡田貫希｜MBC

須原靖明

須原　靖明

百島安澄 | 株式会社doroguba

GATARI Inc.

ー人とインターネットの融け合う世界を創るー私たちが生活しているこの物理的な世界は、実は世界の半分でしかありません。ARcloud技術により、デジタルな情報は物質のようにこの世界へと活躍の場を広げつつあります。私たちはこの世界のもう半分であるデジタル世界をエンターテインメントから構築し、物質と情報を状況に応じて選択できる未来のインフラを創っています。 弊社が提供するARプラットフォーム『Auris』は、空間のスキャンから空間編集（トリガーとアクションの配置）、クラウドへの保存、マルチプレーヤーでの復元・体験までをスマートフォンのアプリケーション上でワンストップで実現可能な世界初のARcloudオーサリングツールです。スキャンした施設のデジタルツインとカメラで取得した現実の風景を照合して位置測位を行うため、施設側にビーコンやセンサーの設置などを行う必要がなく、既存設備を生かした状態で空間の体験価値を向上させることができます。カメラからユーザーの位置情報を三次元的に高精度で取得することで、「椅子に座る」などの動作に合わせて音響演出が変わるといった細やかなインタラクティブ性を実現し、現実にいながらまるでゲームや映画の主人公になったような没入型の一人称音楽体験を届けます。

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江藤　磐

風間政司(MasashiKazama)

新田裕亮

富田直

眞田 幸剛

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奥田文祥

山下達郎

桜木  真之介 | 株式会社Doroguba(ドログバ)

森川　利啓

北角　強

久米村隼人

AUBAを活用し、事業共創へ至っている企業へインタビュー。オープンイノベーションで重要なポイントなどをヒアリングいたしました。

オープンイノベーション共創事例

宮崎県で近海かつお一本釣り漁船「第五清龍丸」を操業する、浅野水産。データサイエンス・ベンチャービルダーであるFACTORIUM（ファクトリアム）。その両者が、eiiconでの出会いを果たし、共創プロジェクトを立ち上げている。――漁師の勘と経験に依存してしまっている水産業。高齢化の影響もあり、その未来は決して明るいとは言えない状況だ。そうした大きな課題に対してアプローチするために、この共創プロジェクトはどのようなビジョンを描いているのか。両者の出会いからプロジェクトの展望まで、浅野水産 経営企画マネージャー　浅野氏とFACTORIUM代表・久米村氏に話を伺った。■有限会社浅野水産　経営企画マネー

有限会社 浅野水産

所有漁船「第五清龍丸」

かつお一本釣り漁法

釣り上げたカツオを船盛にしました。

浅野 龍昇

【 黒潮の狩人 】
近海かつお一本釣り漁船「第五清龍丸」を操業（119トン、24人乗り）。
近海かつお一本釣りとは、黒潮に乗って赤道付近から日本近海に北上してきたかつおの群れを一本釣りで漁獲する漁法です。黒潮の北上にあわせのぼっていくかつおの群れを基地港をかえながら追いかけることから、「黒潮の狩人」とも呼ばれています。2月 ～ 4月は宮崎県目井津港を基地に、5 ～ 7 月は千葉県勝浦漁港、8 ～ 10月は宮城県気仙沼漁港を基地に操業します。
また一本釣りという漁法は竿で一匹ずつ釣り上げることにより余計な漁獲圧をかけないことから、良質なかつおを市場に届けることができるというのも特徴の一つです。

弊社の2018年水揚げ実績は約100万トン、売上げ約4億円で全国で8位となりました。これまでの活動からメディア等にも取り上げて頂いております。

◎ テレビ東京「NEC presents『Crossroad（クロスロード）』」
http://www.tv-tokyo.co.jp/crossroad/backnumber/person135.html

◎ NHK「NHKスペシャル『黒潮 ～世界最大 渦巻く不思議の海～』」他
https://www6.nhk.or.jp/special/detail/index.html?aid=20170917

今こそ「漁業」にイノベーションを！漁業法大改正、SDGs、外国人労働者他、必要な技術は増えていくばかり。そこでデータ及びノウハウ提供、実証実験まで弊社が担い、新技術を投入してくださる企業を募集します。

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寺本美美 RE美EAL代表

株式会社KEG 中嶋佳子

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大阪ガスオープンイノベーション室

登坂正子

小杉博俊

園部光宏【株アカデミーrooming】

谷口直孝

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大平悠人

<a href="https://www.terra-drone.net/" target="_blank">テラドローン株式会社</a>は、国際石油開発帝石株式会社（INPEX）からの出資を受け、INPEX‐Terra Drone Intelligent Drone構想の実現に向けた検討を開始したと発表した。 <h2>共創の背景</h2>テラドローンはドローン・空飛ぶクルマをはじめとするエアモビリティの自動飛行・運航管理の卓越した技術を有しており、インフラ点検、災害対策、警備・警戒、有人機・無人機連携含む運航管理を中心に多くの領域における社会課題解決を通じて、グローバル市場に打って出る日本発世界No.1を目指す、ドローン含めたエアモビリティのスタートアップ企業だ。一方、国際石油開発帝石は、エネルギーの開発・生産・供給を持続可能な形で実現することを通じて、より豊かな社会づくりに貢献し、日本をはじめとする世界のエネルギー需要に応えていくことで、社会にとってかけがえのないリーディングエネルギーカンパニーとなることを目指している。同時に、2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向けたエネルギー構造の変革に積極的に取り組み、新分野の事業開拓及びスタートアップとの積極的な連携を通じた技術開発も追求している。テラドローンと国際石油開発帝石は、これまでにも石油事業領域における様々な設備点検の取り組みを行ってきた。 <h2>INPEX‐Terra Drone Intelligent Drone構想とは</h2>本構想では、ドローンなどのエアモビリティを用いた、設備点検の自動化などを実現し、開発・生産・操業業務におけるDXを推進する絵を描いているという。実現にあたって自動飛行・運航管理・AI解析をワンストップで提供するプラットフォームシステムはもちろん、安全管理を含む業務オペレーションの抜本的見直しも推進する。2022年度を目処にこれまで行ってきた実証フェーズから、国際石油開発帝石自社内で利用を開始する運用フェーズにステップアップすることを目指すとのことだ。▼本構想のイメージ<img src="https://auba-production.s3.ap-northeast-1.amazonaws.com/articles/2469/upload/9Bnm-HeXkmcaHJ5QNTTxHA.jpg" class="auba-summernote-image" style="width: 100%;"> テラドローンと国際石油開発帝石は、本構想を通じて国際石油開発帝石はもちろん、国内外の石油・ガス業界のDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進し、持続的成長を支援するとともに日本のプレゼンス向上に貢献していく考えだという。 ※関連リンク：<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000216.000020194.html" target="_blank">プレスリリース</a>（<a href="https://twitter.com/tomoruba" target="_blank">TOMORUBA編集部</a>）

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日本航空株式会社（以下、JAL）と兵庫県養父市（以下、養父市）は、ドローンを活用した地域課題解決を目指す連携協定を締結する。また、同連携協定に基づき、JALはテラドローン株式会社（以下、テラドローン）と技術協力の下、養父市にて小型固定翼ドローンの実証実験を行う。JALとテラドローンは2019年夏より、テラドローン開発のドローン運航管理システム「Terra UTM(※)」を活用し、滑走路を必要とせず少ないエネルギーで長距離飛行が可能な小型固定翼ドローンを用いた物流の実証実験の準備を進めてきた。※日本の各種通信無線、国内外のさまざまなメーカーの機種に対応し、飛行計画や飛行情報を管理するドローン運航管理システム（Unmanned Aircraft System Traffic Management）今般の連携協定に基づき、JALとテラドローンは、養父市の協力の下、医薬品他緊急物資の輸送などドローンを活用した物流サービスの提供による地域課題解決を目指していく。<img src="https://s3-ap-northeast-1.amazonaws.com/eiicon.prd.contents/image/articles/95c0dd74-0ddb-4501-9dc2-17e6ad673251.png" style="width: 100%;" class="fr-fic fr-dib"> ＜連携協定の概要＞(1)　ドローンを活用した中山間地域での新しい物流サービスの実証と検証(2)　山間地域でのエアモビリティ活用の共同検討 ＜実証実験概要＞■実験時期：2020年　春■飛行経路：公立八鹿病院敷地～（八木川上空）～国民健康保険出合診療所付近までの約25km■輸送物：災害応急支援物資（包帯などの衛生物資、市販薬、模擬アンプル）■運航管理システム：Terra UTM<img src="https://s3-ap-northeast-1.amazonaws.com/eiicon.prd.contents/image/articles/b069b951-0c05-4c41-9ed5-ecc7cd7eef9a.png" style="width: 100%;" class="fr-fic fr-dib"> ＜主な役割＞■JAL：安全文化の醸成、旅客機運航の知見を活かした運航管理ノウハウの提供■テラドローン：Terra UTMの提供、および小型固定翼ドローンの運航■養父市：実証実験などに際しての地域および関係者との調整など受け入れ態勢の構築と維持 ＜実証実験の協力＞■公立八鹿病院組合、国民健康保険出合診療所、出合校区協議会：実証地の提供および協力■株式会社メディセオ：試験用機材（輸送用筐体、模擬アンプル、温度ロガー）の提供 JALはこれまでの空の移動に係る安心・安全運航のノウハウを活用し、ドローンや空飛ぶクルマといった次世代エアモビリティの運航プラットフォームの構築を目指していく。また、ドローン物流サービスの提供を通して、災害対応や医療などの分野で中山間地域の課題を解決し、SDGs達成に向けた取り組みを推進していくという。テラドローンは業務用ドローンサービスのリーディングカンパニーを目指す。昨今、世界では至る所でイノベーションが起きている。なかでもドローンは今まで人間が行っていた多くの仕事を圧倒的に、そして効率的に行うことができる。テラドローンは今後のドローンの可能性を信じ、今まさに起きている空の産業革命を牽引し、より便利で豊かな世界を提供していくという。養父市は、国家戦略特区の新たなる提案として、農業におけるドローンの活用を表明しているほか、中山間地域における災害対応や物流、医療など、あらゆる分野において活用検討、技術実証の受入などに取り組んでいる。近未来技術の実証に取り組むなかで、新産業の成長阻害となり得る規制の緩和・手続きの柔軟化に取り組み、中山間地域の地方創生を目指すという。<img src="https://s3-ap-northeast-1.amazonaws.com/eiicon.prd.contents/image/articles/2c0a60c4-3de6-48e8-a0d9-a6b8ac204380.png" style="width: 100%;" class="fr-fic fr-dib">▲SDGs：今回のテーマに当てはまる目標 ※関連リンク：<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000164.000020194.html">プレスリリース</a>（eiicon編集部）

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日本航空株式会社（以下、JAL）と兵庫県養父市（以下、養父市）は、ドローンを活用した地域課題解決を目指す連携協定を締結する。また、同連携協定に基づき、JALはテラドローン株式会社（以下、テラドローン）と技術協力の下、養父市にて小型固定翼ドローンの実証実験を行う。JALとテラドローンは2019年夏より、テラドローン開発のドローン運航管理システム「Terra UTM(※)」を活用し、滑走路を必要とせず少ないエネルギーで長距離飛行が可能な小型固定翼ドローンを用いた物流の実証実験の準備を進めてきた。※日本の各種通信無線、国内外のさまざまなメーカーの機種に対応し、飛行計画や飛行情報を管理するドローン運航

田上 知美

田上知美