「スポーツ×他産業」による共創が生み出す9つの新規事業とは？――全国のスポーツ9団体がピッチ！『SPORTS OPEN INNOVATION BUSINESS DEVELOPMENT 2025』CONFERENCEレポート
スポーツ庁が主催するスポーツオープンイノベーション推進事業『SPORTS OPEN INNOVATION BUSINESS DEVELOPMENT 2025』は、スポーツ団体と他産業の多様なプレイヤーが交わり、スポーツを起点に新たな収益源の確保、さらには社会課題や地域課題の解決を目指す共創プログラムだ。スポーツ界と他産業が連携することで新たな価値を創り、それをスポーツ産業や社会全体へと波及させることを目指して、全国規模で取り組みが進められている。
本プログラムの一環として、2025年12月18日には東京・有楽町の『Tokyo Innovation Base』でCONFERENCE（交流会）が開催された。当日は全国から集まったスポーツ団体とパートナー企業の合計9プロジェクトが登壇し、地域活性化、福祉、交通、防災など多様なテーマで共創事業の構想を発表。スポーツを軸としたオープンイノベーションの現在地が共有された。
本記事では、このCONFERENCEの模様をレポートとしてお届けする。各スポーツ団体がどのような課題意識を持ち、どのような共創の形を描いているのか。その具体像を追いながら、スポーツオープンイノベーションの最前線と、これからの広がりを読み解いていく。
【OPENING TALK】 「本事業が新しい発見やつながりとなることに期待」(スポーツ庁長官)
スポーツビジネスに関わる大勢の来場者が会場に集まった『SPORTS OPEN INNOVATION BUSINESS DEVELOPMENT 2025』のCONFERENCE。イベントの冒頭、プログラム主催者であるスポーツ庁長官 河合純一氏からビデオメッセージが寄せられた。ここでは、本事業の意義が二つの観点から語られた。
一つ目は、スポーツ振興とスポーツの成長産業化の観点。河合氏は、「スポーツ界が産業界と連携し新たな価値を創出することで、スポーツに関心のなかった方々にも関心を持ってもらえる効果が期待できる」と述べ、連携によって裾野が広がる可能性に言及した。
二つ目は、地方創生の観点だ。こうした取り組みが社会課題解決や地域活性化につながるとの考えを示し、参加者らに向けて新しい発見やつながりが生まれることを期待していると呼びかけた。
『SPORTS OPEN INNOVATION BUSINESS DEVELOPMENT 2025』は、スポーツ庁が進めるスポーツ政策（SOIP※）の一環として実施されている取り組みだ。スポーツ産業の市場規模を15兆円へと拡大することを目標に掲げ、スポーツ界とあらゆる産業との共創を通じて、スポーツ産業そのものの価値向上を図っている。さらに、連携する他産業の価値高度化を通じて、地域課題や社会課題の解決につなげることも目指している。
本年度は、北は東北から南は九州まで、全国各地の多様な9つのスポーツ団体が参画。これらのスポーツ団体は現在、パートナー企業とチームを組み、新たなビジネスの立ち上げに取り組んでいる。ここからは、CONFERENCEで語られた各チームの事業構想や、現時点での取り組みの進捗について紹介していく。
※SOIP（Sports Open Innovation Platform）：スポーツ界と他産業の連携により、スポーツの価値が社会に貢献する新たな財・サービスの創出を促進する場
【COLLABORATION PITCH】 全国から集結したスポーツ9団体が共創プロジェクトの構想を紹介！
本セッションでは、スポーツ団体とパートナー企業が取り組む9つの共創プロジェクトについて、各チームが事業構想を発表した。あわせて、スポーツ領域でのビジネス経験を持つメンター4名が、各提案に対してフィードバックを行い、事業化に向けた視点が示された。
【メンター】
▲プラスクラス・スポーツ・インキュベーション株式会社 代表取締役 クリエイティブディレクター 平地大樹氏
▲株式会社NTTドコモ・ベンチャーズ 代表取締役COO 安元淳氏
▲一般社団法人渋谷未来デザイン 理事・事務局長 長田新子氏
▲スポーツデータバンク株式会社 代表取締役 石塚大輔氏
――ここからは、9つの共創プロジェクトの発表を紹介していく。
#1 日本ブラインドサッカー協会 × ソニックガーデン
発表タイトル『スポーツ × ITで福祉に新たな社会インフラを ～視覚障がい者の外出機会拡大へ～』
日本ブラインドサッカー協会と、システムの企画・開発・運用を担うソニックガーデンは、視覚障がい者の外出支援に関するプロジェクトを発表した。視覚障がい者の約40％が「週に一度も外出していない」という現状を課題として捉え、スマートフォンアプリ「ミートミークス®」を開発して視覚障がい者とガイドヘルパーをマッチングするサービスの普及に取り組んでいるという。
現在、国の制度に基づく障害福祉サービスとして「同行援護」は存在するものの、手続きの煩雑さやガイドヘルパーの人手不足などにより、十分に活用されていないのが実情だ。また、地域をまたいだ同行援護の利用が難しい点も障壁となっており、東京都で契約しても北海道で利用する場合には、あらためて現地の事業所とも、別途契約する必要があると説明された。
そこで、日本ブラインドサッカー協会とソニックガーデンは1度の契約で全国どこでも利用できるマッチングサービスの普及に向けて動き出している。スポーツチームのサポーターなどにガイドヘルパーとして協力してもらうことで、全国展開につなげていく考えだ。これにより「視覚障がい者と健常者が当たり前に混ざり合う社会へ」というビジョンを実現したいと語った。
※「ミートミークス®」を用いた同行援護サービスについて、詳細はこちらをご覧ください。
※「ブラインドサッカー」「ブラサカ」「ミートミークス」はNPO法人日本ブラインドサッカー協会の登録商標です。
#2 ガイナーレ鳥取 × CHEERS
発表タイトル『U-23 Future Camp ～「教育」と「食」で若者と地域をむすぶ～』
J3に所属するガイナーレ鳥取は、鳥取県境港市にある廃校となった小学校を舞台に、新たな地域共創プロジェクトを発表した。簡易宿泊施設も備え、合宿などにも活用できるこの施設を拠点に、プロサッカークラブとしての活動にとどまらず、地域に開かれた交流拠点づくりを進めていく構想だ。
共創パートナーのCHEERSは、全国で子どもや学生向けの体験を起点に、企業・地域・若者をつなぐ共創プロジェクトを企画・プロデュースしており、企業と若者をつなぐ取り組みを強みとしている。両者が立ち上げようとしているのが、学生と地域をつなぐ未来共創型コミュニティ『U-23未来想造部』だ。ここでは、廃校を活用し、高校生・大学生と地域の企業・団体が連携しながら、ガイナーレ鳥取の勝利と地域活性化を後押しする商品開発などに取り組む構想だ。
第一弾企画としては、学生らとともに地域の価値を握って勝利に結びつけるおむすび『勝ちむすび』の商品企画を予定している。この企画は、ファンベースカンパニー社の協力も得ながら進める。2025年度内にコミュニティを構築し、2026年度にスポンサーを獲得、2027年度には鳥取県内へとプロジェクトを拡大させ、地域共創のロールモデルを生み出していきたいと展望を語った。
#3 SAGA久光スプリングス × WIS
発表タイトル『スポーツの力で女性と地域の未来を創る、妊娠・出産後の女性の運動・社会参加を支える新しいウェルネス支援モデル』
SAGA久光スプリングスは、佐賀県鳥栖市を本拠地とする女子バレーボールチームだ。同チームは、女性アスリートの支援事業などを手がけるWISと連携し、産後女性向けのコンディショニングプログラムを発表した。妊娠・出産後の女性は、運動機会・社会参加の減少や孤独感、社会的孤立などを背景に、約5人に1人が産後うつのリスクを抱えているとされる。本取り組みは、そうした課題に向き合う試みだ。
このコンディショニングプログラムの特徴は三つある。科学的根拠に基づく身体機能の改善、孤独からの解放につながるコミュニティの創出、そしてプロチームのアリーナでスポーツに触れる特別な体験価値だ。マネタイズについては、プログラム参加費に加え、スポンサーモデルや自治体との連携・支援、ライセンスモデルなどを検討している。
2026年1月と2月に、産後女性を対象としたプログラムを、SAGA久光スプリングスの練習拠点であるサロンパスアリーナで実施する予定だ。その検証結果を踏まえ、事業のブラッシュアップを進めていく。将来的には、産後女性にとどまらず、産前や更年期などの課題を抱える女性にも対象を広げ、さまざまなライフステージの女性を支える仕組みへと発展させていく構想が示された。
#4 アビスパ福岡 × 東京海上日動火災保険
発表タイトル『防災プロジェクト Avispa Style ～アビスパ福岡が地域社会と一体となって、街の安全・安心をつくる！～』
福岡県福岡市を拠点に活動するプロサッカーリーグJ1に所属するアビスパ福岡は、街とそこに暮らす人々を守る取り組みとして、防災をテーマにしたプロジェクトを立ち上げた。同クラブは年間2000回以上にのぼる社会連携活動（シャレン活動）の実績を持ち、選手やクラブスタッフが一体となって取り組む体制も整っている。こうした強みを活かし、サポーターや地域など多様なステークホルダーを巻き込みながらプロジェクトを進めていく考えだ。
本プロジェクトでは、大きく二つの活動に注力する。一つ目は、福岡エリアのデジタル防災MAPの制作である。福岡市のオープンデータを活用し、避難所や給水所・AEDなど有事の際に必要な情報を掲載するほか、地域企業のイベント情報や防災活動、ユーザー投稿情報も反映できる仕組みとし、市民参加型のMAPへと発展させる。将来的には、防災にとどまらず、さまざまな社会課題も掲載していく方針だ。
二つ目は、子ども向けの防災教材の作成だ。防災分野に知見を持つ東京海上日動火災保険と連携し、教育現場での活用も視野に入れている。本プロジェクトを通じて、「アビスパ福岡を、行政や地域事業者、県民・市民すべてをつなぐ“ハブ”となる組織として位置づけられるよう、スポーツクラブとしての価値を高めていきたい」と語り、取り組みへの思いをにじませた。
#5 いわきFC × LocationMind × YELLOW
発表タイトル『いわきFC人流・混雑分析プロジェクト ～データ活用による地域経済活性化～』
いわきFCは、福島県いわき市と双葉郡をホームタウンとするプロサッカーリーグJ2に所属するクラブだ。同クラブは今回、スポーツと人流・混雑分析を掛け合わせ、クラブや地域が抱える課題の解決を目指すプロジェクトをスタートさせた。
本プロジェクトは、GPSやビーコンを用いた人流分析を専門とするLocationMindと、産業領域のテクノロジーを扱い研究シーズ開発などを推進するYELLOWの2社と連携して進められている。
本取り組みで向き合う課題は二つある。一つ目は、ホームゲーム開催時に発生する駐車場混雑の問題だ。携帯電話の位置情報やビーコンを活用し、来場者の交通手段や滞留時間、居住地などを可視化することで、現状把握と改善に取り組んでいる。二つ目は、新スタジアムを見据えた対応だ。観光・商業施設が集まる小名浜エリアでの建設が予定されており、将来的に深刻化が見込まれる交通課題への備えが求められている。あわせて、新スタジアム建設による経済効果の可視化にも取り組む考えだ。
こうした分析データを基に、将来的には行政と連携した公共施設予約や、渋滞・事故情報、駐車場情報などを提供する仕組みの構想も進んでいる。スポーツを軸に人の動きと経済の循環を生み出すことで、「単なる交通対策にとどまらず、スポーツクラブのデータを活用して地域経済を循環させる新たなビジネスモデルを構築したい」と展望を示した。
#6 鎌倉インターナショナルFC × GALLUSYS
発表タイトル『「スポーツ × Web3」で取り組む新たな共創モデル ～試合連動型NFT 鎌倉スタジアムNFTプロジェクト～』
鎌倉インターナショナルFCは、神奈川県社会人サッカー1部リーグで活動するサッカークラブだ。『CLUB WITHOUT BORDERS』という理念のもと、クラブに関わる人たちが混ざり合い、新しい価値を生み出すことを目指している。同クラブは、理念に共感する人たちが集まり「みんなでつくる」共創・共栄型の運営を特徴としており、関わる人たちの数と熱量をいかに高めていくかが重要なテーマとなっている。
そこで取り組んできたのが、サッカーグラウンドの区画を分割して販売する『1平米オーナー』だ。1区画3万円で販売し、これまでに累計約1億円以上を集めてきた。この仕組みをさらに進化させる形で、GALLUSYSと共に進めているのが『鎌倉スタジアムNFTプロジェクト』である。実際のグラウンドと連動したNFTを発行し、ゴールやアシストが生まれた区画の保有者に特典が付与されるなど、参加感を高める設計となっている。
今回のプログラムでは、『鎌倉スタジアムNFT』を広告として活用するモデルを検証する。サッカースパイクメーカー・YASUDAとのコラボレーションを通じて、NFTを介した双方のコミュニティ拡大の可能性を探る考えだ。さらに、「区画 × NFT」という仕組みをサッカーにとどめず、他競技へ横展開することにも挑戦していくという。
#7 ベルテックス静岡 × トワール
発表タイトル『IP×DATA スポーツ無関心層への新アプローチ～ベルフレFAN‐BRIDGE構想～』
ベルテックス静岡は、B2リーグに所属するプロバスケットボールチームで、7シーズン目を迎える。同チームは競技成績や選手に依存しないファンづくりを目指し、マスコットキャラクター『ベルティ』というIPを育成してきた。
昨年度から心理学とAI技術に強みを持つトワールと連携し、性格診断コンテンツ『ベルフレ』を開発。12種類のベルフレの中から自分に似たキャラクターを発見できるもので、スポーツに無関心な層、とりわけ若い女性との新たな接点づくりに挑んだ。
▲ベルテックス静岡のマスコットキャラクター『ベルティ』
2025年度の実証実験では、5日間で5000人以上が『12種類のベルティで性格診断！ベルフレ』を体験し、女性比率は74％を占めた。診断を受けた人の約4分の1がベルフレグッズを購入し、2日間で25万円の売上を記録するなど、IPを起点とした「自分事化」と収益の両立が確認されたという。
今回のプログラムでは、この取り組みをさらに深化・拡大させるため、「ベルフレそれぞれのストーリー」を描いた絵本を制作し、保育園・幼稚園・小学校へと寄贈することを検討中。あわせて、ベルフレごとの「あるある」投稿などユーザー参加型企画も仕掛けていく考えだ。最終的には、ベルティに会うためにアリーナへ足を運んでもらえるような体験を描いていきたいと熱意を込めた。
#8 ルリーロ福岡 × 西部ガスホールディングス × チャリチャリ
発表タイトル『ストレスを「楽しさ」に変えるスマートアクセス』
ルリーロ福岡は、ジャパンラグビー リーグワン（DIVISION3）に昨シーズンから加入したラグビーチームだ。リーグワンで唯一、母体企業を持たず、400社以上のパートナー企業・団体・個人との連携でチームを運営している。昨年、初めての大会運営を経験したが、想定を上回る来場者数により、試合開催日の周辺道路の渋滞や駐車場混雑が発生した。そうした課題に向き合うパートナーとして手を組んだのが、西部ガスホールディングスとチャリチャリである。
西部ガスホールディングスは、主力のガス事業に加え、2024年に企業や個人が保有する空き地・空き駐車場とユーザーをマッチングするサービス『シェア車庫』を開始した。今回の取り組みでは、ルリーロ福岡の試合会場がある福岡県久留米市周辺で新たな駐車場を開拓し、事前予約で利用できる駐車スペースを確保。さらに、1分単位で利用できるシェア自転車のチャリチャリとも連携して、駐車場から自転車で会場へ移動できる仕組みも整えた。
この取り組みによって、来場者は事前予約で駐車場を押さえ、スムーズに会場へ向かうことができる。駐車場混雑によるストレスを抑えるだけでなく、試合前後に周辺地域を回遊するきっかけも生まれ、街のにぎわいづくりにもつながっていく。3社はいずれも地域貢献を軸に事業を展開しており、共創も円滑に進んだという。
ルリーロ福岡は、試合会場に人を集めるだけでなく、人の動きを地域へと広げることで、チームを地域の中で価値のある存在に育てていきたいと熱意を見せた。
#9 秋田ノーザンハピネッツ × スクールファーム河辺
発表タイトル『スポーツ × 就労支援で秋田の未来を創るしごと力育成』
B1リーグ所属の秋田ノーザンハピネッツは、プロバスケットボールチームとしての活動に加え、道の駅やクラフトビール、常設のこども食堂、パンの製造など、複数の事業を展開している。今回のプログラムでは、就労継続支援B型事業所を運営するスクールファーム河辺と連携し、「スポーツ×就労支援」をテーマとしたプロジェクトを立ち上げる。
背景にあるのは、障がい者の就労機会の不足だ。就労継続支援B型事業所と一般企業の間には依然として大きな溝があり、障がい者の「働きたい」という想いがあっても、仕事につながりにくい現状がある。一方で、秋田県全体では人口減少と急速な高齢化により人手不足が進み、人手不足に悩む企業も増えている。
そこで秋田ノーザンハピネッツは、自社の事業企画・実装力や広報・発信力、地域企業とのネットワークを活かした新たな就労支援の形を模索。その手始めに、自社の事業の中から依頼のできる業務を切り出し、福祉施設に依頼をすることにした。具体的には、直営のパン製造事業において、パンの製造と試合会場での販売を就労の機会として提供。購入者アンケートでも共感の声が多く寄せられたという。こうした活動を地域に広げながら「誰一人取り残さない地域づくり」を進めていきたいと締めくくった。
【CLOSING TALK】 「スポーツの裾野をどこまで広げられるかが重要」(スポーツ庁 参事官 民間スポーツ担当)
本CONFERENCEでは、東北から九州まで、全国各地から集まったスポーツ9団体によるプロジェクト発表が出そろった。各団体は、視覚障がい者の外出支援や交通混雑の解消、女性活躍支援など、多様な分野での取り組みを発表した。
閉会の挨拶に立ったスポーツ庁 参事官の吉屋拓之氏は、スポーツの価値について、「どこまで裾野を広げられるか」が重要だと述べ、競技だけでなく、スポーツを通じて社会課題の解決や地域貢献につなげる視点も大切だと語った。また、こうした取り組みを「いかに持続させるか」が今後の鍵になると強調し、年度末の成果発表会に向けた期待を示した。
▲スポーツ庁 参事官（民間スポーツ担当） 吉屋拓之氏
COLLABORATION PITCH終了後には、登壇者と来場者が活発に名刺や意見を交わし、会場内の展示ブースでも熱のこもった交流が繰り広げられた。
取材後記
全国のスポーツ団体とパートナー企業によるCOLLABORATION PITCHでは、スポーツを軸に社会課題解決や地域貢献を目指す具体的な取り組みが次々と披露され、スポーツオープンイノベーションの活動内容への理解が深まった。競技の枠を超え、社会や産業と交わることで生まれるスポーツの新たな価値や共創の広がりが際立つCONFERENCEであった。この後、各プロジェクトはスポーツの現場での実装が進められ、さらに一歩進んだ成果が年度末の成果発表会で報告される予定だ。スポーツと社会をつなぐ新たな動きに、引き続き注目したい。
（編集：眞田幸剛、文：林和歌子、撮影：齊木恵太）
