西三河発のイノベーション創出を加速する「KIP MEET2026」が開催――――市内企業6社の挑戦と広がる地域連携（前編）
自動車関連産業の一大集積地として発展してきた愛知県刈谷市。完成車メーカーや部品サプライヤーが集積する西三河エリアは、日本のものづくりを支えてきた中核地域の一つである。一方で近年は、EV化や自動運転技術の進展、サプライチェーン再編などを背景に、産業を取り巻く環境が大きく変化している。
今回開催された、西三河オープンイノベーションコミュニティ Boost Up イベント「KIP MEET 2026」はその実践の場として、刈谷市が主導するプログラム「ELEVATE」の成果報告に加え、刈谷・愛知・静岡といった東海圏におけるイノベーションやスタートアップの動向をテーマとしたパネルディスカッションが実施された。
前編となる本記事では、「KIP MEET 2026」当日のプログラムの模様と「ELEVATE」に参加したダイテックおよび平成建設の取り組みに焦点を当て、その背景やプロセスを紐解く。なお、後日公開となる後編では、同じくプログラムに参加した旭工業所、近藤精工、神星、町井製作所の4社にフォーカスし、それぞれの挑戦と今後の展望を紹介する。
産業の持続的発展に向けて――KIPが目指す「循環」の起点
イベント冒頭で刈谷イノベーション推進プラットフォーム（以下、KIP）事務局の刈谷市役所 商工業振興課 課長 池田氏が挨拶。KIPは2024年8月に設立され、11月にはSTATION Aiのパートナー拠点としての覚書を愛知県と取り交わしたことを紹介した。
池田氏は、多様な主体との連携による新領域への挑戦や高付加価値化の必要性を指摘し、本イベントを「中小企業のイノベーションやスタートアップとの共創に触れ、参加者同士がつながり高め合う場」と説明。企業同士や支援機関との関係性が生まれるコミュニティこそが、西三河のイノベーションを支える基盤になると話した。
「ELEVATE」成果報告会――6社が示した「新たな収益をつくる」第一歩
「KIP MEET2026」の第一部では、刈谷市内企業6社によるイノベーションプログラム「ELEVATE」の実施報告が行われた。
本プログラムは、刈谷市内に事業所を有する中小企業を対象に、一から事業創出を学べるセミナーや2日間のワークショップ、専門家によるメンタリング、さらにはその後の伴走支援までを一体的に提供するものだ。こうしたプロセスを通じて、企業のイノベーション基盤を整備するとともに、企業間の交流を促進し、地域全体で新規事業創出に取り組む機運の醸成を目指している。
セッション冒頭では、eiiconの柏木氏から新規事業の重要性とオープンイノベーション活用についてセミナーが行われた。単なるアイデア紹介にとどまらず、「なぜそのテーマに取り組むのか」「どのようなプロセスを経て構想を磨いたのか」「今後どのように事業化していくのか」といった視点から、実践に即した内容が具体的に語られた。
柏木氏は、人口減少や市場成熟を背景に新規事業の必要性が高まる一方で、ものづくり企業においては「顧客起点で事業を設計する経験」が不足しがちであると指摘した。また、「情報・スキル・リソース」という“三つのない”が新規事業創出の障壁となっている現状に触れ、これらを補完する手段として外部と連携するオープンイノベーションの重要性を強調した。
そのうえで、単なるマッチングにとどまらず、戦略設計や推進体制の構築といった土台づくりこそが成否を分けると説明。「ELEVATE」はその実践の場であると示したうえで、6社による取り組み発表へと続いた。
●旭工業所
――検査具販売から“品質管理支援”へ、事業の再定義に挑む
▲株式会社旭工業所 品質保証部 次長 谷本 大氏
最初に登壇したのは旭工業所。自動車部品の金属加工を手がける同社は、本業で培った品質保証の知見をもとに、製造現場向け検査具ブランド「kensatools」を新規事業として展開している。測定作業の精度向上や属人化解消を支援する同事業は、すでに約40社との取引実績を持つ。
「ELEVATE」に参加した目的は、この事業を次のフェーズへ進めることだった。プログラムを通じて得た大きな学びは、「誰にどんな価値を届けるのか」という顧客起点での再整理である。顧客ヒアリングを進めるなかで、単なる測定業務にとどまらず、人材育成や品質管理体制そのものに課題を抱える企業が多いことが見えてきたという。
特に、検査スキルのばらつきや教育負荷の高さといった“現場起点の構造課題”が多くの企業に共通している点が浮き彫りになった。これを受け同社は、「kensatools」を単なる製品提供から進化させ、課題整理や標準化支援、運用設計、人材育成までを包含した“品質管理のトータルサポート”へと拡張する方向性を打ち出した。
今後は、既存顧客での実証を重ねながらサービスモデルとしての確立を図るとともに、展示会や既存取引先ネットワークを通じた認知拡大を進めていく方針だ。
●近藤精工
――自社で磨いた生産管理システムを、他社の課題解決へ
▲近藤精工株式会社 営業部 部長 田下 佳男氏
続いて登壇した近藤精工は、1948年創業の冷間鍛造メーカーだ。銅やアルミなど非鉄金属にも対応できる点を強みに、自動車関連企業を中心に事業を展開している。
同社が新規事業として打ち出したのは、自社で内製してきた生産管理システムの外販である。Microsoft Accessをベースに10年以上改良を重ねてきたこのシステムは、受注から出荷までの一元管理や在庫・作業時間の把握など、現場に即した機能を備えている。
外販を検討したきっかけは、他社からの関心だった。同様の課題を抱える企業が多いことに気づき、事業化の可能性を模索するため「ELEVATE」に参加したという。
プログラムを通じて、トライアル実施により第三者視点での強み・改善点を把握できたことに加え、価格設定や収益構造といった事業化に必要な基礎を整理できた点が大きな成果となった。今後は市場調査や改良を重ねながら事業化を検討していく。中小製造業の現場に根差した実装型サービスとしての展開が期待される。
●神星
――顧客ヒアリングから見えた、新しい事業の“三本柱”
▲株式会社神星 営業部・製造部 部長 早川 淳一氏
神星は、プラスチック製品の開発から組付けまでを一貫して手がける企業で、自動車部品を主力としてきた。同社は既存事業の先細りへの危機感から、新たな収益の柱を模索すべく「ELEVATE」に参加した。
プログラムでは、自社の成形技術や設備といったアセットを棚卸しし、顧客ヒアリングを通じてニーズを具体化。その結果、「リサイクル材の繰り返し試験」「新素材の成形・評価」「成形機・設備の貸し出し」という三つの事業の柱を打ち出した。
特にリサイクル材の試験は、プログラム期間中に実際の受注につながり、早期に市場との接点を創出。顧客との対話を通じて事業仮説を磨くプロセスを実感したという。
今後は営業活動と実績の積み上げを進めながら、設備投資も視野に入れ、2028年度の事業化を目指す。技術や設備を「試す・評価する・貸し出す」サービスへと転換する同社の取り組みは、製造業における新たなモデルとして注目される。
●ダイテック
――銀鏡塗装の再発見から始まる、新市場への展開
▲株式会社ダイテック マーケティング部 稲垣 拓氏
ダイテックは、銀鏡塗装を主力技術とする企業だ。銀鏡塗装とは銀成分を含む薬品を吹き付け、表面に薄い銀の膜を形成する技術で、金属に限らず木材や樹脂など多様な素材に対応できる点が特徴だという。
一方で今回のプログラム参加にあたっては、自社技術の強みが十分に伝わらず、本来展開できる市場にリーチできていないのではないかという課題意識があった。
発表では、意匠性や素材対応力に加え、抗菌性や導電性といった機能面も紹介され、補修や加飾など具体的な活用事例が提示された。技術の可能性を“用途”として示すことで、活用シーンの広がりがより明確になった。
「ELEVATE」を通じて得たのは、「技術をどう伝えるか」という視点である。今後は医療やインテリアなど幅広い分野への展開を見据え、技術検証を進めていく方針だ。「アイデアを形にしたい」という言葉の通り、共創による新たな用途開発へと踏み出している。
●平成建設
――建設会社だからこそできる、ドローン点検の社会実装へ
▲株式会社平成建設 取締役 原 可奈子氏
平成建設は、木材商をルーツに持ち、注文住宅や公共施設修繕を手がける建設会社。近年は「ドローンリサーチ」部署を新設し、ドローンを活用した建物点検に取り組んでいる。
発表では、建設業界における人手不足や高齢化といった構造課題を背景に、ドローンによる点検効率化の取り組みを紹介。刈谷市と災害時のドローン活用協定を結ぶなど、実装も進んでいる。
「ELEVATE」参加の目的は、この事業のさらなる拡張にあった。強みは、単なる空撮ではなく、建物診断から修繕提案まで一貫して行える点にあるが、その価値が十分に伝わっていないことが課題だった。
プログラムを通じて、建物点検にとどまらず橋梁などインフラ分野への展開を視野に入れ、方向性を明確化。今後は実証実験に向けて自治体や関係者との連携を進めていく。建設の知見とドローンを掛け合わせた新たな点検モデルの確立が期待される。
●町井製作所
――工業技術を生活空間へ、雑貨・インテリア事業への挑戦
▲株式会社町井製作所 金型部 次長代理 町井 昭紀氏
最後に登壇した町井製作所は、自動車部品の金型成形から組付けまでを手がける企業。今回の新規事業では、自社の技術や設備を活かし、自動車以外の領域への展開としてインテリア・雑貨事業に挑戦した。
背景には、「社員が楽しみながら働ける事業をつくりたい」という思いがあり、売上だけでなく組織のモチベーション向上も重視した点が特徴的だ。
プログラムでは「工業技術を生活空間へ」というコンセプトのもと商品開発を進め、ステンレス製コースターの試作品を制作。顧客アンケートを通じてニーズを検証し、価格設定の見直しにも取り組んだ。
今後はSNSやECでの販売を開始し、販売と改善を繰り返しながら事業化を目指す。製造技術を生活者向けプロダクトへ転換する取り組みとして、今後の展開が期待される。
パネルディスカッション――西三河と東海圏をどうつなぎ、広げていくか
第三部では、「西三河と愛知＋東海圏のつながりと今後の広がり」をテーマにパネルディスカッションが行われた。
＜登壇者＞
・エバーコネクト株式会社 篠原 豊氏
・株式会社eiicon 伊藤 達彰氏
・KIP事務局 刈谷市役所 山田 崇人氏
・地域と人と未来株式会社 山本 有里氏（モデレーター）
冒頭ではなぜ今、地域でスタートアップやオープンイノベーションに取り組む必要があるのかが共有された。株式会社eiiconの伊藤氏は、愛知県が2018年に策定した「Aichi-Startup戦略」や、STATION Aiを核としたエコシステム形成の流れを紹介。そのなかで刈谷市が、地元企業の成長支援という観点からKIPを立ち上げ、パートナー拠点として地域に根ざしたイノベーション推進を担っている意義を語った。
KIP事務局の山田氏は、行政として企業支援に関わる立場から、「地元企業が新しい挑戦を進める際の選択肢として、スタートアップ連携や新規事業創出支援を提供したい」と説明。行政は個別企業に直接深く踏み込むことが難しい面もあるが、プログラムという枠組みを通じて、挑戦する企業を後押しする環境整備ができると強調した。
一方、エバーコネクトの篠原氏は、よりマクロな視点から地域と新規事業の関係性を語り、世界の時価総額上位企業の多くが、かつてのスタートアップであることを踏まえ、「地域に必要なのは、起業家だけではなく、新しい事業を生み出そうとする“事業家”の母数を増やすことだ」と指摘した。
また、AIの進化によってリアル産業が大きく変わる時代において、製造業や建設業などの現場を持つ地方には大きな可能性があると語った。 特に印象的だったのは、「公開情報はAIが処理できる時代だからこそ、人がやるべきなのは現場に足を運び、人に会い、観察し、課題をつかむことだ」という指摘だ。
今回の「ELEVATE」の参加企業が、顧客ヒアリングや現場理解を通じて事業仮説を深めていたこととも重なり、会場の参加者にとって示唆の多いメッセージとなった。
パネルの最後にKIPにどう関わっていけるのかという話題になると、山田氏はプログラム活用を挙げつつも、それだけではなく、イベント参加や情報交換、交流会での対話など、緩やかな関与も含めてコミュニティを広げていきたいと語った。
成果報告の発表終了後、ダイテックの稲垣氏と平成建設の原氏にインタビューを実施した。それぞれがどのような問題意識から一歩を踏み出し、どのように自社の技術や現場知を再定義しながら事業の輪郭を描いていったのか。その背景やプロセスを聞いた。
【01：ダイテック】建設DXを次の事業へ――現場課題から立ち上がる新たなソリューション
▲株式会社ダイテック マーケティング部 稲垣 拓氏
① 参加のきっかけと背景
――まず、御社の事業について簡単に教えてください。
稲垣氏 ： 当社は「銀鏡塗装」という独自技術を有する企業です。メッキが難しい素材に対しても鏡面のような仕上がりを実現できる技術で、これまで主に意匠用途、すなわち製品を美しく見せる領域で活用されてきました。
――そのうえで、なぜ今回「ELEVATE」に参加しようと思われたのでしょうか。
稲垣氏 ： 3代目として事業を担う立場にあり、「新たな事業を生み出していく必要がある」という強い問題意識を持っていました。自社技術の認知度の低さも課題と捉えるなかで、新規事業開発に挑戦する機会として「ELEVATE」への参加を決断しました。
②プログラムで取り組んだ新規事業
――今回のプログラムでは、どのような新規事業に取り組まれたのでしょうか。
稲垣氏 ： これまで意匠面での活用が中心だった銀鏡塗装を、機能面で展開する新規事業の検討に取り組みました。具体的には、熱を持ちにくい、電気を通す、抗菌性を持つといった特性を活かし、医療分野や電気部品分野への応用可能性を探りました。
――その事業はどのような強みや課題を起点に検討されたのでしょうか。
稲垣氏 ： 大きな壁となったのは、「ヒアリング対象がいない」という点でした。これまで機能用途での顧客接点がなかったため、ニーズ探索の入口そのものが不足していたと感じています。この課題に対して、「まず技術を知ってもらうこと」を優先事項に据え、発表の場を活用して認知拡大を図る方針へと転換しました。
その過程で、プレゼン資料やパンフレットの整備にも着手しました。単なる事業検討にとどまらず、今後の共創や営業に活用できる基盤づくりを進めた点も特徴的だと思います。
③プログラムの経験と今後の展望、メッセージ
――実際にプログラムに参加してみて、印象に残っていることや苦労した点はありますか。
稲垣氏 ： やはりヒアリング対象の不在が最大の課題でしたね。一方で、その状況を逆手に取り、「資料を整備し、外部との接点をつくる」という新たな目的を設定できたことが、結果的に大きな前進につながりました。
――今回取り組んだ新規事業の今後の展開について教えてください。
稲垣氏 ： 今後は大学との連携を進めながら、通電性能の検証や医療分野への応用など、技術検証を深化させていく予定です。現時点では商品化には至ってませんが、銀鏡塗装の新たな活用領域を模索する動きは着実に進んでいます。
――最後に、刈谷市内や他の自治体で、今後新規事業に挑戦しようとされている地域の企業の方へメッセージをお願いします。
稲垣氏 ： 最初からうまくいく計画でなくてもいい。まずやってみることが大事だと思います。今回の挑戦は“動くことで道が開ける”という実感を得る良い機会となりました。
【02：平成建設】現場×テクノロジーで切り拓く新領域――建設会社が挑むドローン活用の可能性
▲株式会社平成建設 取締役 原 可奈子氏
① 参加のきっかけと背景
――まず、御社の事業について簡単に教えてください。
原氏 ： 同社は建設業を基盤とする企業で、近年は少子高齢化を背景にDX推進の一環としてドローン事業を立ち上げています。
――なぜ今回「ELEVATE」に参加しようと思われたのでしょうか。
原氏 ： ドローン事業が思うように軌道に乗らない中で、外部の知見を取り入れたいという思いが参加のきっかけでした。
②プログラムで取り組んだ新規事業
――どのような新規事業に取り組まれたのでしょうか。
原氏 ： 建設現場で活用してきたドローン技術を、インフラ点検領域へと横展開する事業に取り組みました。具体的には、建物点検にとどまらず、橋梁などの社会インフラの点検へと対象を広げる構想です。
――その事業はどのような強みや課題を起点に検討されたのでしょうか。
原氏 ： 当社は建設業として50年以上の実績を持ち、現場知見を有している点に加え、「建設×ドローン」を一体で提供できる点が強みです。一方で、新たなインフラ領域への参入には関係性の構築など高いハードルがあり、社内でも意思決定が難しいテーマでした。
③プログラムの経験と今後の展望、メッセージ
――プログラムに参加して印象に残ったことは何ですか。
原氏 ： 「国策や市場環境を理論的に言語化してもらえたこと」が大きかったです。感覚的に理解していた課題が整理されることで、事業の方向性への納得感が高まりました。
――苦労した点や乗り越えたポイントについて教えてください。
原氏 ： 製造業向けのプログラムだったので、自社に当てはめる難しさがありました。しかし、伴走支援を通じて自社の立ち位置を整理し、新たな領域への一歩を踏み出す判断につながりましたね。特に、「建物点検の延長」か「橋梁など新領域への挑戦」かという意思決定は大きな転機でした。第三者の視点で整理されたことで、早期に方向性を定めることができました。
――今後の展開について教えてください。
原氏 ： 今後は実証実験を通じて技術の有効性を検証し、早期の収益化を目指します。「世の中に出ていくべき技術である」という確信のもと、事業化を加速させていきます。
――最後に、これから挑戦する企業へのメッセージをお願いします。
原氏 ： 一歩を踏み出すことは簡単ではないですが、その一歩が大きな変化につながると思います。
取材後記
今回の取材を通じて強く感じたのは、「新規事業は特別な企業だけのものではない」ということだ。検査具、生産管理システム、成形技術、塗装、ドローン、加工技術。いずれも既存事業の中にあるものだが、それらが“別の文脈”で再定義された瞬間、新しい市場との接点が見え始めていた。
また、ダイテックや平成建設へのインタビューでも共通していたのは、「最初から明確な答えがあったわけではない」という点だ。ヒアリング先が見つからない、社内で意思決定が進まない、新しい領域に踏み出すことへの不安がある――。そうした現実的な壁に直面しながらも、外部の視点やプログラムという場を活用することで、一歩を踏み出していた。
パネルディスカッションで語られていた「人がやるべきは現場に足を運び、人に会い、観察し、課題をつかむことだ」という言葉は、まさに今回の6社の取り組みと重なる。
KIPは、そうした挑戦が次の挑戦を生む接点として機能していた。後編では、さらに4社のインタビューを通して、具体的な取り組みに迫っていく。
（編集・文：入福愛子、撮影：加藤武俊）
