ゲノム医療情報ベンチャー「Genomedia」、住友商事・シップヘルスケア・Aflac Ventures LLCから資金調達
東京大学発のベンチャー企業であるGenomedia株式会社（ゲノメディア）は、住友商事株式会社、シップヘルスケアホールディングス株式会社、Aflac Ventures LLCを引受先とする第三者割当増資を実施したと発表した。
資金調達の背景
近年、国内で新たにがんと診断される患者は年間約100万人、がんによる死亡者数は年間約37万人に達し、死因の第1位となっている。がんは様々な遺伝子異常がその原因となっていることが知られており、多数のがん関連遺伝子を同時に調べることで、患者ひとり一人のがんの遺伝子異常に合わせた治療法を探す「がんゲノム医療」が注目されている。2019年6月には複数のがん遺伝子パネル検査が保険適用され、今後対象患者の拡大が見込まれている。
「がんゲノム医療」では、医療機関で患者のがん組織が採取され、解析センター等でがん関連遺伝子解析が実施される。その結果検出された遺伝子異常等の検査結果は、エキスパートパネル（主治医のほか、がん薬物療法や遺伝医学、病理学、分子遺伝学、バイオインフォマティクスなど、がんゲノム医療に関わる複数の医師、専門家が参加する会議）と呼ばれる会議において検討され、治療法が決定される。エキスパートパネルにおいては、より良い治療法を決定するための様々な幅広い情報に基づいた検討を行う必要があるが、情報収集や整理作業などの負担が医療現場の課題となっている。
こうした課題に対しGenomediaは、2015年より、国立がん研究センターをはじめとするさまざまな医療機関、研究機関等に、ゲノム情報と臨床情報の統合システムGenomedia Frontを提供するとともに、同社独自の知識データベースを用いたゲノム医療関連情報サービスの提供を通して、エキスパートパネル等における情報収集や整理作業などの業務を支援してきた。
調達資金の用途
同社では、今回の調達した資金、および住友商事、シップヘルスケア両者との業務提携により、ゲノム医療を推進する医療機関・研究機関・サービスプロバイダ等に対するゲノム医療関連情報サービスのソリューション提供を加速する。また、臨床現場へのサービス提供実績の蓄積を通して、ゲノム医療情報を活用した創薬支援、ゲノム医療の質向上への貢献を進めるという。
※関連リンク：プレスリリース
