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日本郵便が仕掛ける、物流が抱える課題解決への挑戦。

日本郵便が仕掛ける、物流が抱える課題解決への挑戦。

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日々、多くの人々が利用するEコマース。早ければ、注文をした当日に購入した商品が届くこともあるなど、物流サービスの進化スピードは非常に速い。一方で、それを担う労働人口の減少や高齢化など課題はさまざまである。――このように業界が直面する環境変化に対応するため、郵便・物流を手がける日本郵便はオープンイノベーションプログラムを立ち上げた。

それが、「POST LOGITECH INNOVATION PROGRAM」だ。2017年に始動したこのプログラムを通じて、先端技術や尖ったビジネスアイデアを有するパートナー企業と出会い、多くの課題に取り組み、実証実験〜サービス実装に着手している。

そして、2019年9月5日からは「POST LOGITECH INNOVATION PROGRAM 2019」と題し、3期目の共創パートナー募集の受付を開始した。第3期プログラムでは、【郵便・物流のバリューチェーンを改革し、最適な仕組みで届ける】というテーマを掲げ、オペレーションの最適化や自動化、お客さまの利便性向上を追求することで、配送の価値を再定義する取り組みを推進する。

そこで今回は、第3期プログラムの開催概要について、事業開発推進室の担当部長である地引功氏にインタビューを実施。さらに、2018年度に実施された第2期プログラムにおいて最優秀賞に輝いたRapyuta Robotics株式会社 代表取締役CEO モーハナラージャー ガジャン氏、執行役員 森亮氏と、日本郵便側のテーマオーナーである畑勝則氏にも登場いただき、ロボットアームによる荷物のピッキングとAGV(無人搬送車)との連携など、共創プロジェクトの詳細についても詳しく伺った。――そこから見えてきた、日本郵便という巨大インフラ企業とパートナー企業による“オープンイノベーションのリアル”とは?

<左→右>

日本郵便株式会社 事業開発推進室 担当部長 地引功氏

日本郵便株式会社 郵便・物流事業企画部 部長 畑勝則氏

Rapyuta Robotics株式会社 代表取締役CEO モーハナラージャー ガジャン氏

Rapyuta Robotics株式会社 執行役員 森亮氏

人手不足と物量激増――迫りくる危機を乗り越えるために

――9月5日から、3期目となるオープンイノベーションプログラムの募集が開始されました。第1期では、名古屋大学発のスタートアップ・オプティマインドさんが最優秀賞を獲得し、AIによる配達ルート最適化に取り組まれています。そして第2期では後ほどインタビューするRapyuta Roboticsさんが最優秀賞を獲得。その他にも、Yperさんと組んで置き配バッグ「OKIPPA」を提供するなど、郵便・物流業界の課題を払拭すべく、外部パートナー企業とのオープンイノベーションに果敢に挑戦されています。そのような中で、第3期プログラムのテーマや概要について、お聞かせください。

日本郵便・地引氏 : 第2期プログラムに続き、今回も郵便・物流のバリューチェーン全体を対象としています。募集テーマとしては、【郵便・物流のバリューチェーンを改革し、最適な仕組みで届ける】を掲げています。具体例としては4つ設定しています。

――具体例について詳しく教えていただけますか。

日本郵便・地引氏 : まず一つ目は、AIやIoTの活用などによって引き受けから配達までの中に潜在するムダ・ムラを解消するという、「バリューチェーンの最適化」です。そして二つ目が、ロボティクスなどによって作業負荷の高い業務を代替する「オペレーションの自動化」ですね。このテーマに関しては、後ほど登場するRapyuta Roboticsの共創事例が参考になると思います。

三つ目が、データサイエンスやIoTの活用によって、差出・受取チャネルの多様化などを実現し、お客さまの利便性を向上する「サービスイノベーション」。そして最後が、全国各地の配送網・郵便局などバリューチェーンの価値を再定義し、配送にとどまらない様々な価値を届ける「新たな価値・サービス」です。

――なるほど。労働人口が減少し、高齢化が進む中で、効率化や省力化は喫緊の課題ですね。また、生活者のライフスタイルも多様化しており、その意味では全く新しい価値を生み出すイノベーションの重要性も高まっていると感じます。第3期のプログラムも、日本郵便さんの社内からも大きな注目を集めているのではないでしょうか?

日本郵便・地引氏 : そうですね。郵便・物流事業は、当社の本業であり、社内はもちろんのこと、社外からの期待も非常に高い領域だと言えます。

――そうした期待に応えるためにも、本プログラムを通して多くのパートナー企業と出会いたいと思いますが、提供できるアセット・リソースの魅力はどこにあるとお考えでしょうか?

日本郵便・地引氏 : さまざまありますが、私たちが有する全国約2万4000局の郵便局、約12万台の配達用車両、社員数約20万人という巨大アセットが最も大きな魅力になると思います。これらのアセットを活用しながら、共創を進めていきたいですね。

人手不足と物量激増――迫りくる危機を乗り越えるために

――それでは次に、2018年度実施の第2期プログラムで実現した日本郵便・Rapyuta Roboticsの共創についてお話を伺っていきたいと思います。まず日本郵便の畑さんにお伺いしたいのですが、募集テーマとそれを設定した背景について振り返っていただけますでしょうか。

日本郵便・畑氏 : 私が所属する郵便・物流事業企画部が掲げたテーマは、【物流拠点におけるオペレーションの「自動化」「見える化」】です。

当社は、手紙・はがきの領域では50年ほど前から自動化に取り組んでおりますが、荷物に関してはその取り組みが遅れていました。しかし今、少子高齢化、そして労働人口の減少による人手不足という避けられない課題があります。一方、Eコマースの隆盛により、物量は激増しています。「自動化」「見える化」というのは、物流企業として喫緊の課題です。そこで、本テーマを設定しました。

――畑さんは、新東京郵便局の局長を務められたとお伺いしています。当時、現場でその課題感をひしひしと感じていらっしゃったのですね。

日本郵便・畑氏 : まさにその通りです。日本郵便は明治4年の創業以来、「お客様にお約束したサービスレベルを、どんなことがあっても守らねばならない」という強い意識が脈々と、現場の隅々まで浸透しています。1個の荷物、1通のハガキに至るまで、それを守らなければなりません。それが今、人手不足と物量の激増により、このままではサービスレベルが維持できなくなるという危機にさらされているのです。そこで24時間稼働できる機械を導入し、作業を効率化させたいと、毎日のように感じていました。

クラウドロボティクスプラットフォームに大きな可能性を感じ、共創へ

――Rapyuta Robotics(以下、Rapyuta)さんに伺いたいのですが、日本郵便さんの「POST LOGITECH INNOVATION PROGRAM」になぜ応募しようと決めたのでしょうか?

Rapyuta・ガジャン氏 : 私たちは、複数のロボットをクラウドでつなぎ、制御するプラットフォーム「rapyuta.io」の開発・提供を行っています。当時、ちょうど物量の増加に着目し、物流分野へのフォーカスを検討していたところでした。プラットフォーマーとなるには、先ずは使ってもらうことが必要です。そこで、日本郵便さんのような巨大物流企業との共創は、私たちスタートアップにとって大きなチャンスだと考え、応募を決めました。

――畑さんのもとには数多くの企業からの応募が集まったと思います。その中からRapyutaさんを採択した理由を聞かせてください。 

日本郵便・畑氏 : 私たちが扱う荷物には、定形のものもあれば不定形のものもあります。Rapyutaさんが開発するのはロボット単体ではなく、複数のロボットの連携が可能となるプラットフォームということで、将来的に様々な荷物、オペレーションへの対応についても可能性の広がりを感じました。

また、面談の時の印象も大きな決め手です。私たちが投げかける質問に対する回答から、自社の技術への強い自信を感じました。

――Rapyutaさんとしては、面談で手応えを感じましたか?

Rapyuta・ガジャン氏 : 当社のロボットアームでの実績はゼロに近いです。それに応募企業の中には、かなり実績のあるスタートアップもあったため、正直なところ自信はありませんでした。しかし、最終的にはクラウドロボティクスプラットフォーム「rapyuta.io」のアイデアを信じていただけたことが嬉しかったですね。

――実績のない中で採択されるために、どのような工夫をしたのでしょうか。

Rapyuta・森氏 : まず、どのような質問が来ても他社より一段深い回答ができるように事前準備を徹底しました。そして現場のエンジニアを面談に同席させて、生の声を届けました。当社は約10ヵ国籍ほどの多国籍なメンバーが所属しており、国際性も強みです。そこで複数の国籍のエンジニアに同席してもらいました。

――そうしたグローバル性というのは、畑さんも感じられましたか?

日本郵便・畑氏 : そうですね。グローバルというのは今後のイノベーションにおいても欠かせないキーワードでもあるため、柔軟に対応していただけるのではないかと感じました。

密な連携により、スピーディかつ精度の高い開発を実現

――そこから2018年10月16日にキックオフミーティングが行われ、2019年2月5日にプログラムのDemo Dayを迎えました。キックオフから年末年始を挟んで、わずか3カ月半と短い期間でしたが、その間、どのようなパートナーシップで共創プロジェクトを進めたのですか? 

日本郵便・畑氏 : 当初は荷物の取り下ろしを行うピッキングロボットだけの予定でしたが、私がわがままを申し上げて、AGV(無人搬送車)も組み合わせた工程の自動化をオーダーしました。本来であれば、最低半年はかかる開発だったと思います。しかし、わずか3カ月で見事に仕上げていただきました。その間、毎週の定例ミーティングで、進捗確認、課題抽出、議論を密に行い、お互いの状況を把握しながら進めていきました。

――AGVも組み合わせたオーダーをした背景には、どのような意図があったのでしょうか。

日本郵便・畑氏 : 荷物は、物流拠点内でさまざまな作業工程を経ています。私たちは一部分だけではなく、物流の全体的な工程を自動化し、効率化を推進したいと考えていました。そこで、搬送とピッキングを組み合わせたオーダーをしたのです。

――Rapyutaさんとしては、期間が短い中でどのように対応を行ったのですか?

Rapyuta・ガジャン氏 : 私たちの提供するプラットフォームは、様々な要素技術の集合体でもあります。コアの部分は当社が開発していますが、同時にパートナーとの連携も進め、開発スピードを加速させていきました。

Rapyuta・森氏 : 定例ミーティングで密に連携をしていただいたため、その都度細部にわたってすり合わせを行うことができました。時に畑さんからかなり速い球をいただきましたが(笑)、それもいいプレッシャーとなり、非常に前向きな議論ができたと思います。そのため、短い時間で精度の高いデモができました。

――Demo Dayまで、一番の山場は?

日本郵便・畑氏 : 実証実験と、当社の繁忙期が重なったことですね。11月末から12月は、お歳暮の時期で、物量が平時の約1.5倍になります。

Rapyuta・森氏 : その時は、キックオフから一ヶ月半というタイミングで、ロボットアームで箱を取り下ろす動きを作り込んでいく時期だったため、本当に間に合うのかとハラハラしました。

日本郵便・畑氏 : 結果的に、なんとか現場に頼み込んで数日間確保してもらいましたが、苦労されたのではないかと思います。

▲2019年2月に開催されたDemo Dayでは、ロボットアームとAGVを使ったデモンストレーションが行われた。

大規模郵便局の現場に入り、リアルな課題と熱量を体感

―― 一般的に歴史ある大企業は、スピード感に課題のあるイメージですが、実際いかがでしたか?

Rapyuta・ガジャン氏 : 想像以上に早く、圧倒されるばかりでした。大企業がこのスピード感で動けるのなら、スタートアップに勝ち目はないと思うほどでしたね(笑)。スピード感のみならず、パッションの強さにも驚きました。私たちはロボティクスの知識はありますが、物流現場のニーズ理解はありません。そこで、現場に関して熱心に教えていただきました。

――他に、どのようなところで日本郵便の強みを感じましたか? 

Rapyuta・森氏 : 大企業のイノベーションプログラムの場合、本社と現場の足並みが揃わないというケースが散見されます。そのため、私たちと現場の方々との信頼関係構築に時間がかかるのではないかという懸念がありました。

しかしこのプログラムでは、その懸念は杞憂に終わりました。実際に、畑さんが一声かけると現場がパッと動くことを目の当たりにしたのです。ひとつ記憶しているのが、開発に使用予定のカゴ車が経年使用により歪んでいたことが見つかった際に、畑さんの鶴の一声ですぐに新しいものが手配されたことです。これほど現場との連携がスムーズであることは、幸運だと思いました。

――以前eiiconで行ったインタビューでも、畑さんは「共創パートナーに、まず現場を見せたい」ということをおっしゃっていましたね。

日本郵便・畑氏 : そうですね、現場を見ていただかないと、どうにも進みませんから。本当は現場のオペレーターとして入っていただきたいくらいでした。さすがにそれは実現しませんでしたが、一番忙しい時間に来て、現場を見ていただきました。

――Rapyutaさんは実際に現場(新東京郵便局)を見て、どう感じましたか?

Rapyuta・ガジャン氏 : 想像以上に課題がたくさんあると感じました。それはすなわち、自動化のポテンシャルとニーズも大きいということです。可能性を感じましたね。

Rapyuta・森氏 : 同時に、人が目まぐるしく動いている様子を見て、そのスピードを超えるものを私たちは作らねばならない、大きなチャレンジになると感じました。

現場での実運用を目指して、共創を継続

――Demo Dayの後、共創はどのように進んでいるのですか?

日本郵便・畑氏 : 引き続き共創を進めており、今年中には実装に近い機械の開発を進めていただいている状況です。

Rapyuta・森氏 : Demo Dayでは、扱える重量が最大7~8kgの小型ロボットでした。今後は実運用に近づけるということで、50kgまで扱える大型のロボットアームを使い、作業時間の短縮も狙います。これから実証実験を経て、試行導入へと進めていきます。

日本郵便・畑氏 : 当社で扱う荷物の上限は30kgですから、十分実用に耐えられるスペックです。ただ、荷物は重量だけではなく形状も様々ですから、それを完璧にピッキングして積み込むというのは相当の技術が必要となるでしょう。まずは平均的な形状・重量の荷物を扱える段階まで持っていくところから実現していきたいですね。最終的には、ソーターで降りてきたものをピッキングして、積み込む工程までの自動化を考えています。

――ゆくゆくは全国的に展開させていく予定でしょうか。

日本郵便・畑氏 : 当社の物流ハブ拠点は全国で62局。その中で仕分けソーターがあるのは50局あります。まずは荷物の扱い量が多い大都市圏から入れていくことになるでしょう。

最優秀賞獲得により、周囲からの評価も変化

――最優秀賞を取ったことで、社内外からどのような反響がありましたか?

Rapyuta・ガジャン氏 : 社内では、エンジニアのモチベーションが非常に高まりました。300人の前でデモを成功させるというのは、非常にリスキーでプレッシャーのかかることでした。それを成し遂げたことは、大きな自信と実績になります。社外の反応としては、様々なメーカーから問い合わせをいただくようになりました。これほど反応が変わるとは、驚きましたね。

Rapyuta・森氏 : 弊社は昨年から物流業界へフォーカスするという非常に大きな意思決定をしたのですが、当然「本当にこれでいいのか」という不安もありました。その中で評価をいただけたことに勇気付けられました。初めて会うお客様に対しても、「日本郵便のイノベーションプログラムで最優秀賞を取りました」というと、反応が違いますね。

▲2019年2月に開催されたDemo Dayにおいて、Rapyuta Roboticsが最優秀賞を受賞。

――日本郵便の社内外での反響はどうですか?

日本郵便・畑氏 : Demo Dayには複数の大手メーカーさんがいらっしゃいましたが、終わった後に「どのように共創したのか」「Rapyuta Roboticsさんとの橋渡しをお願いすることはできるか」といった問い合わせがありました。複数のメディアから取材もしていただきました。

また、社内の意識も変わってきたと思います。当社がスタートアップさんとの共創を始めたのは、ここ数年のことです。そのため最初は社員もイノベーションは夢物語だと感じていたと思います。しかし具体的な共創が進む中で、「本当に現場が変わるのではないか」と希望が芽生え、現場から前向きな声が聞こえてくるようになりました。

――改めて、このプログラムに参加することのメリットを聞かせてください。

Rapyuta・ガジャン氏 : スタートアップは技術を持っていても、現場の業務知識やノウハウがないという課題があります。技術を応用して実績を積んでいくために、日本郵便さんのようなスケールの大きな企業のプログラムに参加することは、大きなメリットだと思います。

Rapyuta・森氏 : イノベーションプログラムは様々な企業で行われていますが、日本郵便さんの場合は最終ユーザーでもあることが大きなポイントだと思います。現場ノウハウを提供していただき、製品を作り込み、それをまた現場で使っていただける。そのサイクルをどんどん回していくことができます。

また、「なんとなく流行だからやっている」のではなく、現場の強い課題感に基づいたテーマ設定がなされていることも魅力です。熱量が高く、実装に向けて着実にステップアップしていける実感があります。

取材後記

人口減による労働力不足、そしてEC市場の拡大により、物流の現場は大きな危機にさらされている。だからこそ日本郵便は、スタートアップとの共創による「自動化・見える化」に本気で取り組んでいこうとしている。オープンイノベーションを成功させ広く世の中に役立てていくために必要なのは、アセットだけではなく、そうした現場から湧き上がる課題への理解と、本気で取り組む意識、そして現場との協力体制だろう。今回のRapyuta Roboticstとの共創事例でも、その本気度が伺い知れた。物流領域に興味のあるスタートアップは、ぜひ応募をお勧めしたい。

※POST LOGITECH INNOVATION PROGRAM 2019についての詳細は、【こちら】をご覧ください。

(編集:眞田幸剛、取材・文:佐藤瑞恵、撮影:古林洋平)

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  • 田上 知美

    田上 知美

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  • Ayuko Nakamura

    Ayuko Nakamura

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    日本郵便が仕掛ける、物流が抱える課題解決への挑戦。 
    今期のプログラムが3回目。
    日本郵便さんのすごいところは、物流に真っ向勝負なところ。
    自分たちのコアビジネスをアクセシブルなリソースにしているところは実は少ない。
    
    募集は今月末30日まで。
    物流を制すために組む。ぜひ。
    
    #POSTLOGITECH #日本郵便 #eiiconlab