PathAhead、ホンダトレーディングと業務提携　砂漠の砂由来の人工骨材「Rising Sand」で次世代インフラの事業化を加速

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本田技研工業の新事業創出プログラム「IGNITION」発のスタートアップであるPathAhead株式会社は5月22日、株式会社ホンダトレーディングと、砂漠の砂を活用した人工骨材「Rising Sand」を用いた道路舗装材および建設資材の事業化に向けた業務提携契約を締結したと発表した。

両社は、PathAheadが持つ材料開発技術と、ホンダトレーディングが有するグローバルな調達・販売ネットワークを組み合わせることで、持続可能な道路インフラの実現を目指す。製品の企画・研究開発から製造、販売、生産体制の構築までを共同で推進し、国内外での事業展開を加速させる考えだ。

天然骨材不足という世界的課題に挑む

世界では都市化や人口増加を背景に建設需要が拡大しており、道路や建築物に不可欠な天然骨材（砂・砂利）の不足が深刻化している。一方で、砂漠の砂は膨大な埋蔵量を有するものの、粒径が細かく球状であることからコンクリートや舗装材への利用が難しく、十分に活用されてこなかった。

特にアフリカ地域では道路舗装率が約20％にとどまり、舗装道路の整備不足が物流効率や経済発展の課題となっている。また、品質にばらつきのある天然骨材への依存によって道路の劣化が進みやすく、維持管理コストの増大や輸送効率の低下を招いているという。

こうした社会課題の解決を目指し、PathAheadは世界初をうたう砂漠の砂由来の人工骨材「Rising Sand」を開発した。

「Rising Sand」は、約100マイクロメートルの微細な砂漠の砂を独自の造粒技術によって数十ミリメートルサイズの人工骨材へ加工する技術だ。現在、関連技術について特許を出願している。

同社によれば、この人工骨材は従来の天然骨材と比較して約2.5倍の耐久性を実現。道路舗装に適用した場合、一般的な天然骨材道路の耐用年数がおよそ10年であるのに対し、20年以上への長寿命化が期待できるという。

さらに、補修や再舗装の頻度を大幅に削減できることから、道路のライフサイクルコストを従来比約60％まで抑制できるとしている。加えて、砂漠の砂など現地で調達可能な資源を活用することで、天然骨材と同等水準の価格競争力も目指す。

開発を主導するPathAhead代表取締役社長の伊賀将之氏は、本田技研工業の材料研究センターで11年間にわたり素材研究や自動車向け鋼板開発に従事した経験を持つ。その知見を建設分野へ応用することで、新たなインフラ材料の実用化に取り組んでいる。

今回の提携では、両社がそれぞれの強みを活かした役割分担のもと事業開発を進める。

PathAheadは、「Rising Sand」を活用した次世代道路舗装材や建設資材の企画・研究・開発・製造を主導する。一方のホンダトレーディングは、原材料の調達や国内外への販売を担当し、これまで培ってきたグローバルサプライチェーンや商社機能を活用して市場開拓を支援する。

また、生産体制の構築や顧客開拓については両社が共同で取り組み、事業化に向けた基盤整備を進める方針だ。

ホンダトレーディング執行役員（新事業担当）の峰野裕史氏は、「新興国における経済成長とQOL向上に寄与する事業に参画できることを光栄に思う。PathAheadの独自技術を活かした革新的な道路舗装材の提供を通じ、モビリティ環境の発展に貢献していきたい」とコメントした。

また、伊賀氏は「グローバルな事業展開に豊富な実績を持つホンダトレーディングとパートナーシップを組めることを大変嬉しく思う。当社の開発力とホンダトレーディングの商社機能を掛け合わせることで、道路舗装・建設業界に新たな価値を提供できると確信している」と期待を示した。

近年、インフラ分野では資源制約や老朽化対策、維持管理費の増大といった課題が顕在化している。加えて、新興国では道路インフラ整備の遅れが物流効率や地域経済の発展を阻害する要因となっている。

PathAheadとホンダトレーディングの提携は、未利用資源である砂漠の砂を高付加価値な建設資材へ転換することで、資源不足とインフラ整備という二つの課題の解決を目指す取り組みといえる。

スタートアップの技術力とグローバル商社の事業基盤を組み合わせた今回の協業が、持続可能な道路インフラの新たなスタンダード創出につながるか注目される。