Varinos、シリーズDで約12.5億円を調達　子宮内フローラ検査の海外展開と新規事業開発を加速

2026年05月14日
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ゲノム解析技術を活用した遺伝学的検査の開発・臨床実装を手がけるVarinos株式会社は、シリーズDラウンドで総額約12.5億円の資金調達を実施したと発表した。リード投資家として株式会社みらい創造インベストメンツが参画したほか、三井化学株式会社、横浜キャピタル株式会社を新規投資家として迎えた。また、株式会社りそな銀行をリードレンダーとし、静岡銀行、商工組合中央金庫、常陽銀行、東日本銀行によるデットファイナンスも実施している。

今回の資金調達と並行して経営体制も刷新された。代表取締役社長を務めていた桜庭喜行氏は取締役会長に就任し、齊藤洋一氏が代表取締役CEO、平川秀年氏が代表取締役社長に就任。事業拡大フェーズへの移行を見据え、国内外での展開やガバナンス強化を推進する体制へ移行した。

世界初の「子宮内フローラ検査」が成長を牽引

Varinosは2017年、世界で初めてゲノム解析技術を用いた「子宮内フローラ検査」を実用化した。同検査は、子宮内の菌環境を解析することで妊娠や出産への影響を把握するもので、不妊治療クリニックを中心に国内400以上の医療機関で導入されている。累計解析検体数は5万件を超え、国内における生殖医療分野で存在感を高めている。

さらに、2022年には「子宮内細菌叢検査2」として先進医療に認定。医療現場での導入が進み、2023年度と2025年度を比較すると、先進医療としての実施件数は3倍以上に増加したという。

背景には、子宮内フローラが妊娠率や出産率に影響することを示す研究成果の蓄積に加え、Varinosが持つ高精度なゲノム解析技術への評価がある。同社は超微量な菌まで解析可能な技術を強みとしており、生殖医療領域で独自のポジションを築いてきた。

三井化学との研究契約を皮切りに新規事業を推進

今回調達した資金は、主力事業である子宮内フローラ検査の品質向上に加え、国内外の医療機関への展開、新規事業開発、ガバナンス強化などに充てられる。

なかでも注目されるのが、三井化学との研究契約締結だ。Varinosは、子宮内フローラ検査のコア技術であるゲノム解析技術を応用し、不妊治療領域にとどまらない女性ヘルスケア分野への展開を目指す。今回の共同研究はその第一弾プロジェクトとして位置づけられている。

三井化学の岡村友之氏は、「同社の高い技術力と将来性を実感してきた」とコメント。子宮内フローラ事業の拡大や新規事業開発の加速に期待を寄せた。

少子化・不妊課題を背景に海外展開も視野

今回の資金調達では、国内VCだけでなく金融機関各社も強い期待を示している。背景にあるのは、日本社会が直面する少子化や不妊課題だ。

みらい創造インベストメンツの南百合子氏は、「研究成果を医療現場に届ける形で社会実装している点に大きな価値がある」と評価。りそな銀行も「挑戦を支え、未来を動かす銀行」という方針のもと、Varinosの成長支援を表明した。

Varinosは今後、日本国内で蓄積したエビデンスを基盤に海外展開も加速する方針だ。不妊や少子化は日本だけでなく、多くの先進国が抱える社会課題であり、同社は「世界中の不妊や女性特有の健康課題の解決に貢献したい」としている。

「成長期から拡大期へ」——経営陣が描く次のステージ

代表取締役社長に就任した平川秀年氏は、「今回の資金調達は、当社が『成長期』から『拡大期』へ進む重要な節目」と位置づける。

同社はこれまで、不妊治療×遺伝子解析という独自領域で成長を遂げてきた。今後は、組織強化や研究開発投資を進めることで、高精度検査の普及をさらに加速させる考えだ。

また、ゲノム解析技術を活用した新たな検査開発にも注力する方針で、女性ヘルスケア領域全体への事業拡張も視野に入れる。平川氏は、「テクノロジーの力で医療の在り方そのものを変革し、『誰もが最適な医療を受けられる社会』の実現を目指す」とコメントしている。

ゲノム医療やフェムテック市場への注目が高まるなか、Varinosは生殖医療領域で培った技術とエビデンスを武器に、国内外での事業拡大を本格化させようとしている。