Rehab for JAPAN、大館市にてAI×オンラインを組み合わせたフレイル予防モデルの実証実験を完了

介護リハビリテックを展開する株式会社Rehab for JAPANは、秋田県および大館市の支援事業に採択されたフレイル予防の実証実験を完了し、その成果を発表した。オンラインとAIを組み合わせた新たな介護予防モデルにより、参加者113名のうち約8割が満足と回答。高齢化が進む地域において、持続可能な予防サービスの有効性を示した。

本実証は、遠隔地のトレーナーとモニター越しにコミュニケーションを取りながら運動を行うオンライン体操と、AIによる動作解析を組み合わせたもの。個々の身体状態に応じた最適な運動プログラムを提供し、従来の一方向的な体操とは異なる双方向型の支援を実現した。

高齢化率40％超の地域課題に挑むハイブリッド型モデル

秋田県は2025年時点で高齢化率40.1％と全国でも最も高い水準にあり、フレイル予防は喫緊の課題となっている。一方で、従来の対面型介護予防教室は人材不足や移動制約といった構造的な限界を抱えていた。

こうした背景を踏まえ、本実証では2025年10月から2026年1月にかけて、平均年齢85歳の高齢者113名を対象に取り組みを実施。オンラインリハビリサービス「Rehab Studio」とAI動作分析ツール「Rehab Cloud モーションAI」を組み合わせた「ハイブリッド型介護予防教室」を構築した。

実施形式は、施設に集まりオンラインで指導を受ける「施設集合型」と、自宅からタブレットで参加する「自宅参加型」の2パターン。地域の社会福祉法人と連携し、現場運用とデジタル技術の融合を図った。

満足度・継続意向ともに高水準、オンラインの有効性を確認

実証後のアンケートでは、「非常に満足」「概ね満足」を合わせて施設集合型で約8割、自宅参加型では100％が肯定的な評価を示した。「対面とほぼ同じ感覚で運動できた」「会話しながら指導を受けられる点が良い」といった声が多く、オンラインでも質の高い運動体験が可能であることが確認された。

継続意向についても、施設集合型で約9割、自宅参加型で約7割が「続けたい」と回答。「一人では続かないが自宅からならできる」「楽しくてまたやりたい」といったコメントが寄せられ、サービスの習慣化にも手応えが見られた。

AIによる身体機能の可視化が行動変容を促進

本実証の特徴の一つが、AIによる身体機能評価の導入だ。参加前後に実施された測定では、立ち座り動作や片脚立位など複数の指標で改善が確認された。

さらに、参加者の約3割が「日常生活でも体を動かす機会が増えた」と回答。自身の身体状態を客観的に把握できることで、姿勢や運動への意識が高まり、行動変容につながったとみられる。

AIを活用した「成果の見える化」は、従来曖昧だった介護予防の効果を定量的に示す手段としても注目される。

移動・人材・コストの課題を同時に解決する新モデル

今回の取り組みは、従来の介護予防事業が抱える複数の課題に対し、包括的な解決策を提示している。

自宅参加を可能にすることで移動困難な高齢者へのリーチを拡大し、オンライン運用により少人数の専門職でも多くの参加者に対応できる体制を構築。また、トレーナーの移動コスト削減や複数拠点同時接続により、運営効率の向上も実現した。

さらに、AIによる定量評価により、事業効果をデータとして可視化できる点も自治体にとって大きな価値となる。

「予防」を軸に新たな医療・介護モデルへ——今後の展望

大館市の石田健佑市長は、本取り組みについて「高齢化の最前線にある地域において、予防の観点から課題解決の可能性を持つ重要な取り組み」と評価。医療・介護費の抑制や健康寿命の延伸に向け、データに基づく新たな政策モデルの構築に期待を寄せた。

実証期間中には市内6事業所への導入も進んでおり、今後は大館市および秋田県内での社会実装を進めるとともに、全国自治体への展開を加速する方針だ。

高齢化が進む日本において、介護の「事後対応」から「予防」へ――。オンラインとAIを活用した本モデルは、その転換を支える新たなインフラとして広がりそうだ。

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（TOMORUBA編集部）