新たな事業アイデアをスポーツの場から“社会実装”するーー『SPORTS BUSINESS BUILD』を開催！
来る2020年、そしてポスト2020を見据えて、「スポーツの成長産業化」を目指す新たな取り組みが進んでいる。――それが、2018年度にスポーツ庁がスタートさせた「Sports Open Innovation Platform（SOIP）」だ。これは、スポーツ界があらゆる産業と共創し新たなサービスや価値の創出を目指す取り組み。
このSOIPの一環として今回、スポーツ庁と日本ハンドボール協会とタッグを組み、スポーツから社会をエンパワーメントするプログラム『SPORTS BUSINESS BUILD』の開催が決定した（応募締切 10/31迄）。それに伴い、スポーツ庁でSOIPの推進を担当する忰田康征氏、日本ハンドボール協会の湧永会長、清水事務局長へのインタビューを実施した。
『SPORTS BUSINESS BUILD』を行う意図や狙いとは？スポーツ業界、ハンドボール業界の持つ課題とは？3名に詳しく話を伺った。
※取材・撮影場所：Japan Sport Olympic Square
＜写真左→右＞
公益財団法人 日本ハンドボール協会 事務局長 清水 茂樹氏
横浜国立大学経済学部を卒業後、1990年に株式会社富士銀行（現株式会社みずほ銀行）に入行。主に経営企画、支店経営、リテールビジネス企画業務に従事。2018年4月より日本ハンドボール協会事務局長に就任。
公益財団法人 日本ハンドボール協会 会長 湧永 寛仁氏
慶應義塾大学経済学部を卒業後、1999年に滋養強壮剤「キヨーレオピン」などを手掛け、ハンドボールチーム「ワクナガレオリック」も有する湧永製薬株式会社に入社。2007年には、同社の代表取締役社長に就任。2017年10月より日本ハンドボール協会会長に就任。
スポーツ庁 参事官（民間スポーツ担当）付 参事官補佐 忰田 康征氏
2009年、経済産業省に入省し、地域経済政策や貿易政策等を担当。2015年から2年間、オーストラリアのグリフィス大学でスポーツマネジメント修士号を取得。2017年6月からスポーツ庁に出向し現在に至る。スポーツ庁では、スポーツの成長産業化実現に向けて、スタジアム・アリーナ改革やスポーツ経営人材の育成・活用、スポーツスキルとスペースのシェアリングエコノミー、SOIP（スポーツオープンイノベーションプラットフォーム）の推進等を担当。
BUSINESS BUILDを通じて、「スポーツ×他産業の融合」を加速したい
――『SPORTS BUSINESS BUILD』についての詳細を伺う前段として、まずはスポーツ庁が「Sports Open Innovation Platform（SOIP）」を立ち上げた背景についてお聞かせください。
スポーツ庁・忰田氏 ： これまで日本のスポーツ界は、行政の立場で言うと教育や競技力強化といった点に注力してきました。しかし、2015年にスポーツ庁が設立されたことが転機となり、「ビジネス」の側面からも振興しようという動きが始まったわけです。
ビジネスとして成長するためには、各スポーツ団体が提供するサービスをより高いレベルへと押し上げていく必要があります。では、より多くの方にスポーツに参加してもらう、観戦してもらう、楽しんでもらうためにはどうすればいいのか？そのためには他産業の有する知見を活用し、スポーツの魅力を高めて行くことが必要不可欠です。
そこで「他産業との融合」を政策として掲げ、それを実現する手段の一つとして2018年度に「SOIP」が誕生しました。
――最近ではSOIPの一環として、「Sports Open Innovation Networking（SOIN）」と題したイベントなど、様々な施策を展開されています。プロジェクト始動後の手ごたえはいかがですか？
スポーツ庁・忰田氏 ： 「スポーツ×他産業の融合」の重要性や可能性については多くの方に共感いただいているな、という実感がある一方で、大きく分けて2つの課題も見えてきました。
ひとつは、スポーツ団体側の課題。プロスポーツチームでは既に取組が先行していると考えていますが、多くの競技登録者を抱え、大きな影響力を持つ中央競技団体では先行事例が少ないこともあり、そもそもテクノロジーなど他産業の知見を活用して顧客体験を高めることや、魅力発信の強化をすることに対して必要性を感じていない団体が多い印象です。その結果、無料だったら実証して良いけど導入はされない、といった感じで他産業とのオープンイノベーションの導入が進みにくいという点です。
もうひとつは企業側の課題として、自分たちのサービスやテクノロジーを売ることが目的になってしまい、その先にある顧客への価値提供が二の次になってしまう。両者の目的がかみ合わないところが大きな課題だと考えていました。実は今回、『SPORTS BUSINESS BUILD』を企画したのは、こうした問題の解決策になると考えたからです。他業界のアクセラレーションプログラムをいくつも勉強しましたが、まず目的をはっきりさせている。そこに向かって参加企業が提案をする。この手法がうまく機能できれば、スポーツ界と他産業を融合する、新たな打ち手になるんじゃないかと考えています。
――様々なスポーツ団体がある中でも、日本ハンドボール協会さんとコラボレーションされた理由はなんだったのでしょうか？
スポーツ庁・忰田氏 ： 事業の委託先から提案があったのが先ですが、大きな決め手となったのは、日本ハンドボール協会さん自身が、すでに「他業界や企業と組んで自分たちのサービスを高めていこう」というビジョンを掲げられていた点ですね。それに、実現に向けて昨年度ビズリーチを通じて4名のビジネスプロフェッショナルを副業・兼業で登用された（※）と知り、組織としての方向性が定まっていると感じ、ぜひご一緒したいと思いました。
※ビズリーチによる募集ページ（現在は募集を終了）。経営戦略ストラテジスト、エンターテインメント総合プロデューサー、デジタルマーケティングプロデューサーといったポジションを募った。
あらゆる産業とコラボできる拡張性こそ、スポーツならではの魅力
――日本ハンドボール協会が、スポーツ界の先駆けとして他業界との共創を進めてこられた背景についてもぜひ伺えますか？
ハンドボール協会・湧永氏 ： 私が日本ハンドボール協会の会長に就任したのが2017年10月で、まず初めに取り組んだのが、協会の課題の洗い出しです。そこで大きな問題として感じたのが、競技が「事業化していない」という点でした。
事業化していない、つまり収益力がないと、国からの助成金や企業の支援金、個人からの寄付金に頼らざるを得ず、その範囲以上の発展性が見込めないわけです。その反面、私が湧永製薬の社長として培ってきたビジネス観点でスポーツ界を見渡すと、他にはない価値がたくさんたくさん存在するわけですね。つまりビジネスマーケティングとして、スポーツ界と産業界を繋ぐことを考えれば、お互いwin-winの関係になれる可能性が十分あると考えました。
――湧永さんが感じている「スポーツの持つ価値」について、詳しく伺えますか？
ハンドボール協会・湧永氏 ： スポーツって、非常に特殊なエンターテインメントだと思うんですね。例えばハンドボールの試合で、応援席が約半数ずつに分かれているとします。当然、どちらかのチームが勝ち、もう一方は負けてしまう。つまり、半数のお客様はガッカリして帰ることになる。それにも関わらず、次の試合にはまた足を運んで、まったく違う場面に出会うわけです。こんな結論が分からないエンターテイメントは、なかなかないですよね。
それに私、本業は製薬会社で「キヨーレオピン」という薬を販売していますが、この事業は健康産業であって、どんなに頑張っても薬はエンターテインメントには進出できません。しかし、スポーツを核にすれば、エンターテインメントだけではなく、観光、教育など、ありとあらゆる産業とコラボできてしまう。この拡張性はすごいと思いますね。
――競技人口10万人というお話もありましたが、ハンドボールの盛り上がりやポテンシャルについてはどうお考えですか？
ハンドボール協会・清水氏 ： ハンドボールの場合、競技者の約5割が高校生で、中学生が約3割と中高生が8割を占めている形です。私自身も中学・高校とハンドボール部だったのですが、事務局長になったのを機に後輩の試合を見に行ってみると、インターハイの1、2回戦で異様に盛り上がっているんですよね（笑）。
選手たちの頑張りはもちろんですが、コートの外では父兄がお揃いのＴシャツを着て横断幕を持って応援していたり。あるいは外の校庭とかピロティにも高校生があふれていたりと、現場には非常に熱があり、すごくポテンシャルがあるなと感じました。
ただ、部活としては親和性が高いスポーツだと思う一方、それがその後に「見るスポーツ」「するスポーツ」に繋がっていかないのが、正直もったいないなと。競技人口10万人という人数はあくまで顕在化しているのが10万人であって、潜在的にハンドボールに関わっている方はもっと多くいると思います。
募集テーマは「エンターテインメント」「エデュケーション」「エンゲージメント」
――今回、『SPORTS BUSINESS BUILD』の募集テーマとして「エンターテインメント」「エデュケーション」「エンゲージメント」の3つを設定されていますが、それぞれに込めた想いや意図を伺えますか？
ハンドボール協会・湧永氏 ： まず「エンターテインメント」ですが、これはスポーツそのもの、ハンドボールそのものを今以上に楽しんでいただきたいという考えからテーマ設定をしました。特に重視しているのが、「非日常を楽しみたいね」という動機のお客様を増やすことです。
ハンドボールはヨーロッパが一番盛んですが、現地の試合や会場を視察すると、コートを望む場所にレストランなどの施設が設けられていて、みなさん楽しそうに食べて飲んで、ひいきのチームがいいプレーをするとワーッと盛り上がる。そうした楽しみ方を、日本でも広げていければと考えています。もちろんどうしても試合会場に来れない人もいますので、そうした方も例えばバーチャルで試合観戦を楽しめるような仕組みなども積極的に行っていきたいと思っています。
また、今お話しした「食」の観点で言いますと、競技会場で簡単にお弁当を注文できたり、会場外のキッチンカーの商品をデリバリーしてもらえるようなアイデアも有りだと考えています。
――「エデュケーション」についてはいかがですか？
ハンドボール協会・湧永氏 ： 「エデュケーション」の目的は、スポーツそのものの普及にあります。まずはハンドボール以前に「スポーツをやってみよう」という母数を増やし、スポーツの楽しさ、体を動かすことの楽しさを知ってもらうことを目指しています。
これに先立って子どもたちがスポーツをしなくなってしまう理由や要因を調べてみたのですが、小学校の時に上手にプレーできずにつらい思いをしていたり、一生懸命頑張ってみたけど伸びなかったりした結果、「自分はスポーツが苦手なんだ」といった間違った先入観ができてしまうケースが多かったんですね。
――たしかに子どもの頃の経験から、スポーツそのものを敬遠してしまう人は多いかもしれません。
ハンドボール協会・湧永氏 ： 例えばハンドボールの場合は「投げる」がひとつのポイントになりますが、その子たちは投げるのが不得意なのではなく、投げ方を知らないだけなんですよね。そういったところを分かりやすく教育できないかなと。
しかも、例えばITやテクノロジーを活用し、ゲームのように「腕力が80から90にレベルアップした」とか、自分の成長を見える化・数値化できるようになれば、子どもたちはそこに面白さを感じて自ら色々な工夫をし始めるようになると思うんですね。また、プロ選手とのフォームの違いを簡単に比較できるアプリというのも面白い。――このように、ただ単に「気合と根性で頑張るんだ」ではなく、ゲーム感覚で楽しく取り組むうちに、結果的に「スポーツが好き」という状態をつくるのが理想です。
最後の「エンゲージメント」は、スポーツの中からハンドボールを選び、競技者となった方が継続したくなるような環境づくりや、よりレベルアップ・スキルアップしていくための仕組みづくりですね。
――競技者がもっとハンドボールを楽しめるような環境をつくると。
ハンドボール協会・湧永氏 ： 例えば、全国大会だけでなく地方予選1回戦からビデオや写真を撮り、プレーデータを取得できるようにして、アプリなどで「あなたはここからのシュートが得意」といった自分の記録を確認できるようにする。自分の長所・短所はなんなのか、相手はどういうところが強くて弱いのかを分析しながらステップアップを目指せれば、選手のモチベーションを高められるのではないか？というのが現時点でのアイデアですね。
無人AIカメラを試験運用するなど、フットワークの軽さも魅力
――こうしたテーマについて、すでに進行中の取り組みなどもあるのでしょうか？
ハンドボール協会・清水氏 ： 実は去年1年間は湧永会長と二人で、映像系、ネット系、あるいはサイト運営関連や、果ては民泊についてまで、ありとあらゆる最新テクノロジーを調査しまして。この時に感じたのが、湧永会長はいいと思ったのには、「全力で飛びつく」タイプなんですね（笑）。
例えば、今年2月に開催された「ハンドボール第70回日本選手権大会（男子の部）決勝」では、無人AIカメラ「Pixellot」を用いたインターネットライブ中継を実施したのですが、これも全力で飛びついた一例です。
ハンドボール協会・湧永氏 ： ありとあらゆる試合の映像を撮りたいという構想はあったのですが、そのためには人材の確保と人件費が大きなネックだなと。そう悩んでいた時に「無人で撮影できる最新技術がある」と聞き、全力で飛びつきました（笑）。
ハンドボール協会・清水氏 ： このトライアル運用を通して、「Pixellot」の映像は4つのカメラでオールコートを撮っていることが分かったんですね。テレビ配信の映像はAIが自動認識して編集したものなのですが、オールコートの映像があれば通信回線がもっと早くなって、画像の精緻が上がり、さらに顔認証などの技術も組み合わせれば、ベンチに座っている選手も含めてパーソナルな映像を残すこともできるかもしれません。
ハンドボール協会・湧永氏 ： 他にもエデュケーション関連では、埼玉県内のある小学校と慶応大学が連携して遠投に関する実証プログラムを始めます。
もし今回の『SPORTS BUSINESS BUILD』を通して、例えばスマホやビデオカメラで子どもが投げる姿を撮影すると、「あなたの遠投距離は何メートルです」と自動測定してくれるシステムや、一流選手の投げ方と自動で比較してくれるとか、そうした技術を提供いただけるのであれば、ぜひ導入させていたただきたいですね。
――プロジェクトのベースがすでにあるのは、『SPORTS BUSINESS BUILD』の一つのポイントになりそうですが、他にも応募者に提供できるメリットなどはありますか？
ハンドボール協会・湧永氏 ： 日本ハンドボール協会の強みでもあり弱みでもあるのが、「しがらみがない」ことなんですね。メジャースポーツと違い、我々には試合の放映権などがまだありません。だからこそ無人AIカメラのトライアルもすぐに実現できるわけです。つまり、ハンドボールは挑戦がしやすい環境がありつつ、それでいて競技人口10万人という規模も併せ持っているのが特徴だと思います。
ですから、参加された方が「こういうことを実証したい」「こんな実装を目指したい」という希望があれば、ほぼ99％実現できるように最大限サポートします。またメンターについても、ビジネスエキスパートだけでなく、私自身も色々お手伝いさせていただきたいと思っています。また日頃のビジネスを行う上で、スピード感というものも常に重視していますので、いいアイデアはできるだけスピーディに形にしていくつもりです。
ハンドボール協会・清水氏 ： サポート体制が充実していることがメリットです。11月22日から開始予定の『SPORTS BUSINESS BUILD』では、多種多様なビジネスを見てきた投資家や、事業会社で新規事業立ち上げを経験してきた方など、強力なメンターが付き、参加チームをサポートしていきます。また、社会実装パートナーとしてKDDIやDMM.com、電通が主催するSPORTS TECH TOKYOにも、リソース面から実装に向けて様々なサポートをしていただきます。
この共創を、日本のスポーツ界が変わるきっかけに
――では最後に、『SPORTS BUSINESS BUILD』への期待や、参加者へのメッセージをお願いします。
ハンドボール協会・湧永氏 ： オープンイノベーションによって、スポーツ界がどう変わっていくのかとても楽しみにしています。その逆に危機感も持っていまして、2020年を間近に控えた今だからこそ、ここでスポーツ協会が変わらなければ、日本のスポーツは10年20年では取り返せないほど立ち遅れてしまう可能性もあります。
しかし、今新しい一歩を踏み出すことができれば、スポーツという面から日本が世界を引っ張ることもできると思いますし、そのためにもまずはハンドボール協会がいい結果を生み出せるように頑張っていきますので、皆さんの素晴らしいアイデアと出会えることを大変楽しみにしています。
ハンドボール協会・清水氏 ： 私はSOINなどに参加して色々なセッションを聞くだけでも妄想が広がるタイプですし（笑）、兼業・副業のビジネスエキスパートの面接を行った際も50人ほどのお話を伺いましたが、一人ひとりとお会いするのが面白くて仕方なかったんですね。ですから今回も、我々の想像の斜め上のアイデアを持ってこられた場合でも、そこに可能性が感じられたら全力で飛びつくつもりです。ぜひ積極的に応募していただければ嬉しいですね。
スポーツ庁・忰田氏 ： 中央競技団体が参加するプログラムというのは、『SPORTS BUSINESS BUILD』が日本初の試みになります。これまでスポーツビジネスイベントを開催すると、企業の方々から「スポーツ団体とのネットワーキングが難しい」という声を度々いただいていました。実際、そうしたイベントの場合、プロチームは参加しても、アマチュアスポーツ団体の参加は極めて稀なんですね。
その点、今回は競技人口10万人規模という、新たなビジネスの可能性を秘めた舞台であり、テーマも多様な産業がコラボレーション可能な広がりのあるものにしました。他業界では当たり前の仕組みやサービスも、スポーツ界ではイノベーションになりうる可能性もありますし、すぐに実装に向けて動き出すチャンスもあります。
業界・産業を問わず、ハンドボール協会やスポーツ庁と目的を一緒にした上で、「こんなコラボレーションができるのではないか」というアイデアをお持ちの方、そして新たなビジネスモデルを一緒に創っていける方の応募をお待ちしています。
取材後記
取材の中で印象に残ったのが、湧永会長は「スポーツ界とのネットワークが無い方の橋渡しもできれば」と語り、スポーツ庁の忰田氏も「拡張性のあるアイデアは、他競技団体への紹介やさらなる事業化のサポートもしていきたい」と話していた点だ。質の高いコラボレーションが実現すれば、スポーツ界で「共創」の連鎖を生むことも夢ではない。『SPORTS BUSINESS BUILD』への参加は、そんな大きなチャンスを秘めていると言えるだろう。
※9/20（金）に『SPORTS BUSINESS BUILD』の説明会＆スポーツオープンイノベーションネットワーキング（SOIN）開催予定。本プログラムに興味をお持ちの方はぜひご参加ください。
●日時：2019年9月20日（金）15:00～21:30
●会場：Nagatacho GRiD（東京都千代田区平河町2-5-3 ６F ATTIC）
●参加費：無料
※説明会への参加申し込みはコチラから
※SPORTS BUSINESS BUILDプログラム説明会パートは19:00～となります。（こちらの時間のみの参加も可能です）
※前半は「スポーツ×BIZの共創から生まれるイノベーション」をテーマに、スポーツ界でのオープンイノベーションの事例紹介や、パネルディスカッションを実施します。
（編集：眞田幸剛、取材・文：太田将吾、撮影：古林洋平）
