日鉄興和不動産×JDSC、「住むだけ」で健康状態を可視化する次世代ウェルネス住宅『SumuWell』の実証を開始

日鉄興和不動産株式会社が運営するFuture Style総研と株式会社JDSCは、健康や暮らしのデータを活用した次世代ウェルネス住宅『SumuWell（スムウェル）』の実現に向けた実証実験を開始する。2030年の事業化を見据えた取り組みで、パナソニックやシャープ、東京大学教授、千葉大学特任教授など、産学のパートナーが参画する。

『SumuWell』が目指すのは、住まいに設置したIoTセンサーなどを通じて健康や暮らしに関するデータを継続的に取得・分析し、日常生活の中で健康状態や不調につながる要因を可視化することだ。

第一弾の実証では、日鉄興和不動産が運営・管理する賃貸住宅に居住する若年層の単身者5世帯を対象に、2026年10月から2027年3月までの約半年間にわたり検証を行う予定。対象住戸に各種センサーを設置するとともに、アンケートやウェアラブル機器などから得られる情報も活用する。

具体的には、「分析に活用できるデータを継続的に取得できるか」「住宅ならではの収集データから健康状態を可視化できるか」「複数の健康・暮らしデータを組み合わせることで不調の要因を可視化できるか」という3点を検証する。

睡眠や食事、運動、心理状態など、健康には複数の要因が関係する。一方、一般的な健康診断や人間ドックでは特定時点の状態を把握することが中心で、ウェアラブル端末などから取得されるさまざまなデータを統合し、継続的に分析する取り組みには発展の余地がある。

そこで今回のプロジェクトでは、生活の基盤である「住宅」をデータ取得・分析の場として活用。一人ひとりの生活に寄り添った健康支援のあり方を検証し、「住まいが健康を支える」という新たな住宅価値の創出を目指す。

なお、本実証は国土交通省の「令和8年度サステナブル建築物等先導事業（次世代住宅型）」の第1回公募において、「次世代住宅プロジェクト2026」の採択プロジェクトに選定されている。

Future Style総研とJDSCは今回の実証を第一弾と位置づけ、2030年の事業化に向けて、住まいを基盤とした新たな健康支援サービスの実現可能性を検証していく。

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（TOMORUBA編集部）