日鉄興和不動産・SANU・JDSCが多拠点生活とウェルビーイングの共同研究を開始

2026年05月13日
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日鉄興和不動産株式会社、株式会社SANU、株式会社JDSCの3社は、都市と自然を行き来する「多拠点生活」がウェルビーイングに与える影響を科学的に解明する共同研究を進めている。このたび、その初期分析結果を公表した。

研究は、日鉄興和不動産が運営する「Future Style総研」を中心に推進されており、「住まい」「生活フィールド」「AI・データ分析」という異なる専門性を掛け合わせながら、多拠点居住が心身状態にどのような変化をもたらすのかを構造的に捉えることを目指す。働き方やライフスタイルの多様化が進む中、“都市だけに住む”という前提そのものが変化しつつある現在、次世代の住環境や都市設計のあり方を探る取り組みとして注目されそうだ。

“二地域居住”への関心拡大を背景に研究始動

近年、リモートワークの浸透や価値観の変化を背景に、都市住民の間で多拠点生活への関心が高まっている。国土交通省の調査によれば、都市住民のおよそ3割が二地域居住に関心を示しているという。

一方で、都市と自然を往復するライフスタイルが、心理面・生理面にどのような影響を及ぼすのかについては、国内外でも十分な研究蓄積が進んでいない。今回の共同研究では、多拠点生活を単なる“個人の嗜好”としてではなく、社会構造の変化として捉え直し、データと科学的分析を通じて可視化することを狙う。

SANU会員は“ウェルビーイングへの期待値”が高い傾向

初期分析では、自然の中に設置された会員制セカンドホームサービス「SANU 2nd Home」の会員196名と、非会員218名を対象にオンラインアンケートを実施。ウェルビーイングに関する価値観や、自宅・宿泊先における心身状態について比較分析を行った。

分析の結果、SANU会員は非会員に比べ、「深いリラックス」「深い喜び」「対人関係」「趣味・余暇の充実」「自由の実感」「自然を感じること」といった項目を“極めて大切”と回答する割合が高い傾向が確認された。

特に、都市生活だけでは得にくい“回復感”や“没頭感”への期待値が高い点が特徴的であり、多拠点生活を選択する人々が、単なる余暇消費ではなく、心身の調整や自己回復の場として自然環境を捉えている可能性が示唆されている。

宿泊先では「集中」「内省」も向上

さらに、自宅と宿泊先それぞれにおける心身状態を比較したところ、多拠点生活者には特徴的な傾向も見られた。

宿泊先では、「深いリラックス」「自然を体感」「自由を実感」に加え、「仕事や学習への集中」「内省・洞察」といった認知的側面でも、SANU会員の充足度が高い傾向が確認された。

これは、自然環境への滞在が単なる休息だけではなく、注意力の切り替えや思考整理、自己調整といった“認知的リセット”に寄与している可能性を示す結果といえる。

一方、自宅環境では、多くの項目で非会員側の充足度が高い傾向も見られた。つまり、多拠点生活が万能にウェルビーイングを高めるというよりも、「どの場所で、どの状態を得るか」という役割分担が存在している可能性も浮かび上がっている。

AIとデータ活用で“ウェルビーイングの条件”を可視化へ

今回の研究はあくまで初期フェーズであり、今後は生体データや行動ログ、環境要因なども組み合わせながら、より多角的な分析を進める予定だ。

3社は、「どのような頻度・場所・滞在条件がウェルビーイング向上につながるのか」という実践的な問いに対し、データドリブンで答えを導くことを目指す。2026年5月には学会での発表も予定されている。

研究成果は、不動産・都市開発領域にも活用される見込みだ。日鉄興和不動産は、ウェルビーイングに資する住環境設計や多拠点事業開発への応用を検討。SANUは、「自然と共に生きる」ライフスタイルの価値を科学的エビデンスとして示すことで、滞在体験の高度化やパーソナライズにつなげる。JDSCは、AIやデータサイエンスを活用した居住体験プラットフォームの高度化、不動産・自治体領域での協業展開を視野に入れる。

住む場所を固定せず、都市と自然を往復する暮らし方は、これからの社会における新たなスタンダードになり得るのか。今回の共同研究は、その可能性を科学的に検証する先進事例として注目を集めそうだ。