大企業若手中堅社員の実践コミュニティ「ONE JAPAN」 | 大企業挑戦者支援プログラム「CHANGE 2021」を開催、応募受付開始
大企業の若手・中堅社員を中心とした約50の企業内有志団体が集う実践コミュニティ「ONE JAPAN」は、第2期となる大企業挑戦者支援プログラム「CHANGE by ONE JAPAN 2021」を開催し、5月25日より応募受付を開始することを発表した。
「CHANGE by ONE JAPAN 2021」開催に向けてのメッセージ
『いま、私たちが所属する大企業では、志半ばで挫折してしまう挑戦者たちがあまりにも多くいます。その結果、不本意ながら辞職してしまう人、異動してしまう人、そのような多くの人たちを、私たちは目の当たりにしてきました。だからこそ、私たちは ONE JAPAN という実践コミュニティの力で、挑戦者たちが直面する困難な壁を共に打ち破るために、本プログラムを2020年に発足しました。
本プログラムでは、約3ヶ月の期間を経て「支え合う仲間と、勝ち残るための武器」を提供します。その結果として ONE JAPANから、参加者の所属する大企業から、「本気で自社を、社会を変えていく人財（CHANGER）」を生み出し、変革していくためのエコシステム構築を目指します。』
「CHANGE by ONE JAPAN 2021」について
2021年のプログラムは、セミナー内容をよりブラッシュアップし、日本の各産業でイノベーションをリードするトップメンターや大企業で実際に挑戦し続ける実践者メンターなど、総勢約90名（昨年度は約80名）によるメンタリング、伴走支援を行う事務局メンバーの増強など、CHANGERをより強力に支援できるプログラムへと進化させたという。
本プログラムによりブラッシュアップされた参加者の挑戦プランは、2021年10月下旬頃に開催予定のイベント「ONE JAPAN CONFERENCE 2021」にて発表した後、参加者が各企業内で挑戦を実行することで、日本企業のイノベーションを促す。
＜プログラムの概要＞
■プログラム名：「CHANGE by ONE JAPAN 2021」（略称：「CHANGE 2021」）
■応募対象：企業で挑戦したい新規事業や既存事業変革のアイデアを有する方（チーム可）
■スケジュール：
-公募期間：2021年5月25日（火）～6月24日（木）正午
-選考結果通知：2021年6月30日（水）頃（予定）
-ブラッシュアップ期間：2021年7月～9月
-決勝ピッチ：2021年10月下旬頃（予定）
■応募方法：特設ページより応募。
＜参加メリット＞
（1）コミュニティ／同じく参加するCHANGER候補メンバーとの繋がりだけでなく、今回協力いただく約90名ものメンターとのネットワークを築くことができる。
（2）スキルセット／実際に現場の最前線で戦い続けているイントレプレナーから、大企業イノベーションや社内政治作法など様々なスキルを学ぶことができる。
（3）情報発信／これまでONE JAPANが培ってきたメディアリレーションを活用し、CHANGERたちの取り組みを世の中に発信できる。
＜メンター（一部抜粋）＞ ※50音順
■阿久津 智紀氏（株式会社TOUCH TO GO 代表取締役社長／JR東日本スタートアップ株式会社 シニアマネージャー）
■井上 裕美氏（日本アイ・ビー・エム株式会社 執行役員／日本アイ・ビー・エムデジタルサービス株式会社 代表取締役社長）
■斎藤 祐馬氏（デロイトトーマツベンチャーサポート株式会社 代表取締役社長）
■残間 光太郎氏（株式会社InnoProviZation 代表取締役 社長）
■正能 茉優氏（株式会社ハピキラFACTORY 代表取締役 パーソルキャリア株式会社 新規事業企画）
■谷本 有香氏（フォーブス ジャパン Web編集長）
■留目 真伸氏（SUNDRED株式会社 代表取締役パートナー）
■中村 亜由子氏（パーソルイノベーション株式会社 eiicon company/代表/founder）
■西口 尚宏氏（一般社団法人 Japan Innovation Network 代表理事）
■浜田 敬子氏（ジャーナリスト 前Business Insider Japan 統括編集長）
■藤本 あゆみ氏（Plug and Play Japan株式会社 執行役員 CMO／一般社団法人at Will Work代表理事）
■守屋 実氏（新規事業家） ほか約90名
【参考】ONE JAPAN加盟団体の所属企業：
※企業活動ではなく、あくまでも企業内の有志団体となる。
パナソニック、NTTグループ、日本郵便、富士フイルム、キヤノン、日本アイ・ビー・エム、デンソー、AGC、本田技研工業、富士通、マッキャン・ワールドグループ、ミサワホーム、豊田通商、日本電気、トヨタ自動車、野村総合研究所、日本放送協会、武田薬品工業、朝日新聞社、三越伊勢丹、日揮ホールディングス、テルモ、アフラック生命保険、東芝、東急グループ、日本テレビ放送網、アステラス製薬、ハウス食品、東洋製罐グループホールディングス、日本たばこ産業、千代田化工建設、リコー、アイシン精機、電通、三菱自動車工業、川崎重工業、東日本旅客鉄道、ソフトバンク、凸版印刷、中外製薬、ダイドードリンコ、SOMPOホールディングス、ブラザー工業、KDDI、TOTO、旭化成、東京海上グループ、コニカミノルタ、日鉄ソリューションズ、三井住友銀行、キリンホールディングス、岩谷産業、ブリストル・マイヤーズ スクイブ
（2021年5月25日時点、順不同）
※関連リンク：CHANGE Webサイト
