AIスタートアップ・Poeticsが手掛けるセールステック。商談解析ツールの常識を変える「音声・言語解析AI」とは？

新聞×教育、スポーツ×農業 等――神戸で生まれた多様な共創アイデアはいかにして実現に向かうか？ 3ヶ月の成果を発表！

オンライン読書教育のYondemy、プレシリーズAラウンドとして総額1億円の資金調達を実施

教育分野（エドテック）で未来を切り拓くOIプロジェクト5選

東京大学×グローバルビジョンテクノロジー｜世界初、「脳科学的」英語トレーニングアプリ開発の共同研究を開始

大澤法子

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八田政樹

國次将範

田井　晶子

増山邦夫

清水哲信

富田直

眞田 幸剛

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斎藤諒＠北九州出身の自由人

斎藤諒＠福岡出身の自由人

小原美和

鈴木　知美

田上 知美

春次賢太朗

竹森友也

ウィルウェイ

清水謙行

佐々木現

田部（株アカデミーヒルズ）

<a href="https://lp.yondemy.com/" target="_blank">株式会社Yondemy</a>は、XTech Ventures、D4V、W ventures、F Venturesを引受先とする総額1億円の第三者割当増資をプレシリーズAラウンドにて実施したことを発表した。今回の資金調達により子ども向けオンライン読書教育の習い事サービス「ヨンデミーオンライン」への開発投資と人材採用を促進し、さらなるユーザー体験の充実・向上と組織体制の強化を実現するという。調達した資金は、「ヨンデミーオンライン」の子どもUX・保護者UXそれぞれの改善と組織体制の強化へと活用する予定。具体的には、子ども向けWebアプリにおける新機能開発や動画コンテンツ等の教材拡充、保護者向けWebアプリの開発、今後の組織拡大を見据えた人材採用などへと投資し、事業基盤・経営基盤を強化することで、中長期的な成長を加速させていく。昨今、子供の読書離れが深刻化していく一方で、2015〜2020年の5年間で小学生の1日あたりインターネット使用時間（ゲーム・動画視聴を含む）は約1時間増加*1し、1日あたり2時間*1を超えている。また、子どもの読書量とその保護者の読書量には強い相関がある*2ことから、子供の読書習慣が家庭環境に大きく依存しており、家庭間の教育格差という社会問題を生み出す大きな要因であると考えられている。Yondemyは、「ヨンデミーオンライン」を通して家庭環境に依存しない形で子どもたちの読書習慣形成を支援することで家庭間の教育格差に取り組むとともに、AI司書やチャットボットなどのテクノロジーを活用した指導の省人化・価格の低廉化により経済格差に起因する教育格差に取り組み、またオンライン習い事という形式でのサービス提供により地域格差に起因する教育格差にも取り組んでいる。*1…内閣府「青少年のインターネット利用環境実態調査」より*2…学研教育総合研究所、講談社「子どもの読書実態調査」よりYondemyは、「日本中の子どもたちへ豊かな読書体験を届ける」ことをMissionとして、"読書を習う"という新しい文化を広めていき、習い事の選択肢として「読書」が当たり前にある社会を創ることで、読書教育を通じて日本中の子どもたちを「自立した読み手」へと育て、一人ひとりの一生にとって読書がかけがえのない武器となることを目指しているという。 <h2>投資家からのコメント</h2>■XTech Ventures/安岡 浩太氏小学生のネット利用時間は年々増加し、本好きな子どもすら読書離れになるという深刻な状況に、投資家として一人の親として強い危機感を持っております。笹沼さんに初めてお会いした時から、誠実かつ情熱をもって課題に取り組む姿に惚れ込みました。また、若いチームながら、限りある資金と時間の中で、堅実でスピーディーな事業立ち上げ及び運営が出来ている事を尊敬しております。課題と期待の大きい教育業界に大きな変革をもたらしてくれる事を期待するとともに、株主として参画出来る事を心より嬉しく思っております。 ■D4V/飯田 麻衣氏教育改革が進む中、子どもたちには思考力や想像力が益々求められています。「読書は大切」だと誰もが頷きますが、実際、子どもを本好きに育てようと苦労されるご家庭も多いのではないでしょうか。Yondemyは一人一人に最適化した読書体験を提供し、読書の楽しさを伝える理想のプロダクトに取り組む、とても情熱的なチームです。素晴らしいUXでいろんな本に出会い、長く楽しく読書を続け、自分の世界を広げる。そんな成長を世界中の子どもたちに届けられるよう、デザインの力も活かしながら支えて参ります。 ■東京大学教授/松尾 豊氏子供の読書を増やすという、大変難しくかつ重要なテーマへの挑戦を応援しています。CEOの笹沼君と優秀な仲間たちの熱意とスピード感、そして学習能力の高さで、魅力的なサービスを作り上げています。これから先、事業を伸ばしていく上で大変なこともあるかもしれませんが、そうした苦労を乗り越えて、ぜひ大きなビジョンを実現して欲しいと思います。メンバーと事業の成長を心から楽しみにしています。 ■個人投資家/藤田 圭介氏近年、中学受験学習の低年齢化が加速しています。小学校低学年時からこつこつと読書する習慣を確立しないと、難関校が出題する国語には太刀打ちできません。12歳にして、湯川秀樹「具象以前」や菊池寛『極楽』を精読することが求められる時代です。しかし、お子さんの読書習慣は家庭環境に大きく依存しており、これが学力格差の温床になっています。株式会社Yondemyは、AI活用によりお子さんの読書を科学的に支援し、家庭環境の格差という社会課題を解決できるスタートアップだと考えます。 ■W ventures/高津 秀也氏「書を捨てよ、町へ出よう」これほど誤解を生みかねない、名言も数少ないでしょう。この言葉を生み出した寺山修司は生涯に渡って猛烈な読書家であったと聞きます。この言葉において大切なのは、町へ出る前に一度その手に書を持つということではないでしょうか？？翻って現代の子供たちはどうでしょうか？書を持つ前にインターネットという町に出てしまい、苦々しく思っている親御さんも多いのではないでしょうか？Yondemyは、この度XTech Ventures様・D4V様をはじめとする強力な仲間を得ました。遂に拡大のフェーズへ突入します。もう一度、全国の子供達に書を持たせるために。 ■F Ventures/早坂 啓伸氏シードラウンドに続き、追加投資させていただきました。新たに素敵な投資家の皆さんと同じ船に乗ることができ、大変心強いです。Yondemyは特にユーザーの熱量が高いプロダクトで、Yondemyを使ったお子さんが実際に読書を好きになったり、より難易度の高い本を読めるようになっていて、それは数値としても表れています。これだけでも素晴らしいことですが、今後さらにプロダクトに磨きをかけ、Yondemyが子どもたちへ豊かな読書体験を届けることで、社会に良い影響を与えていくことを同じ船の仲間として微力ながらご支援させていただけることを楽しみにしています。 <h2>株式会社Yondemy CEO　笹沼 颯太氏 コメント</h2>この度、非常に素敵な新規投資家様によるご出資、既存投資家様からの追加出資をいただくことができ、大変嬉しく思うとともに身が引き締まる思いです。「ヨンデミーオンライン」をリリースしてから間も無く1年を迎えます。これまでにお子さんと保護者さんのそれぞれに向き合い続け、そこから見つけ出してきた無数の課題を今後より一層パワフルに解いていくことができ、より深く子どもたちの日常に溶け込み、親子の生活や関係性をも変える新しい体験を届けていくことができると思うとワクワクしてきます。昨今、子どもの読書離れは深刻化しています。一方で、「どうすれば子どもが読書好きになるのか」という本質的な問いに正面から向き合っている人はほとんどいないと感じています。子どもファーストで読書体験全体をアップデートし、テクノロジーの力で子ども一人ひとりの成長に寄り添う。そんなオンライン読書教育を創り届けることができるよう、尽力してまいります。 関連リンク：<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000011.000071742.html" target="_blank">プレスリリース</a>　　（<a href="https://twitter.com/tomoruba" target="_blank">TOMORUBA編集部</a>）

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岩野竜

岩野竜（Ryu Julius）[陳 頌文]

室井貴裕

テクノロジーの進化によって、これまでの教育や勉強方法がディスラプトされつつあります。このような、教育分野の課題を技術で解決しようとする試みは「EdTech（エドテック）」とも呼ばれ、大企業、ベンチャー問わずに取り組みが活発化しています。特に、教育は既存の販路や商流といったネットワークの強さが物を言う分野でもあるため、イノベーションを起こすためには大企業の積極的な参入が不可欠です。また、経済産業省は有識者会議として「未来の教室」と「EdTech研究会」を2018年1月に立ち上げ、エドテックをどう取り入れるかを1年半にわたって議論しました。その結果、「未来の教室」のビジョンとして3つの柱「学びのSTEAM化」「学びの自立化・個別最適化」「新しい学習基盤の整備」を提言しました。産官ともに注目を集めるエドテックにおいて、先進的なソリューションを持つベンチャーと、強力なネットワークを持つ大企業が実践するオープンイノベーションの取り組みを5つご紹介します。関連ページ：<a href="https://www.meti.go.jp/press/2019/06/20190625002/20190625002.html">令和の教育改革に向けた、「未来の教室ビジョン」をとりまとめました</a> <h4>【NTT東日本&times;ライフイズテック】「テクノロジア魔法学校」を全国大手家電量販店で販売</h4>2017年にNTT東日本が初めてアクセラレータプログラムを開始した際に手掛けた共創事業が、ライフイズテックとの取り組みです。教育サービス事業を手掛けるライフイズテックは2018年4月に、アクセラプログラムでの採用をきっかけにプログラミング学習パッケージ「テクノロジア魔法学校」をローンチしています。ライフイズテックは「テクノロジア魔法学校」を拡販するための、商流が確保できていないことが課題でしたが、NTT東日本が持つ全国の大手家電量販店での販路を利用してパッケージを販売しました。NTT東日本は「テクノロジア魔法学校」と一緒に光回線の販売をすることで収益拡大を見込める、というビジネスモデルです。ライフイズテックとしては、NTT東日本の持つ全国家電量販店とのネットワークや、100名規模の光回線販売スタッフといったアセットを活用できるメリットを享受でき、双方にインパクトのある取り組みとなっています。関連記事：<a href="https://eiicon.net/articles/855">NTT東日本流の共創｜商流もゼロから創る。全国規模でビジネスを加速させた共創事業とは。</a> <h4>【ODK&times;エーテンラボ】「UCARO&reg;」と「みんチャレ」連携で受験生コミュニティの形成支援</h4>「受験ポータルサイト『UCARO&reg;』」を提供する株式会社ODKソリューションズと、「三日坊主防止アプリ『みんチャレ』」を運営するエーテンラボは2019年5月より連携を開始し、学校法人向けサービス展開を推進することを発表しています。協業の主な内容は以下の4点となっています。<ol><li dir="ltr">『みんチャレ』と『UCARO&reg;』双方に、相手方サービスのアカウント登録を促す導線を開設する。</li><li dir="ltr">受験勉強をサポートする公式チャレンジ「大学受験（UCARO&reg;️）」を『みんチャレ』内に開設する。</li><li dir="ltr">共同販促を実施する。</li><li dir="ltr">データ連携による新規サービスを検討する。</li></ol>これらの連携を通じて、年々変化する大学入学試験の形式に対応すべく学生コミュニティの形成支援はもとより、将来的なデータ拡充を目指していく狙いがあります。参考記事：<a href="https://eiicon.net/articles/784">「みんチャレ」と「受験ポータルサイト『UCARO&reg;』」が連携、学校法人向けサービスを展開</a> <h4>【Z会&times;atama plus】生徒個別レッスンを作る「atama+」をZ会グループで大規模展開</h4>増進会ホールディングス (Ｚ会グループ）は2019年11月、傘下で運営する国内最大級の学習塾「栄光の個別ビザビ」にて、atama plus（アタマプラス）が開発・提供するAI先生「atama＋」を大規模導入することを決定しました。「atama＋」は、生徒一人ひとりの得意、苦手、伸び、つまずき、集中状態などのデータを「アタマ先生」と名づけられたAIが分析して、一人ひとりに合った「自分専用レッスン」をつくることで学習を効率化するプロダクトです。この取り組みでは新たに「atama＋」を指導の中心においた教室を開校するとともに、133教室で「atama＋」を導入、その後さらに他教室にも拡大していくことが主な提携の内容となっています。Z会グループは、atama plus創業当初より、「atama＋」をグループ傘下のZ会エデュースが運営する「Z会東大個別指導教室プレアデス」にていち早く実証・導入し、個別指導・集団指導の各ブランドで導入を進めて、効果を検証していました。関連記事：<a href="https://eiicon.net/articles/1142">Z会&times;EduLab｜AI活用の自動採点に関する共同研究を開始</a> <h4>【Z会&times;EduLab】解答データとAIによる英語テストの評価AIで自動採点システムを共同研究</h4>同じくZ会グループは2019年9月より、教育関連のAI事業を展開する「EduLab（エデュラボ）」と共同研究を開始しています。次期学習指導要領や2020年度の大学入試改革を契機に、英語については4技能（「話す」「書く」「読む」「聞く」）の教育および能力測定が重要視される一方で、特に「話す」能力の測定・評価についてはコストがかかり、また評価者により結果にバラつきが生まれやすい点が懸念されていることが課題となっています。両社は、Z会グループが実施する英語4技能テスト『英語CAN-DOテスト』での数万規模の解答音声データ、観点別の評価データを活用し、EduLabが持つテスト技術およびAIを活用した自動採点技術を用いることにより、スピーキング自動採点の研究開発に着手します。この共同研究だけにとどまらず、両社は教育現場や学習者の様々なニーズを発掘し、両者の持つ資産を組み合わせることで、より良い学習機会の提供に向け貢献を目指すと言います。関連記事：<a href="https://eiicon.net/articles/1142">Z会&times;EduLab｜AI活用の自動採点に関する共同研究を開始</a> <h4>【東工大&times;高専キャリア教育研究所】高専生のキャリアをサポートするブランド「Curious」</h4>東京工業大学関連ベンチャーキャピタルファンドを運営するみらい創造機構と、全国の高等専門学校の在学生、卒業生向けにキャリア教育及び起業家育成事業を展開する高専キャリア教育研究所は2019年9月より、起業によるイノベーション創出やキャリアデザイン支援を目的とした資本業務提携を行うことを発表しました。みらい創造機構は2016年に総額33.4億円の東工大関連VCファンドを組成しており、東工大生・卒業生が起業したベンチャーを中心に約20社への投資実績があり、イノベーション創出を加速させる活動をしてきた背景があります。また、高専キャリアは学生の市場価値向上とキャリア支援を通じて、新たな産業の発展やイノベーションに貢献してきた経緯があり、エンジニア人材不足に課題を抱える企業経営者や投資家から支援の相談を受ける機会が増えてきたといいます。こうした背景から、みらい創造機構は高専キャリアと連携して活動を共に推進することで、エンジニア起点のイノベーション創出を加速すると共に高専生/高専卒業生とのマッチングによる投資先企業の更なるバリューアップを目指すことになりました。具体的には、高専生を対象にした包括的なキャリア教育ブランド「Curious」を立ち上げ、キャリア教育事業・事業開発/起業家育成事業・ファンド事業の3つを柱として高専生をサポートする枠組みを創出します。参考記事：<a href="https://eiicon.net/articles/1149">「みらい創造機構」と高専生特化型キャリア教育を行う「高専キャリア」が資本業務提携</a> <h4>【編集後記】進む効率化とパーソナライズ</h4>どの分野でも言えることですが、教育分野ではオープンイノベーションによって業務の効率化と、パーソナライズが進んでいます。「教える側」の業務の煩雑さを回避しながら、「教わる側」は自分だけのカリキュラムを受けられるように進化していくのがエドテックの潮流です。これまでの学校のように、1人の先生が大人数の生徒をまとめて授業するような学びのスタイルは今後減っていきそうです。（eiicon編集部）

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枝松 俊樹

曽田 将弘

Ayuko Nakamura

眞田幸剛 | eiicon lab 編集長

眞田幸剛 | TOMORUBA編集長

テクノロジーの進化によって、これまでの教育や勉強方法がディスラプトされつつあります。このような、教育分野の課題を技術で解決しようとする試みは「EdTech（エドテック）」とも呼ばれ、大企業、ベンチャー問わずに取り組みが活発化しています。特に、教育は既存の販路や商流といったネットワークの強さが物を言う分野でもあるため、イノベーションを起こすためには大企業の積極的な参入が不可欠です。また、経済産業省は有識者会議として「未来の教室」と「EdTech研究会」を2018年1月に立ち上げ、エドテックをどう取り入れるかを1年半にわたって議論しました。その結果、「未来の教室」のビジョンとして3つの柱「学びのS

東京大学大学院総合文化研究科と株式会社グローバルビジョンテクノロジーは、実用的な「話す英語」を脳科学的にトレーニングするアプリ「Gabby」の新メソッドとして、「Neuro-Language Training, NLT」の開発に向けた共同研究を開始する。また、新しい英語トレーニング法が脳に与える影響を明らかにすることで、その効果を実証的に検証するという。東京大学大学院総合文化研究科 酒井邦嘉教授は、生物物理学・脳神経科学・言語学等の異分野の研究経験を持ち、米国マサチューセッツ大学でノーム・チョムスキーに師事し、人間の言語能力を脳科学で解明しようとする、言語脳科学者。これまで酒井教授は、第二言語としての英語が脳でどのように処理されているかを、母語である日本語と対比しながら研究してきた。特に文法判断について、左脳の前頭葉にある「文法中枢」が英語と日本語に共通して働くことを突き止めている。さらに脳活動の個人差を定量化した研究では、英語に習熟するほど文法中枢の活動自体に減弱が見られた。このような「省エネ化」は、参加者の母語である日本語と同様に、第二言語である英語でも起こっているという（参照は<a href="http://mind.c.u-tokyo.ac.jp/Sakai_Lab_files/NewsJ2/JST_News_2009.htm">こちら</a>）。このような研究成果によれば、言語に普遍的な「文法中枢」に直接的に働きかけるようなメソッドを実際に開発して用いることができれば、英語の習得が母語に近づくことで、より自然になると考えられる。この仮説を検証する上で、同共同研究は科学的にも重要な意義があると言えるという。株式会社グローバルビジョンテクノロジー（GVT）は、IT技術に加え、語学力も備えたバイリンガルエンジニアを擁し、日本国内企業や外資系企業のグローバルプロジェクトを支援するサービスを提供している。GVT社は米国カリフォルニア州のシリコンバレーで創業し、2003年に日本法人を設置し、英語トレーニングアプリ「Gabby」の開発をしている（<a href="https://www.gvtech.co.jp/">https://www.gvtech.co.jp/</a>）。また、2015年にカナダに設置したGabby Communications International Inc.社 (GCI)で、同年より「Gabby」を用いたサービス運用を開始した（<a href="https://jp.gabbyacademy.com/">https://jp.gabbyacademy.com/</a>）。日本人の英語の運用能力は世界の中で低く、長年の英語教育改革にもかかわらず、この十年でさらにそのランクが低下し続けているのが現状［Education First社のEPIスコアに基づく　<a href="https://www.efjapan.co.jp/epi/">https://www.efjapan.co.jp/epi/</a>］。特に英語の聞き取りや発話は、日本人にとって習得が困難なものと指摘されて来たが、英語における口頭のコミュニケーションの重要度は今後も増す一方であり、抜本的な改善が求められている。同共同研究は、上で説明したような酒井教授の脳科学の知見に基づき、GVT社の最新の情報テクノロジーを融合させることによって、新たな英語トレーニングメソッドを開発するもの。また、新しい方法と従来の方法とを脳機能イメージング法により比較検討することで、その効果を科学的に検証するという。 ※関連リンク：<a href="https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/press/z0109_00283.html">プレスリリース</a>（eiicon編集部）

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東京大学大学院総合文化研究科と株式会社グローバルビジョンテクノロジーは、実用的な「話す英語」を脳科学的にトレーニングするアプリ「Gabby」の新メソッドとして、「Neuro-Language Training, NLT」の開発に向けた共同研究を開始する。また、新しい英語トレーニング法が脳に与える影響を明らかにすることで、その効果を実証的に検証するという。東京大学大学院総合文化研究科 酒井邦嘉教授は、生物物理学・脳神経科学・言語学等の異分野の研究経験を持ち、米国マサチューセッツ大学でノーム・チョムスキーに師事し、人間の言語能力を脳科学で解明しようとする、言語脳科学者。これまで酒井教授は、第二言語

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