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2021年5月22日にコンゴ民主共和国ゴマで起こったニーラゴンゴ火山の噴火に際し、なかよし学園プロジェクトは現地からの一報を受け、被害発生8時間後に募金サイトを開始、被災初日に現地送金を行い、被災2日目より現地団体を通じて被災者の支援活動を行なっています。彼らは日本の国旗を掲げ、日本人に感謝しています。日本では外務省が危険レベル４に設定し、日本人が足を踏み入れない地域。でも、私達の応援を必要としている人がここにはたくさんいます。私達は現地州知事にも面会し、日本とコンゴを繋ぐパートナーとして現地で活動を続けてきました。誰一人取り残さない世の中。綺麗事ではなく、本気で取り組む私達の活動に参加しませんか？ぜひ皆さんも一緒に。なかよし募金HPhttp://www.nakayoshigakuen.net/npo/project/congodonation.html

中村雄一

3年前

2021年4/25〜5/5の間でなかよし学園プロジェクトは「なかよしマスクプロジェクト２」を実行しました。代表中村がアフリカのウガンダルワムワンジャ難民キャンプ、ルワンダ２カ国でコロナウイルスの対策授業を行い、日本人700名を超える方々が提供してくれた7000枚以上のマスクをプレゼントしてきました。なかよし学園プロジェクトHPhttp://www.nakayoshigakuen.net/npo/index.html

中村雄一

3年前

「あなたを社会に届ける」プロセスメディア　about Youより私は、企画全体の主宰を担当する與儀（よぎ）陽介と申します。 私は、2019年4月からabout Youと名付けた「あなたを社会に届ける」場づくりを始めました。 過去の点を振り返ったときに結びつけようとする線を自らの能力の発揮以上に、一人ひとりが抱く価値の解放に挑むものとして形作ろうとしています。 この場づくりと働きかけが目指す景色は国内の産業構造を覆う閉塞感の打破であり、あなたを犠牲にする「過去を互いに評価するやり方」が「個性で語り合うやり方」に塗り替えられていることです。 about Youは、個人・ビジネス・ソサイエティに同時に変化を付けようと企むメディアです。このメディアは自己実現を解放するプロセスを備えようとします。そのプロセスは「あなたを社会に、そして未来に」届けることに挑むものです。 このプロセスを設計し、建築するには、資力を背景としたプラットフォームを要することは確かなのですが、手づくりで展開しようとしたとき、不可欠なのが 「プロデューサー型人材」または「壁に直面した際に次の一手を指そうとする推進者」です。 プロデューサー型人材と推

與儀陽介

3年前

「世界中の誰もが、どこでも豊かに働き生きられる社会へ」「ワークプレイスの魅力を引き出し、世界との繋がりを提供する」をビジョン、ミッションに掲げ、人でつながるワークプレイスプラットフォーム『TeamPlace』を運営する、株式会社AnyWhere（本社:東京都武蔵野市、代表取締役CEO：斉藤晴久、以下AnyWhere）は、『世界のコワーキングサービス カオスマップ 2021年5月版』をリリースしたことをお知らせします。掲載数は世界19カ国、合計123サービス。近年のテレワークの普及、リモートワーク、働き方改革などにより、個性豊かなコワーキングスペースやフレキシブルオフィス、バーチャルコワーキングやコミュニティプラットフォームなど、働く場所や働き方に関連した様々なサービスが登場してまいりました。弊社では2020年5月に、『世界のコワーキングサービス カオスマップ 2020年5月版』を作成しましたが、市場環境の急速な変化を踏まえ、今回更新版をリリースします。今回の『世界のコワーキングサービスカオスマップ 2021年5月版』では、コワーキングに関連する事業者やサービスに関して、以下の種別で分類し表現しました。コワーキ

斉藤 晴久

3年前

人でつながるワークプレイスプラットフォーム『TeamPlace』を運営する、株式会社AnyWhere（本社:東京都武蔵野市、代表取締役CEO：斉藤晴久、以下、AnyWhere）は、自治体向け地域営業支援サービスの提供を開始しました。AnyWhereが持つワークプレイスに関する知見を活かし、地域の新たな魅力や価値を発信することで、関係人口の創出に貢献します。■自治体向け地域営業支援サービス提供の背景と価値新型コロナウィルスの影響による企業のリモートワーク推進で、地方への移住やワーケションなどといった新い働き方が大きく注目されるようになりました。そのため多くの自治体では、首都圏の法人やビジネスパーソンなどを対象とした、従来とは異なる訴求内容でのPRの必要に迫れています。AnyWhereは、ワークプレイスプラットフォーム運営やワークプレイス運営支援を通して蓄積された「人が働く場所」に関する幅広い知見、実際に当社が実施した「地方での他拠点展開」の知見を有しています。これらの知見を活かすことで、「働く場所」としての地域の新たな魅力や価値をご提案することができると考えており、今回の自治体向け地域営業支援サービスの提供開始

斉藤 晴久

3年前

BITEX GLOBAL 株式会社　代表の Harith Motoshiromizu　と申します。下記は、Linkedinとなります。https://jp.linkedin.com/in/bitex-harithhttps://jp.linkedin.com/company/bitex-globalBITEX SOLUTIONS 株式会社は、世界初の地域密着型の暗号資産取引所を開発致しております。フィンテック企業として、VISA、MASTER、UNIONPAYと提携した自社ブランドカードを発行し、ホワイトラベルとして、他社様にも取引所を初め、ブランドカードの発行、ソリューションの提供を致しております。 BITEXでは、仮想通貨のグローバルソリューションを展開しつつも、地域の法律に準じることにより、既に8か国のプラットフォーム展開を果たしつつあります。 サービス面では、主にモバイル暗号化バンキング（BITEX PAY）や暗号化ソリューション（EZBITEX）の展開をしていきます。また、仮想通貨担保型の即時融資を受けることができます。 また、サードパーティ向けにAPIを提供して他社サービスと統合できるようにするこ

モトシロミズハリス

3年前

株式会社AnyWhere ( 本社:東京都武蔵野市、代表取締役CEO：斉藤晴久、以下AnyWhere ) の運営する、人でつながるワークプレイスプラットフォーム「TeamPlace」の掲載ワークプレイス数が、100を突破したことをお知らせします。AnyWhereは2020年10月から、国内初※の「人でつながる」ワークプレイスプラットフォーム『TeamPlace（チームプレイス）』 (https://team-place.com) のサービスを開始いたしました。※当社調べワークプレイスの場所・人・コトの可視化、資産化を通じて、AnyWhereのビジョン「Live & Work well anywhere: 世界中の誰もが、どこでも豊かに働き生きられる社会へ」、ワークプレイスの魅力を引き出し、世界中の人々の繋がりを提供するというミッションの下、事業活動を行っております。この度、TeamPlaceの掲載ワークプレイス数が100を突破し、5月30日現在で海外を含み125となっています。また、コワーキングスペース運営に携わってきたメンバーの経験、日々多くのワークプレイスとのつながりから得られる知見を活かし、An

斉藤 晴久

3年前

オープンイノベーションをもっと身近に効率的に。そのパートナーと成り得る国は、スイスかもしれません。スイスにはAI（人工知能）分野における欧州屈指の研究施設が存在し、日本企業の参加に期待を寄せています。日本とスイスの先端技術の融合で、AI分野の新たな一時代を築きませんか。スイス連邦工 科大学チューリヒ(ETH)とローザンヌ(EPFL)の協力により、企業と学術機関の協業事例やオープンイノベーション戦略を紹介する機会を設けました。日本企業によるスイスでのオープンイノベーション経験談もご紹介いたします。コロナ禍で物理的な移動が制限されるなか、見事にオープンイノベーション参加を実現した日本企業による講演は必見です。ぜひご参加ください。オンラインセミナー「スイス AI 技術とオープンイノベーションがもたらす未来」の詳細はこちら！

松田　俊宏

4年前

新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、この1年で私たちの生活は大きく変わりました。電通サイエンスジャムでも昨年からリモートワーク主体の業務体制へ移行し、日々新しい働き方にトライしていますが、同じように模索している方々も多いのではないでしょうか。きっかけこそネガティブではあるものの、変革せざるを得ない事態に陥ったことで働き方改革が急速に進み、今後より個人の自由が尊重される時代が到来するのではないか、という新たな希望も感じます。今回はそんな「New Normal」な働き方の中で注目を集めている「ワーケーション」にスポットを当ててお話をしたいと思います。＜ワーケーションとは＞「ワーク（Work）」と「バケーション（Vacation）」を組み合わせた造語で、観光地やリゾート地でテレワークを活用し、働きながら休暇をとる過ごし方。在宅勤務やレンタルオフィスでのテレワークとは区別され、働き方改革と新型コロナウイルス感染症の流行に伴う「新しい日常」の奨励の一環として位置づけられる　（Wikipediaより引用）休暇＋仕事は本当に成立するのか東京都では昨年から「いのちを守るSTAY HOME週間」の実施や「テレワーク助成金

飯田剛史

4年前