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はじめてまして！株式会社ネットオンの臼井です！普段は「採用アカデミー」というWebメディアの担当者として日々頑張っています！さてこのブログでは、人事・採用担当者に向けて、Webメディア担当者としておすすめの記事をご紹介します。人材が欲しい！人手不足・労働力不足が叫ばれる世の中。「いい人を採用したい」「自社で人材が欲しい」と思う採用担当者・人事は非常に多いと思います。どこの業界も人材不足2020年8月の有効求人倍率は1.04倍という結果が出ています。（参照：一般職業紹介状況（令和2年8月分）について）全ての業界の平均値であるので、業界によって、企業規模によって採用の難易度が変わってきます。どんな人材が欲しいのか考え直す良い人材、会社に定着する人材とは実際どのような人材なのでしょうか？人材を採用するにあたり、一度明文化してみる必要があります。マーケティングの世界では「ペルソナ」と言われる人材像を立てて、自社が欲しい人材を詳細に考えましょう。求人票を広めようさて、欲しい人材像が決まったら、欲しい人材が求める情報を求人票に書き出します。事業内容や給与、どのような仕事を任せてもらうのかを詳細に書き出しましょう。求人票を

臼井美由紀

4年前

※本ブログは博報堂WEBマガジン（センタードット）で公開された記事を転載しております。博報堂ブランド・イノベーションデザインによる連載「HAKUHODO OPEN INNOVATION」の関連企画として、博報堂ブランド・イノベーションデザインのメンバーが、多方面で活躍する異能な方たちとオープンイノベーションをテーマに、気軽に楽しめるラジオ番組のように語り合う新シリーズ。第1回となる今回は、大手光学機器メーカーのインハウスデザイナー出身で、MaaS領域におけるプロダクツ開発の知見を豊富にお持ちの、株式会社Final Aim CDO (Chief Design Officer) の横井康秀さんをゲストにお迎えし、ストラテジックプラナー/プロダクトデザイナーの德田周太と語り合います。ゼロイチに挑戦する企業を支援徳田今日はよろしくお願いします！ゲストの横井さんです。簡単にご紹介すると、横井さんは美大を出られてから大手光学機器メーカーのインハウスデザイナーを経て、2014年頃にカブクというスタートアップの初期メンバーとして参画。2017年に東証一部上場大手メーカーにM&Aというエグジットを経験し、また昨年12月

博報堂ブランド・イノベーションデザイン

4年前

※本ブログは博報堂WEBマガジン（センタードット）で公開された記事を転載しております。ブランディングとイノベーション創出を専門とする博報堂ブランド・イノベーションデザイン(BID)が考える、オープンイノベーションの考え方や注意すべきポイント、実践例をご紹介する連載です。第3回となる本稿では、国立研究開発法人産業技術総合研究所（産総研）の大場光太郎先生に、都市開発におけるオープンイノベーションの意義、コロナがもたらす都市のありかたの変化などについて博報堂BID山田聰が伺います。オープンイノベーションの要は「聴き出す力」山田大場光太郎先生はロボット工学がご専門ですが、さまざまな企業とのコラボレーションやリーダー教育にも関わられていて、非常に「オープンイノベーション的」な動きをされている印象です。また、ご自身が事業室長を務められる「産総研デザインスクール」の活動として欧州を中心に視察を重ね、先進的なスマートシティの事例を数多くご覧になっています。そうして得られた知見から、今日は先生に、オープンイノベーション、特にスマートシティや都市と技術との関係について、いろいろと伺っていけたらと思います。まずは現在のような活動を

博報堂ブランド・イノベーションデザイン

4年前

3年前、スイス連邦工科大学ローザンヌ（EPFL）の応用超伝導グループで博士課程をスタートしたEnrico Felcini氏は、現在では癌治療の未来を変える可能性を秘めた装置の共同開発者となっています。たった数年でそこまで研究を進めることができたのは、Felcini氏の才能と努力を「かたちづくる」ことができる機関がそこにあったから。欧州原子核研究機構（CERN）とEPFLが共同で実施しているGaToroid研究プロジェクトは、最先端の技術を用いて癌を治療する新技術「ハドロン療法」の開発に貢献しています。4階建てのビルほどの大きさにまでなるハドロン療法装置を1/3に縮小した最初の実証モデルの構築が進められており、今後10年以内に本格的に実用可能な機械を設計することを目指し、新たなステップを踏み出しています。EPFLもCERNも、スイス・イノベーションで共同研究が可能な機関です。世界トップレベルの機関とのコラボレーションをスイスで。共に革命を起こしませんか。画像：ハドロン療法は、荷電粒子を用いて腫瘍に高度な局在化した線量を送達させる放射線療法です。​©CERN

松田　俊宏

4年前

LIFULL Marketing Partners ×　WAKUWAKU　共催不動産事業者向け　不動産事業者向け　最新集客動向（2020/11/10 オンライン開催） 不動産業界でもデジタル化（DX化）、業務効率、ブランディングなどのニーズがより高まってきております。LIFULL Marketing Partnersでは不動産業界のデジタル化を加速させるために業界特化したサービス展開を進めて参ります。今回は、全国230拠点の国内最大級 リノベーションブランド「リノベ不動産」を展開する株式会社WAKUWAKU様と共催でオンラインセミナーを実施します。直近の不動産会社様の集客トレンドについてお話をする予定です ■■不動産事業者向け「不動産・建築業界の最新集客方法」セミナー■■【開催概要】 日　時 ： 11月10日(火)16:00〜17:20 　オンライン開催（接続ツールはzoomとなります） 　　　　　　参加費 ： 無料（事前登録制） ▼申込みURL https://lmp1.net/p2qinpsn2mgrdoi5iswo2w3zeltsos7f/contacts/new

LIFULL Marketing Partners

4年前

LIFULL Marketing Partners主催不動産事業者向け　LINE公式アカウント活用セミナー実施（2020/10/27 オンライン開催）不動産業界でもデジタル化（DX化）、業務効率、ブランディングなどのニーズがより高まってきております。LIFULL Marketing Partnersでは不動産業界のデジタル化を加速させるために業界特化したサービス展開を進めて参ります。今回は、LINE公式アカウント活用ついて不動産会社様に特化して活用例の共有と導入までの流れについてご説明させていただきました。今回も多くの会社様にエントリーいただき、ニーズの高さを改めて把握できました今後も他テーマでも有益な情報発信を行って参ります。

LIFULL Marketing Partners

4年前

LIFULL Marketing Partners主催不動産事業者向け 動画を活用したブランディング施策セミナー実施（2020/10/23 オンライン開催）不動産業界でもデジタル化（DX化）、業務効率、ブランディングなどのニーズがより高まってきております。LIFULL Marketing Partnersでは不動産業界のデジタル化を加速させるために業界特化したサービス展開を進めて参ります。今回は、動画を活用したブランディング施策ついて不動産会社様に特化して活用例の共有と導入までの流れについてご説明させていただきました。今回も多くの会社様にエントリーいただき、ニーズの高さを改めて把握できました今後も他テーマでも有益な情報発信を行って参ります。

LIFULL Marketing Partners

4年前

１１月２３日１２時４５分～https://peatix.com/event/1637499------------------------------------『第１回法匠祭』は、法匠会（法政建築同窓会）の主催する新しいイベントです。コロナ禍ゆえ今回はオンライン開催です。建築学科同窓会は1966年発足以来、ウォークラリー（1991年～）、建築学科50周年を記念した『法匠展・50』（1998年～）、大江宏賞（2005年～）など、建築学科とともに卒業生・在校生をフラットに繋ぐ多様な企画を現在まで継続的に開催してきています。また、2018年には、101人の卒業生の活躍をまとめた『「建築」という生き方』という書籍も出版。そして今回、さらなる活動の活性化の思いを込めて、『第１回法匠祭』の開催を企画しました。多視点で卒業生のエネルギーの交流の場を作るべく複数のコンテンツがあります。在校生とともに建築学科での学びと職能をつなぐ場もあります。法政建築関係者はもちろんのこと、関心のあるすべての方々のご視聴をお待ち申し上げております。詳細はリンク先のPeatixをご覧ください。以下、詳細の抜粋です。--------------

香月真大

4年前

「ベンチャー×JR」で事業共創にチャレンジする「JR東日本スタートアッププログラム」。4回目となる2020年度の共創プラン・共創パートナーが出揃いました。今年は、242件のご応募のなかから、とびっきり魅力的な18の事業共創にチャレンジします。ブログ「鉄道員（ぽっぽや）社長の冒険」に、18の共創プランと共創パートナーをまとめました。恋愛、わさび、鉄道林…。「ベンチャー×JR」でチャレンジする多種多彩な共創プランにご興味のある方はぜひご訪問ください。■記事はこちら。

JR東日本スタートアップ

4年前