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ニューエイジ・ディー・シー株式会社
代表取締役CEO
2000年立命大学卒業後、デジタルマーケティング・ブランド構築全般を専門として携わり、約20年のインターネット業界での実務経験があります。職種としては、アートディレクター、プランナー、事業会社(飲料)でのマーケティング職を経験し、100を超える企業のブランド施策を展開。売り上げ向上実績および、国際広告賞受賞多数。コンサルティング、CRM戦略、広告、サイト運用、SNS、APP、データ分析など広くマーケティングの専門的な知見を持ってるだけでなく、自身で経営戦略、デザイン、プログラム開発できるスキルがあります。2017年ニューエイジ・ディー・シー株式会社起業、代表取締役CEO。
JUREN株式会社
代表取締役
GREEN UTILITYはシェアリングエコノミー事業を中心としたテクノロジー・スタートアップ企業です。創業当初の2018年から、「すべてのスマホユーザーに、もう一度自由を。」をコンセプトに、スマホ充電サービスmochaを展開しています。 ハードウェア/ソフトウェアとも自社で開発しており、その技術力が評価され、電力会社、小売業、通信、エンタメ大手、家電量販店など分野において、日本代表する大手企業に技術提供しながら、業務提携や共同開発を進んでおります。 2020年の新型コロナ感染症の状況において、自社の技術力と今まで構築してきたサプライチェーン・エコシステムを活用し、「UV紫外線除菌」ソリューションをいち早く市場に提供していました。auショップやJOYSOUNDカラオケボックスなど活躍し、好評をいただいております。同シリーズ製品はビックカメラにも展示とオンライン販売も行っております。 現在、新型コロナ感染症対策ソリューションを拡充しつつ、小売業業トップランナーと「無人・非接触・キャッシュレス」のソリューションの共同開発を行っております。 同社も積極的に地方創生と災害支援を行っております。2018年北海道胆振東部震災や、2019年2020年の台風豪雨被害にもmocha充電サービスの無料開放や被災へバッテリーの供給を行いました。
株式会社自由区域
代表取締役
2019年創業。千葉県を中心に活動しているクリエイティブオフィスです。千葉県の房総地域に含まれる市原市。都心を離れ、この地に住み始めたのが2007年のこと。それから10 年が過ぎた2017年に個人事業主として独立し、2019年に法人化、株式会社自由区域を設立しました。実は独立するまではほとんど千葉県内のことは知りませんでした。多くの広告に携わる人が思っているように、こういった仕事は東京をターゲットにするしかないと考えていました。 ところが、千葉県を拠点に仕事を始めると、いろいろなことに気づいていきました。 それはたとえば、東京に隣接している地域とはまるで違う表情を持つ地域が千葉には存在すること。そういった地域の中で、真摯に、誠実に商売を営んでいる方 たちがいるということ。そして何よりも、さまざまな人たちが、デザインやクリエイティブについて、誰に、どのようにお願いすればいいのか分からず困っているという事実でした。千葉県の事業者様や自治体、大学など、情報発信をしたい方たちとの出会いに恵まれ、千葉県内で少しずつデザイン力が認められるようになりました。「伝えたいことを、デザインで伝わりやすく」。それが私たちの思いです。
熊本大学薬学部遺伝子機能応用学(いでんし)
准教授
1999年 熊本大学薬学部 卒業 2001年 熊本大学大学院薬学研究科博士前期課程薬科学専攻 修了(指導教官:宮田健教授) 1999年~2001年 米国ハウスイヤ研究所 細胞分子生物学分野 実験助手 Jian-Dong Li教授研究室で「上皮細胞における感染性炎症時のTLR2のシグナル・発現制御機構の解明」について研究 2001年~2006年 熊本大学大学院薬学研究科 助手 甲斐広文教授研究室で「気道上皮細胞における感染性炎症時のTLR2/4の発現制御機構の解明」に関する研究 2006年~2013年 熊本大学大学院医学薬学研究部 講師 甲斐広文教授研究室で「難治性気道炎症性疾患における慢性炎症誘発のエピジェネティック分子基盤」「ABCトランスポーターの発現調節と疾患関連機構」に関する研究 2013年~2019年 熊本大学大学院生命科学研究部(薬学系) 准教授 甲斐広文教授研究室で「網羅的発現解析を基盤にした閉塞性肺疾患の治療標的・診断マーカーの探索とその応用」に関する研究 2019年~現在 熊本大学大学院生命科学研究部附属グローバル天然物科学研究センター 准教授 甲斐広文教授研究室で「疫学解析と自然発症型モデル動物解析の融合による閉塞性肺疾患の包括的理解と創薬研究」に関する研究に関わるとともに、文部科学省大型事業「有用植物×創薬システムインテグレーション拠点推進事業」 (2017-2022、年間約2億円) のプロジェクトマネージャー (PM) 兼研究者として、各方面との協業の推進や世界各地の有用植物や天然物を用いたHTSスクリーニングの実施や成分単離・同定と薬理活性評価に携わり、新たな成果を上げている。