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須原 靖明

須原 靖明

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須原 靖明(すはら やすあき)です。 地域活性化/ボランティア 地方滞在中してます

上村崇

epiST株式会社

代表取締役社長

epiST株式会社 代表取締役社長/CEO 上村 崇 Takashi Uemura 2003年、早稲田大学卒業。 同年、アクセンチュア株式会社入社、戦略コンサルタントとしての経験を積む。 2005年、AI・データサイエンスをコアとする株式会社ALBERTを創業、代表取締役社長に就任。 2015年、ALBERTの東証マザーズ市場への上場およびその後のトヨタ自動車、東京海上等との資本業務提携を実現。 ALBERT創業以来、国内の様々な大学・研究機関とのコネクションを構築し、100名以上のサイエンティスト・AIエンジニアを擁する組織に育てる。この活動の中で、日本の産学連携における課題を知り、問題意識を抱き、2019年にepiST株式会社およびepiST Ventures株式会社を創業。

齋藤  数弘

NPO法人 新しい公共のカタチ the-Fourth

理事長

現職の自治体行政マンです。行政に携わる者であるからこそ、真の官民連携によるまちづくりを実現したいと考え、NPO法人を立ち上げました。私が考える官民連携とは、行政が黒子として、民間主導のビジネスによる課題解決方法です。 興味・関心のある方は、ご連絡くださいませ! https://the-fourth.biz/ こちらから、本法人活動を確認できます。

徳田真人

株式会社ユーズドネット

代表取締役

リユース企業の代表取締役をしながら、 IRIEPというNPOの理事も兼任、 その他、 ・SDGsを理解するためのカードゲームコンテンツの提供、 ・プロダクト→機能素材へ変化させる新規事業 ・AIを活用しての新しい切り口での事業創造、 ・オウンドメディア運営、 ・出資先企業の事業ドライブのための支援(個人出資) などを実行中。 趣味は農業と、靴づくり。

臼井美由紀

株式会社ネットオン

新卒2年目。オウンドメディア担当見習いです。 採用アカデミーの運営をしながら、マーケティング・ライティングの勉強しています。

富田 直

eiicon company

COO/CDO

大手不動産会社にて社内SEとしてスマホサイトの構築〜タブレットアプリの開発に従事。また、業界初無人店舗端末の構築・運営まで幅広く経験。2014年株式会社インテリジェンスに入社後、アルバイト求人サイト anのリニューアルプロジェクトを担当。リニューアルによる月次応募の底上げに成功。社内表彰歴多数。その後、eiicon立ち上げ時から参画。サービス全体のマーケティング、プロモーションからWebサイト開発・デザイン~ディレクション、など幅広く、モノづくり全般を担う。

天川洋介

株式会社キリンジ

CEO / Founder

はじめまして。 株式会社キリンジは、少し変わった宿泊事業者です。 地方創生を軸にNo.1を目指すグランピング施設の開発・運営会社です。 歴史的建造物などの遊休不動産の再生利活用も行っています。 個人としては1980年生まれ、神戸大学出身。 JSAソムリエ資格保有。 飲食業界で現場・出店企画などを経験したのち、現在の宿泊業として2017年に株式会社キリンジ創業。 主にインバウンドをターゲットにしたWeb集客や、IoTを活用した200室弱の分散型施設を効率運営のノウハウを構築したのち、地方進出。 直近の代表的な開業事例は下記です。 ・駅舎ホテル「NIPPONIA HOTEL 高野山 参詣鉄道」(和歌山県) https://nipponia-koyasan.jp/ 南海電気鉄道株式会社、株式会社NOTEとの協業です。 大正14年築の近代化産業遺産、高野下駅舎内にある、2室だけの無人型ホテル。 既存駅舎を活用したホテルとしては関西初の事例になります。 運営は地域住民と協力して行っています。 ・温泉グランピング「温楽ノ森」(兵庫県) https://ongakunomori.jp/ 豊岡市との公民連携事業です。 赤字のため運営休止した市所有の日帰り温泉「乙女の湯」を取得し、再稼働。 周辺をグランピング施設として整備し、全23室の宿泊施設としてコンバージョンすることで再生利活用に成功しています。 年間1万人程度の宿泊客による経済効果とともに、支配人以下現地採用のスタッフで運営、雇用創出にも貢献しています。 ・泊まれるワイン畑「余市ヴィンヤードグランピング」 https://yoichivineyard.jp/ まちづくりビジネスの専門家木下斉氏らとの協業。 ワイナリーの集積するエリアにて、現地の空気や食材とともにハイレベルな余市産ワインを楽しむなど、現地にワインツーリズムを根付かせる活動の一環として出店。 収穫期のボランティア作業などを高付加価値な体験型旅行商品として再定義するなど、地域に経済効果を生んでいます。