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一般社団法人日本声磨き普及協会
代表理事
株式会社ボイスクリエーションシュクル 代表取締役 一般社団法人日本声磨き普及協会 代表理事 東京都立王子総合高校講師 イギリスインペリアルダンス教師協会正会員 当時銀行員だった夫の海外支店駐在に伴い1985年~2002年まで、 イギリス5年(ロンドン)、カナダ2年(モントリオール)、マレーシア2年(クアラルンプール)、フランス4年(パリ)の通算13年間の海外経験はコミュニケーションの重要さを痛感する日々。 帰国後は40歳でアナウンススクールに入学、「話すプロ」を目指す。エフエム熱海湯河原を経て2005年12月エフエム浦和(現シティエフエムさいたま)87.3MHzREDS WAVE開局より番組パーソナリティーに。 国際社会の中の日本人として生きてきたユニークな独自の視点で地域に密着した情報番組制作には定評あり。 2009年創業。日本の学校では声の正しい出し方・話し方を習わないため、自己流になって不安を抱えている大人が多い日本の現状から、声磨き®メソッド(英国インペリアルダンス式【シュクルメソッド®】)を独自開発し、ボイス&スピーチトレーニングをスタート。 経営者からビジネスパーソン、就活学生、お受験ママなどこれまで全国から3万人以上の声・話し方の悩みを解決。中でも、女性限定の話し方教室は日本初で、関東全域から受講生が集まる。2013年法人化。 さらに、声磨きは、健康面でも嚥下・呼吸・表情筋機能向上などその効果が認められていることから、健康づくり・介護予防の一環として各方面で話題に。新時代のヘルスケアとの期待がかかる。 10年後には歯磨きするのと同じように声磨きが当たり前になっている社会を目指し「100万人の声磨きフェスティバル」を2019年にキックオフ開催。 声磨き®の認定講師育成に力を入れ、声のチカラで日本を、世界を元気に!できる集団を目指している ★経営革新計画承認企業 ★おもてなし規格認証企業 【書籍】 ちゃんと話を聞いてもらえる! 声を磨く22のレッスン(秀和システム) [CD付] たった15秒で好感度があがる声の磨き方・話し方(中経出版) 【受賞歴】 さいたま市ニュービジネス大賞奨励賞女性創業賞受賞 埼玉県女性のためのいちおしPR 事業30 社に選定される 埼玉県いちおし起業プラン大賞ノミネート
株式会社バレッグス
代表取締役(創業者)
東海大学海洋学部を1989年3月卒業後にその年に個人で無体財産権取引業にて起業後、迎えた90年バブル経済崩壊を目前にし、当時それまでの日本の古き良き仕組み(終身雇用制度の崩壊やその他、当時当たり前の仕組みが激変していった90年代を経営者と見つめ続けた)が壊れていく中で95年WINDOWS95の登場。若き経営者たちが率いるベンチャー企業なるものの台頭と20世紀末に向っての金融ビックバン・インターネットバブル、そして、崩壊。また、21世紀に入っては戦後最長のいざなぎ景気を超えたとの喧伝から突如として迎えたリーマンショック。2011年3月11日。を乗り越えながら数えて35年間経営者として歩んできた中、本来上場などするつもりも微塵も無かったけれど、一方、事業承継の為に取組んだ5年間は結果失敗し上場を選択。なお、上場したからには一般市場へのステップアップ上場はもちろんの事としてこれからの残り8年を経営者人生の集大成としてカタチにする為、今までの事業への想いを具現化し未来の暮らしを創造していく所存ですのでそんな想いを共有できる方とご縁があれば幸いです。2025年新規事業1号案件ローンチします。
株式会社ロボデックス
取締役社長
2014年9月 前職である株式会社スカイロボットを設立し、ドローン&ロボット関連の特許を6件取得し、その他に16件の特許を出願。航空宇宙関連の学会では、ドローンに関する論文を発表しており、初期のドローンスクールを全国展開した 2019年にはNEDO(New Energy and Industrial Technology Development Organization:国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)の評議員に就任、ドローンのJIS化にも尽力。ハイブリッド化した産業用大型ドローンの開発、製造に特化するため株式会社ロボデックスを設立、水素ドローンでは日本で初の経産大臣特別認可及び航空局飛行許可を取得、現在に至る。
山越総合法律事務所
弁護士
山越総合法律事務所弁護士|小西隆文 東京大学法学部、東京大学ロースクールを経て、2011年に弁護士登録。 口コミでも評判な弁護士を目指し、現在は不動産、相続、企業法務全般に注力している他、英語による法的サービスの提供、不動産関連の法制度を英語で解説する『Legal Advice Japan』を運営。 【社会活動実績】 2012年:日本弁護士連合会代議院議員(~2013年) 2012年:第二東京弁護士会 紛争調停委員会委員(~2014年) 2012年:第二東京弁護士会弁護士業務妨害対策委員会委員(~2023年) 2016年:第二東京弁護士会常議員(~2017年) 2017年:文部科学省再就職等問題調査班調査班員 2018年:第二東京弁護士会綱紀委員(現任) 2021年:関東弁護士連合会弁護士業務妨害対策委員会委員(現任) 2022年:G社役員責任調査委員会委員補助者 2022年:日本サッカー協会裁定委員会委員(現任) 2022年:第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会会員(現任) 2023年:第二東京弁護士会弁護士業務妨害対策委員会 副委員長(現任)