「2024年湖北省县乡公务员考试地点」の検索結果

株式会社スリーアイズ
代表取締役
1984年日本大学文理学部卒業。同年株式会社ダイエーファイナンス(現セディナ)入社。情報システム部門でクレジットオンラインシステムの企画・開発、情報系システムの企画開発に携わる。その後、ソニー生命、NTTデータをなどの企業を経たあと、06年4月に株式会社ループス・コミュニケーションズに入社。以降、ソーシャルネットワークサービスの開発、ソーシャルメディアの企業導入コンサルテーションに従事。2007年にビムーブ株式会社を創業し、法人向けSaaS型動画配信サービスを提供。約400社の企業にサービスを導入。2012年10月株式会社スリーアイズを創業。ソーシャルリスニングサービスとSNS公式アカウントの運用支援サービスを企業向けに提供。著書に『プロマネは見た!』(翔泳社)、『完全まるわかり読本 ネット業界・企業』(翔泳社)などがある。

Dialogue for Everyone株式会社
代表取締役
1981年生まれ、新潟出身、東京外国語大学(中国語)卒業、慶應義塾大学大学院社会学研究科修了 三井化学(株)にて人事・事業企画に約10年従事。工場からキャリアをスタートし、国内外関係会社を含む グループ全体の人材開発、中国・韓国での新会社設立プロジェクト、赤字事業の再構築等に携わる。 丸亀製麺を運営する(株)トリドールホールディングスを経て、起業。 地方企業×都市部人材の副業兼業マッチングサービスJOINS(株)取締役(20年4月~21年9月) 国家資格キャリアコンサルタント、コーチ 新潟スタートアップ支援拠点SN@P新潟メンター 新潟県にいがた産業ビジョン検討委員会委員 プライベートでは2児の母。働く組織、場所、時間に捉われない働き方・生き方を自ら実践、模索中

株式会社セブン-イレブン・ジャパン
企画本部みらい事業創造部新規事業開発チーム マネジャー
みなさん、こんにちは。セブン-イレブン・ジャパンの野村です。 新卒後、不動産会社に入社し主に営業職として従事し、その後、中途でセブン-イレブン・ジャパンに入社し、現在に至ります。入社後は、店舗経営指導員を約4年、店舗開発担当を約8年、そして新規ビジネス開発を約3年担当させていただいております。また、約2年前まで内閣府に出向し、規制改革周辺を担当しておりました。新しい発見や・気づき、そして挑戦することは非常に大好きです。このプログラムを通じて、みなさんと一緒に成長していき、社会の成長に繋がるビジネスを創造していきましょう。

非営利型株式会社Polaris
取締役ファウンダー/Chief Story Officer
1972年生まれ、東京都江戸川区出身。青山学院女子短期大学卒業後、IT系企業へ入社。2002年長男出産後、育児休業を取得したのち退職。2003年に長女を出産し、年子2人の育児をしながら“当事者発信型・循環型”の子育て支援に従事。NPO 法人せたがや子育てネット理事、子育て支援グループamigo事務局、アミーゴプリュス合同会社代表社員などを経験。2011年12月、内閣府地域社会雇用創造事業ビジネスプランコンペで起業支援案件として採択され、地域における多様な働き方を支える基盤づくり事業を開始。2011年8月「ここちよく暮らし、はたらくための拠点」として”cococi”Coworking Space立ち上げ、2012年非営利型株式会社Polaris設立。2016年からは、日々の実践と学びを統合するために立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科に進み、2018年3月修了。実践と研究を継続するために、立教大学社会デザイン研究所研究員、駒澤大学経済学部現代応用経済学科ラボラトリ研究員、一般社団法人幸せなコミュニティとつながり実践研究所設立時理事として参画。2023年1月、より個人的関心に根差した実験的なプロジェクトを推進するための器として、合同会社メーヴェ設立。生と死のウェルビーイングをテーマに、サスティナブル・エンディング・プロジェクトを渋谷で展開中。

個人事業主
コンサルタント
1994年多摩美術大学美術学部デザイン科グラフィックデザイン専攻卒業。 卒業後渡豪96年帰国。制作会社を経て2000年フリーランス。東京大学広報誌、マイクロソフトweb広告、ソニー製品サイト、日産自動車リクルートサイト、ファーストリテーリングリクルートサイト、日本郵便キャンペーンサイト、大手音楽情報サイト・EC事業立ち上げ、スマホアプリUX/UI開発等を担当。 2010-2013年ITコンサルティング会社でWebマーケティング等を担当 2014-2020年地位創生コンサルティング会社さとゆめにてクリエイティブディレクター。 2021年独立。サービスや商品のPR、販売企画立案、商品パッケージ、ツール制作、リリース後の運用コンサルティングを行う。 2023年現在、総務省統計局データ活用推進事業、東京観光財団観光PRイベント企画運営、練馬区観光地域産品PR、東京都昭島市大型商業施設利活用推進事業PR等を行う。