安部敏樹
株式会社Ridilover(リディラバ)代表
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2007年東京大学入学。大学在学中の2009年に社会問題をツアーにして発信・共有するプラットフォームRidilover(リディラバ)を設立。総務省起業家甲子園日本一、KDDI∞ラボ第5期最優秀賞など受賞多数。第2回若者旅行を応援する取組表彰において観光庁長...
一般社団法人 i-ba (アイバ)
代表理事 CAO
柴田 雄一郎 【ソーシャルエージェント・アート思考講師】 一般社団法人i-ba代表理事 京都造形芸術大学 非常勤講師 熊本大学 法学部 非常勤講師 トヨタ自動車のIT・IoT事業、ソフトバンクのモバイル端末、2015年には経産省・内閣府が運用するビッグデータを集約し、可視化を試みるシステム「地域経済分析システム(RESAS)」のプロジェクトマネージャーを担当。新規事業立ち上げ専門のプロジェクトマネージャーを歴任。また、地域活性を目的にしたアートフェス、野外音楽フェスのプロデュースの他、自らアーティストとしても活躍。アート×デザイン思考の新規事業コンサル・伴走支援メンターとして伊藤忠丸紅住商テクノスチール、博報堂プロダクツ、グッドパッチ、日本ロレアル、武田製薬、日本たばこ等でメンターやファシリテーター・講師を受託。年間約3000人にオンライン・オフラインのセミナー、社員研修等に登壇。ストリートアカデミーではビジネススキルのジャンルで全国2位を獲得。2年連続でビジネススキル部門優秀講義賞を受賞。述べ1万人以上が受講。
JR東日本スタートアップ株式会社
代表取締役社長
1991年、東日本旅客鉄道株式会社入社。駅での勤務から財務や経営企画、小売業などに従事。2018年2月、JR東日本スタートアップ株式会社代表取締役社長に就任。「JR東日本スタートアッププログラム」の開催などを通じ、スタートアップ企業×JR東日本による、オープンイノベーションに尽力している。また、柴田氏はブログ「鉄道員(ぽっぽや)社長の冒険」を通じて積極的な情報発信も行っている。
eiicon company
TOMORUBA編集長
PR会社の企画営業、リクルートグループで広告制作に携わった後、2007年株式会社インテリジェンス(現パーソルキャリア)に入社。求人広告「doda」のライター・ディレクターとして経験を積み、マネージャーとして組織運営にも携わる。2015年独立し、フリーランスのライター・エディター・ディレクターとして活動。 IT・クリエイティブからメディカルなどのWebコンテンツ制作やファッション誌のコラム執筆など幅広く担当。2016年9月にeiicon参画以来、TOMORUBA(旧eiicon lab)編集長を務める。
株式会社ルクス
COO
・株式会社ルクス 取締役副社長 ・外タレじゃないよ株式会社 代表取締役社長 ・米国法人wamoeba,Inc. assistant 1993年生まれ、東京都出身。 株式会社FTコミュニケーションズで法人営業経験を経て、株式会社ルクスに入社。新規事業開発部門にて複数の新規事業の企画・検討を行う。代表取締役副社長に就任。株式会社ルクスと米国法人wamoeba,Incとの資本・業務提携締結に関する窓口・交渉を担当。米国法人wamoeba,Inc.(本社デラウェア)のアシスタントに就任。株式会社外タレじゃないよの代表取締役社長に就任。大学講演や交流会#SEKARUKUの主催等も行う。
Jupyter株式会社 / Jupyter Inc
Co-Founder & CEO
Chat GPTのようなGPTモデルの登場により、多くの業界で働き方に変化がもたらされると予想しています。これらの変化に対応できる効果的なシステムソリューションを開発し提供することが私たちの使命です。 2024年現在、勤怠管理システムは数多く存在しますが、私たちが求める機能を備えたシステムに出会ったことはありません。私たちは「ないものには理由がある」と考え、それを克服する決意です。私たちの目標は、ないものをあるものに変え、勤怠管理システムに自由をもたらすことです。この事業を通じて、個人の働き方を改善し、社会の生産性向上に貢献することを目指しています。 また、開発においては、ユーザーが使いたくなるシステムを提供することで、システムに新たな自由と可能性をもたらし、意義のある事業を展開することを目指しています。 We anticipate that the emergence of GPT models, such as Chat GPT, will bring changes to work styles across many industries. Our mission is to develop and provide effective system solutions to adapt to these changes. As of 2024, there are many attendance management systems available, but we have not encountered a system that possesses the functions we require. We believe that “there is a reason for the absence of something,” and we are determined to overcome this. Our goal is to turn what does not exist into something that does, bringing more freedom to attendance management systems. Through this business, we aim to improve individual work styles and contribute to the enhancement of societal productivity. Additionally, in our development, we aim to provide systems that users want to use, bringing new freedom and possibilities to the systems and developing meaningful businesses.