「2024年1月上海证券交易所主板及科创板新股上市名单」の検索結果

株式会社サイバー・バズ
執行役員
サイバー・バズは、2006年に創業、2019年にマザーズ上場(現グロース市場)し、インターネット上のコミュニケーションの中心となっているソーシャルメディアを通じ、企業と消費者をつなぐ事業を展開しています。 私は、大学卒業後、大手デジタルマーケティング企業に入社しました。その後、データベースマーケティング事業会社に出向、転籍を経て、2011年に、株式会社サイバー・バズに入社し、飲料メーカーや食品メーカー、アパレルメーカーなど様々な企業のSNSマーケティングを支援実績があります。インフルエンサー事業、SNSアカウント運用事業の責任者をつとめた後、現在は新規事業立ち上げに従事中です。

株式会社SIROIRO(カブシキガイシャシロイロ)
代表取締役(CEO)
1996年静岡県静岡市出身。2015年に静岡高校を卒業後、慶應義塾大学商学部に入学。在学中に、スカイランドベンチャーズやクラウドワークスより出資を受け株式会社クラフタを創業。メディア事業を展開し、CMSなどシステム開発に重点を置き事業成長させた後に、2019年にPEファンドのJ-STAR株式会社へ売却。その後、売却先SaaS企業の役員やWeb3領域のマーケットプレイス企業役員をつとめたのちに、株式会社SIROIROを創業。キャピタルゲインを元にDX(システム開発・AI活用)を軸とする買収や新規投資を行う事業部と、そのDX(システム開発・AI活用)自体を他社展開する事業部の二つが存在する。現在は後者のDXソリューション展開を強く進めている。

株式会社自由区域
代表取締役
2019年創業。千葉県を中心に活動しているクリエイティブオフィスです。千葉県の房総地域に含まれる市原市。都心を離れ、この地に住み始めたのが2007年のこと。それから10 年が過ぎた2017年に個人事業主として独立し、2019年に法人化、株式会社自由区域を設立しました。実は独立するまではほとんど千葉県内のことは知りませんでした。多くの広告に携わる人が思っているように、こういった仕事は東京をターゲットにするしかないと考えていました。 ところが、千葉県を拠点に仕事を始めると、いろいろなことに気づいていきました。 それはたとえば、東京に隣接している地域とはまるで違う表情を持つ地域が千葉には存在すること。そういった地域の中で、真摯に、誠実に商売を営んでいる方 たちがいるということ。そして何よりも、さまざまな人たちが、デザインやクリエイティブについて、誰に、どのようにお願いすればいいのか分からず困っているという事実でした。千葉県の事業者様や自治体、大学など、情報発信をしたい方たちとの出会いに恵まれ、千葉県内で少しずつデザイン力が認められるようになりました。「伝えたいことを、デザインで伝わりやすく」。それが私たちの思いです。

日本リビングビューティー協会
常任理事
母の癌がきっかけで心理療法や自然療法に興味を持ち探求。ホリスティックビューティースクールとサロンを15年間提供する中で、ローフードと出会う。米国のリビングライトカリナリーアートインスティテュート、アンウイングモアなどのスクールで学び、2008年 ローフードマイスター検定を立ち上げる。 *著書「おうちでエステ」高橋書店、 「はじめてのローフード」キラジェンヌ 「リビングマイクロジュースブック」キラジェンヌ 「お気軽スムージーレシピ」株式会社マガジンボックス 「キッチンヒーラー公式マニュアル」日本リビングビューティー協会 *2005年日本文化振興会より社会文化功労賞受賞

JUREN株式会社
代表取締役
GREEN UTILITYはシェアリングエコノミー事業を中心としたテクノロジー・スタートアップ企業です。創業当初の2018年から、「すべてのスマホユーザーに、もう一度自由を。」をコンセプトに、スマホ充電サービスmochaを展開しています。 ハードウェア/ソフトウェアとも自社で開発しており、その技術力が評価され、電力会社、小売業、通信、エンタメ大手、家電量販店など分野において、日本代表する大手企業に技術提供しながら、業務提携や共同開発を進んでおります。 2020年の新型コロナ感染症の状況において、自社の技術力と今まで構築してきたサプライチェーン・エコシステムを活用し、「UV紫外線除菌」ソリューションをいち早く市場に提供していました。auショップやJOYSOUNDカラオケボックスなど活躍し、好評をいただいております。同シリーズ製品はビックカメラにも展示とオンライン販売も行っております。 現在、新型コロナ感染症対策ソリューションを拡充しつつ、小売業業トップランナーと「無人・非接触・キャッシュレス」のソリューションの共同開発を行っております。 同社も積極的に地方創生と災害支援を行っております。2018年北海道胆振東部震災や、2019年2020年の台風豪雨被害にもmocha充電サービスの無料開放や被災へバッテリーの供給を行いました。