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カングロ株式会社
代表取締役
藤井啓人 (ふじいひろと) カングロ株式会社 代表取締役 KANGLO NIGERIA Founder and CEO サステナビリティ・イノベーティブ・コンサルタント ファシリテイター、ライフコーチ ※2018年7月7日に「藤井利幸」を改名 茨城県東海村出身。高卒後、上京し新聞配達をしながら予備校に通い筑波大学に入学。4年間、体育会硬式野球部に所属し選手と2軍監督を経験。1992年に株式会社リクルート入社。12年間、組織・人事コンサルティング事業に従事し、約2000社の企業の変革に携わる。社内表彰制度で全国MVP・部門MVPの受賞計8回。2004年に独立し、事業再生コンサルティングのマネジメントリコンストラクション社を設立。2010年5月カングロ株式会社 代表取締役に就任。独自のサステナビリティ・イノベーティブ・コンサルティング事業を開始。米国で「今最も羨望の注目を浴びる企業」とされるオンライン・リテーラーのザッポス社のハピネス経営、「社員をサーフィンに行かせよう」「レスポンシブルカンパニー」の題材となっているアウトドア用品メーカーの米パタゴニア社を研究し続け、約1000社3000名のビジネスパーソンにセミナーや勉強会等でその真髄を伝えている。2013年には西アフリカのナイジェリア連邦共和国にて合弁会社を設立し、水問題、エネルギー問題、食糧問題、環境問題を日本のテクノロジーで解決するソーシャルビジネス事業も行う。実地の中から発信される指南は、斬新・先駆的でかつパワフルであり、魂を揺さぶるものとなっている。2013年以降、システムD研究会、自転車事故防止委員会、セブメディの会を設立。2015年より同士と共に「懐かしい未来プロジェクト(HOOPS!)」「サステナ塾」を開始し、持続可能な地域社会の実現のために人間本来の役割を思い出すためのあらゆる「体験」の場と機会を提供している。自転車のある生活をこよなく愛し、年間約1万kmを走破する。マラソンランナー、トライアスリート。趣味はゴミ拾い、和太鼓。

株式会社DFX
代表取締役
2021年24時間フィットネス・ファンクショナルジム「DARE FIT横須賀中央店」1号店を神奈川県横須賀市にオープン。 従来とは異なる地域環境を取り込んでの新たなフィットネススタイルを展開。 * 2013年 海外市場に興味を抱きオーストラリア渡航。オーストラリア1周を目指し1人旅し日本とのフィットネスへの意識を感じフィットネスジムを巡る。24時間フィットネス展開に従事し6店舗新規立ち上げとして取り組む。その後、DARE FIT開業自動車の海外輸出事業の開業・24時間フィットネスFC加盟店に業務委託契経営。フィットネスFC事業では2年間15店舗の新規立ち上げ業務(企画・販促・運営)及び中途採用、既存店舗販促企画を担当。合計36店舗新規立ち上げ21店舗、管理会員数33,000人。2020年8月株式会社DFX設立し代表取締役就任。

株式会社SIROIRO(カブシキガイシャシロイロ)
代表取締役(CEO)
1996年静岡県静岡市出身。2015年に静岡高校を卒業後、慶應義塾大学商学部に入学。在学中に、スカイランドベンチャーズやクラウドワークスより出資を受け株式会社クラフタを創業。メディア事業を展開し、CMSなどシステム開発に重点を置き事業成長させた後に、2019年にPEファンドのJ-STAR株式会社へ売却。その後、売却先SaaS企業の役員やWeb3領域のマーケットプレイス企業役員をつとめたのちに、株式会社SIROIROを創業。キャピタルゲインを元にDX(システム開発・AI活用)を軸とする買収や新規投資を行う事業部と、そのDX(システム開発・AI活用)自体を他社展開する事業部の二つが存在する。現在は後者のDXソリューション展開を強く進めている。

株式会社インバウンドにっぽん
代表取締役
1974年・大阪府生まれ、東京育ち。慶応義塾大学経済学部卒業、旧富士銀行(現・みずほ銀行)に 入社。オーストラリアでのインターンIT企業勤務、 米国 とイギリスでの MBA 留学を経て、帰国後に宿泊予約サイト運営会社の幹部を経験し 2004 年に現会社の前身となる「実践!インバウンド」を 起 業 。温泉旅館をはじめとした全国の宿泊施設 400 軒に対する外国人集客サービス、観光地の 誘客コンサルティングを手掛ける。 2010年にインバウンド集客コンサルティング、マーケティングの株式会社インバウンドにっぽんを設立。代表取締役に就任。 ネットを活用した ホテル・ 旅館向けインバウンドマーケティングの第一人者。過去に60回超セミナー講師を務める。 東京観光財団の産業観光アドバイザー、観光庁登録専門家、自治体国際化協会のプロモーションアドバイザー。 著書に「外国人観光客を呼び込む方法」(日本実業出版社)

JUREN株式会社
代表取締役
GREEN UTILITYはシェアリングエコノミー事業を中心としたテクノロジー・スタートアップ企業です。創業当初の2018年から、「すべてのスマホユーザーに、もう一度自由を。」をコンセプトに、スマホ充電サービスmochaを展開しています。 ハードウェア/ソフトウェアとも自社で開発しており、その技術力が評価され、電力会社、小売業、通信、エンタメ大手、家電量販店など分野において、日本代表する大手企業に技術提供しながら、業務提携や共同開発を進んでおります。 2020年の新型コロナ感染症の状況において、自社の技術力と今まで構築してきたサプライチェーン・エコシステムを活用し、「UV紫外線除菌」ソリューションをいち早く市場に提供していました。auショップやJOYSOUNDカラオケボックスなど活躍し、好評をいただいております。同シリーズ製品はビックカメラにも展示とオンライン販売も行っております。 現在、新型コロナ感染症対策ソリューションを拡充しつつ、小売業業トップランナーと「無人・非接触・キャッシュレス」のソリューションの共同開発を行っております。 同社も積極的に地方創生と災害支援を行っております。2018年北海道胆振東部震災や、2019年2020年の台風豪雨被害にもmocha充電サービスの無料開放や被災へバッテリーの供給を行いました。

Hoshitry Impact LLP
代表パートナー
大学時代にインドで9ヶ月間のインターンシップを経験したことをきっかけに、日本とインド両国を結ぶコーディネータとして10年の経験を持つ。日本のベンチャーキャピタル会社にて13年間投資経験を積む。同社のファンド組成チームにおいて100億円のファンド設立後、2005年からインベストメント・オフィサーとして投資育成、ファンド運営を行い、ビジネス・アライアンス担当またインキュベーション・マネージャーとして起業家育成やスタートアップ企業と大企業間の連携に取組んだ。 2016年よりインド・バンガロールに在住。現地でスタートアップ企業の調査事業を立上げ、スタートアップ企業や大企業、VCとのネットワークを構築。2017年10月、グルガオン(ハリヤナ州)とオリッサ州において、米国のシードステージ投資家やインドの大企業との連携により、選りすぐったアグリテック・スタートアップ企業向けのアクセラレータ・プログラムを実施。2018年より3回にわたり産学官による日印技術連携サミット、ベンガルール・東京・テクノロジー・イニシアチブ(BTTI)のコーディネートを担当し、日本とインドの技術連携構築に強みを持つ。 インドの特に、農業・食品加工分野やものづくり分野において日印の技術連携を推進することに情熱を持って取り組んでいる。