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楽天株式会社出身。電子決済サービス楽天スマートペイ（現：楽天ペイ）事業の立ち上げメンバー。営業、マーケティング、アライアンス全般を担い、流通規模を数十万から数億円フェーズを経験。その後楽天市場事業部にて7年間累計1,500社以上を担当分析。楽天賞2度受賞(MVP)、MIP14回受賞と企業の売上高を急伸させ、カテゴリ流通を大幅に引き上げる。累計広告取扱高は30億円を超える。各月商フェーズに合わせたフォローが得意。毎年異動し各不調グループの再建を図る。関西では外資系コンサルティングファームと共に事業戦略を共に熟考。論理分析・戦略設計のフレームワークを会得。全ジャンル経験した後、2020年12月に楽天を退職。2021年1月に株式会社ネイビーグループを創設。3月よりEC事業支援サービス提供を開始。 弊社の強みは各業界のプロが集結した、一気通貫したハイクオリティな包括的な事業支援が可能な点です。 また、圧倒的なECノウハウは勿論ビッグデータ、独自システムで通常であれば不明確な情報も明確化。 数字×情熱×専門性×仕組み＝継続的飛躍　この方程式を精度の高いコンサル、運営支援を提供致します。

20代前半～30代（会社員）事業会社支店にて営業担当から営業課長 30代前半～40代（会社員）事業会社の本部部門にて主に実績管理や中期計画策定業務 40代前半～後半（会社員）持株会社の経営戦略部門にて「新サービス」の開発に関係。 「完全自給自足の家」を実現させるプロジェクトに携わったことが今回の創業の動機と繋がります。 40代後半～50代（会社員）事業会社の営業部長として約50名程の部門の管理 53歳（2024年3月15日起業）伊豆ナンバー合同会社を設立。その後会社名をナンバーグループ株式会社に変更。

中国出身日本育ち。 シェアエコベンチャーからスタートアップキャリアが始まる。 インサイドセールス、カスタマーサクセス、法人営業に従事。 その後、地方特化型ベンチャーキャピタルに転職し、シード前後の起業家支援、アクセラレーションプログラムの開発および運営に従事。 その後、アクセラレーションプログラムに採択されていた「ストーリーライン株式会社」のCOOとしてフルコミットジョイン。

株式会社TERRIA 執行役員 / エンジェル投資家 大学卒業後、法人営業・サービス業・製造業など多様な職種を経験しながら、2020年より独学で株式投資を開始。約4年で200万円→2,000万円超の資産形成を行い、現在はスタートアップや一次産業関連事業への投資・経営支援に注力中です。 2024年にはオンライン診療支援SaaS企業にエンジェル投資として出資。2025年には、駆除ウニの陸上養殖事業にCFO候補として参画し、現在は【株式会社TERRIA 執行役員】として、営業統括・資金調達・財務戦略・業務設計等を担当しています。 日本経済の発展に貢献することを軸に、今後成長余力のある業界やビジネスに積極的に関わりたいと考えています。 特に、一次産業を守ることは「食の豊かさ」や「国力を上げる」に直結すると感じており、そうした社会的意義のある分野に対して、地に足のついた事業創出・経営という形で関わっていきたいと考えています。 現在、事業は神奈川県からスタートしておりますが、早期に全国展開も視野に入れており、地域を問わずさまざまな方と連携・共創できる出会いを歓迎しております。 双方にとって有益なご縁となりそうであれば、代表ともすぐにお繋ぎ可能ですので、お気軽にご連絡ください！ 【このような方と繋がりたいです！】 ・水産・農業・食品加工・建築・デザイン・物販などの事業に詳しい方、リレーションのある方 ・スタートアップ・中小企業の経営者、事業責任者の方 ぜひお気軽にフォロー＆ご連絡いただければ嬉しいです！

1966年東京足立区出身、14歳の時に福岡へ転居。大学卒業後に不動産会社に就職、30歳でデザインに挑戦し、印刷会社、デザイン事務所に3年勤務後、独立。今年創業18年目を迎えます。

2017年入社。ＩＴ開発ベンダーにて金融（生損保、銀行）系（COBOL／メインフレーム）でのＰＧ／ＳＥ／ＰＭ（15年）および部門管理・営業・経営全般（20年（うち、上場準備作業（3年））を経験。現在は、新規取引開拓担当して活動。

1日4回も鎮痛剤を飲んでいた生活が「ジャムウ」に出会い薬が不必要になったことから、日本でのジャムウ販売を決意、2020年に起業しました。

■弊社は、自社香港法人（ヘッドオフィス）と在中国関連法人（CEPAによる香港法人子会社）の営業拠点です。香港広東省のPR企画・運営を主とするコミュニケーション事業と、深圳の法律事務所と提携し事業企画コンサルティング事業が主要サービスです。海外ベンチャーとして培ってきた知見・キャリアを伸ばすために、日本における営業拠点設立にいたりました。 　自社利益につながるプロジェクトのグローバル展開を、短中・長期的なスパンで見極め、あらゆる課題を解決するために、経営戦略上の立案とその実行にハンドオンで関わることがモットーです。 ＊中国事業は、日本における直属部門長の参画がマスト条件と考えております。プロジェクト着手前に、中国現地トップを含めた現状を把握するための時間が必要になり、当初からフルコミットのミッション参画は想定しておりません。