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調査レポート:緊急事態宣言解除後テレワークに関する調査

調査レポート:緊急事態宣言解除後テレワークに関する調査

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竹之下太地

株式会社ハイパーでは、全国のビジネスパーソンを対象に、「テレワークに関する調査」を実施いたしました。

コロナ禍をきっかけに急速に導入が進んだ「テレワーク」。緊急事態宣言前から実施ている企業様では、

テレワークを実施して「良かったと思う」と考える方が68.4%。

一方で、緊急事態宣言後に急遽実施した企業様では、

テレワークを実施して「良かったと思う」方の割合は60.0%となりました。

テレワークをうまく運用していくためには、事前の準備やノウハウ等の蓄積が必要となる事がわかりました。 

また、「どちらとも言えない」とした回答の割合が高く「良かったと思わない」回答が少ないことから、「自社のテレワークに課題がある」企業様が多い事が伺えます。

▼レポートの詳細はこちらから▼

~緊急事態宣言解除後テレワークに関する調査~

⇒ https://818shiki.com/teleworkresearchdl/

本調査レポートに記載の調査項目

◆テレワークを実施していますか?

◆テレワークの実施範囲について教えてください。

◆テレワークを実施して良かったと思いますか?

◆どのような点でそう思われましたか?

◆テレワークの課題はどのようなものがあると思いますか?

◆ビジネスチャットツールは使っていますか?

◆ビジネスチャットツールは何を使っていますか?

◆WEB会議・オンライン商談をする際、どのツールを使っていますか?

◆勤怠管理において、どのクラウドツールを使っていますか?

◆今後、貴社でのテレワークに対する方針を教えて下さい。

本調査レポートには、下記の要領にて実施したアンケートの結果に基づいて構成されています。

●調査項目:テレワークに関する調査

●調査実施期間:2020年7月8日~7月31日

●調査手法:株式会社ハイパーの顧客データベースへのインターネット調査

●調査対象:ビジネスパーソン 計254名

※254名の従業員規模別内訳

・ 1~50人:76名

・ 51~100人:50名

・ 101~300人:72名

・ 301人以上:56名

●調査企画:株式会社ハイパー

●調査実施:株式会社ハイパー

竹之下太地株式会社ハイパー

2000年入社から20年IT機器販売の営業部に在籍し、本社から大阪・福岡支店を経験して2020年より販売推進統括部へ異動。営業促進の視点で、新規取り扱い商品の情報収集と広告活動に力をいれています。基本的に出来ないことが「ほぼ」ない会社です、お困り事のご相談からお勧め商材までお気軽にお声をかけてください!!

株式会社ハイパー

販売推進統括部 副統括部長

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  • 塩谷一樹

    塩谷一樹

    • 税理士法人シリウス
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    ルトゥジャ・マンデ

    2ヶ月前