地域連携とデータ活用がスポーツビジネスを加速させる。ガンバ大阪・レッドイーグルス北海道が挑んだ共創プロジェクトに迫る
スポーツの成長産業化と、スポーツを核とした地域活性化を目指す、スポーツ庁主催の「地域版SOIP（Sports Open Innovation Platform）」。その一環として開催されたのが、スポーツ界と他産業の連携により、新たなサービスの創出を目指すアクセラレーションプログラム「INNOVATION LEAGUE SPORTS BUSINESS BUILD」だ。
TOMORUBAでは、昨年度の地域版SOIPで生まれた12の共創プロジェクトのうち、ガンバ大阪×OpenStreetの「ガンバサイクルによる 地域貢献 ・ SDGs貢献」と、レッドイーグルス北海道×Tazawa Co.,Ltdの「モバイルテクノロジー活用×来場体験価値向上」にクローズアップ。それぞれのプロジェクト責任者に、本プログラムへの参画の背景や、採択後の活動内容、実証から得られた成果、その後の展望などを聞いた。
なお、今年度の「INNOVATION LEAGUE SPORTS BUSINESS BUILD 2022」は、北海道、甲信越・北陸、東海の3エリアにて開催が決定している。
【ガンバ大阪×OpenStreet】 ガンバサイクルによる地域貢献・SDGs貢献
●エリア：関西
●テーマ：スポーツ×「交通問題」
●プロジェクト名：「ガンバサイクルによる 地域貢献 ・ SDGs貢献 」
●プロジェクトチーム：ガンバ大阪×OpenStreet
――ガンバさんが、地域版SOIPに参画しようと考えた理由からお聞かせください。
▲株式会社ガンバ大阪 営業部 部長 伊藤慎次 氏
ガンバ大阪・伊藤氏： 私たちはこれまでも、地域貢献やCSRを意識した活動を続けてきました。昨今はSDGsの機運の高まりから、従来の活動をSDGs 17の目標に置き換え、3（すべての人に健康と福祉を）、4（質の高い教育をみんなに）、11（住み続けられるまちづくりを）、17（パートナーシップで目標を達成しよう）の4つに重点的に取り組むことを決定しました。どのような活動に取り組むべきかを考えていたときに、ご紹介いただいたのが地域版SOIPです。新たな活動のヒントを得られるのではと考え、参加することにしました。
――OpenStreetさんは、どういったきっかけから地域版SOIPにエントリーされたのですか。
▲OpenStreet株式会社 杉山匡志 氏
OpenStreet・杉山氏： 大阪府さんからご紹介いただいたことがきっかけです。地域版SOIPの説明を聞き、参画しようという決断に至った理由は大きく2つあります。1つ目が、地域で人気のあるスポーツチームと、地場に根付いたシェアサイクルに親和性があると考えたから。2つ目が、清水エスパルスさんとすでに共創実績があり、高評価だったため、ガンバ大阪さんとも地域の課題解決に寄与でき、両社のメリットになる取り組みができるという確信があったからです。
――ガンバさんが、OpenStreetさんからの提案を採択した理由は？
ガンバ大阪・伊藤氏： 刺さったポイントは、4点ほどあります。1つ目が、環境面での貢献。2つ目が、試合日のスタジアム周辺の渋滞対策になること。3つ目が、健康増進に貢献できること。というのも、ガンバ大阪の責任企業であるパナソニックが健康への意識を高めていますし、北大阪には「健都」と呼ばれる健康医療都市があり、我々のパートナー企業も移転しています。シェアサイクルは健康増進にもつながると聞き、興味を持ちました。そして、4つ目が、行動データの取得です。ユーザーの行動を把握できれば、何かに活かせる可能性があります。こうした点を総合的に考慮し、OpenStreetさんと取り組んでみたいと思いました。
自治体とも連携し、2度の「シェアサイクル」実証をパナソニックスタジアムで実現
――2021年11月のビジネスビルドで採択後、約1カ月後の12月には、早くも1回目の実証を実施されました。スピーディかつスムーズに進んだ理由は、どのような点にあったのでしょうか。
▲2回目の実証のプレゼントキャンペーンに使われた、選手サイン入りのエコバック。
ガンバ大阪・伊藤氏： OpenStreetさんは、すでに大阪府や吹田市と連携し、スタジアム近隣にシェアサイクルの駐輪場を設置されていました。スタジアム最寄りの万博記念公園駅にもすでに駐輪場があったので、あとはスタジアムに臨時のステーションを準備して告知するだけ。なので、進行はスムーズでしたね。
OpenStreet・杉山氏： 私は2つの理由から、円滑に進めることができたと思っています。1つが、分かりやすさです。パナソニックスタジアムは、試合日当日になると車で混雑します。でも、駅からは若干歩くという距離にあるので、シェアサイクルがマッチしやすい。そういう意味で、とても分かりやすい取り組みでした。それに、ガンバさん・ガンバファンの皆さん、我々の3者全員がハッピーになる、いい塩梅のシナリオを組むことができた。このことも、スムーズに進んだ理由のひとつでした。
もう1つが、ガンバの運営チームの皆さんの柔軟な対応です。「自転車のデザインをこうしたい」「ガンバボーイに協力してほしい」「プレゼントキャンペーンを打ちたい」「プレゼントにするエコバックに選手のサインを入れたい」など、こちらからの無邪気な要望に対して、基本的にはすべて応えていただきました。こうした協力的な対応が、順調に進んだポイントだったと思います。
――昨年の12月の1回目の後、今年の5月に2回目の実証が行われました。初回の結果を踏まえて、アップデートした点などはあるのでしょうか。また、結果はどうでしたか。
OpenStreet・杉山氏： 2回目で強化したのは告知です。先ほど少しご紹介しましたが、SNSを絡めたプレゼントキャンペーンを行ったり、大阪府・吹田市・ガンバさん・当社に加え、地域版SOIPの運営支援を行うeiiconさんの5者で同時にプレスリリースを出したりしました。また、自転車をガンバさんのデザインにしたのも2回目から。結果として、利用者は1回目と比べて、約2倍にまで増やすことができました。また、2回目の利用者のうち3割程度は、1回目からのリピーターという結果でしたね。
ガンバ大阪・伊藤氏： 自転車へのロゴ掲出には、乗った人に「エコに協力できている」と感じてもらえたり、乗っている人がスマートに見えたり。そんな狙いを持っています。約200台の自転車が、このデザインで街のなかを走り回っています。クラブのSDGs推進活動を、近隣の人たちに知っていただくという点でも、効果があるのではないかと思いますね。
――OpenStreetさんのシェアサイクルの導入で終わることなく、自転車へのロゴ掲出など独自性のある共創に取り組み、SDGs推進のブランディングにも活かしているのですね。合計2回の実証から、どのような結果を得られたのでしょうか。
OpenStreet・杉山氏： 試合時に設置したスタジアムの臨時ステーションでは、約100名の方にご利用いただくことができました。また、ロゴを掲示した自転車は、半年間で約2万回の利用に達しています。さらに、試合日当日の利用者データを取得していますが、アウェイサポーターだと思われるユーザーの利用も見受けられました。ですから、この取り組みを各地のスタジアムに広げると、Jリーグ全体でスタジアムにアクセスしやすい環境を整えられるのではと考えています。
その他にも、試合後の移動軌跡からは、たとえば、近隣の商店街を通る方が多いことが分かりました。試合で勝った後は飲んで帰りたい人も多いと思うので、スタジアムから商店街にシェアサイクルで移動していただき、自転車は飲酒運転がNGなので、飲んだ後は商店街のステーションに返してもらう。そういった導線をつくれば、近隣の飲食店に対しても貢献できると思います。
スポーツチーム×シェアサイクルを軸に、スポンサーや地域と連携を強化できる仕組みづくりを
――また違った形での地域貢献になりますね。お話いただいたこと以外で、今後の展開はどのようにお考えですか。
ガンバ大阪・伊藤氏： この取り組みにクラブのスポンサー企業をもっと絡めていく仕組みを考えていきたいです。たとえば、自転車の利用者に向けて、試合日にスポンサーの新規サンプルを配るプレゼントキャンペーンを行うなど、色々な広げ方があると思います。パナソニック製の自転車を、もっと活用するという手もあるでしょう。スポンサーと広く連携をしながら、エコや健康増進につなげられる活動にしていければと思います。
OpenStreet・杉山氏： わたしは2段階ほどあると思っていて、1段階目は、臨時ステーションの常設化。スタジアム来場者はもちろん従業員の方も含めて、シェアサイクルを使うということを文化にしていきたいです。2段階目がスポンサー獲得。シェアサイクルは地域課題を解決するビジネスなので、ガンバさんの「SDGsmile」活動のラインナップにOpenStreetを含めていただき、ガンバさんがスポンサーを獲得しやすくなるような構造をつくれたらと思っています。
――お二人が今回の共創で感じたこと、得られたメリットはどこにありますか。
ガンバ大阪・伊藤氏： 30周年を迎えるガンバ大阪は、地域に密着して活動を続けてきたクラブです。地域に根差そうとしたときに、自治体や行政機関との連携は不可欠で、より深めていきたいと考えてきました。そういう意味では今回、OpenStreetさんは自治体と強いつながりをお持ちですから、自治体との関係を強化できたという意味で、我々にとっても大きな価値があったと思います。
OpenStreet・杉山氏： 当社はまだ小さな会社なので、ガンバさんのブランドをお借りして、自転車を街に広げられたという点では、本当にありがたい限りでした。また、先ほど自治体のお話が出ましたが、ガンバさんとの共創を開始したことで、自治体の皆さんもより協力的になりました。皆さんガンバさんが好きで、試合日には応援に駆けつけているほどです。
自治体さんと当社の関係性のなかに、地域に愛される公共性の高いガンバさんが加わることで、今まで以上に自治体の皆さんにサポートいただけるような、よい循環がつくれるようになったと感じています。実際に大阪府さんからは、別のスポーツチームをご紹介いただいたりもしています。地域版SOIPに参加することで、地域や行政との結びつきを、より濃くできるようになったと思います。
【レッドイーグルス北海道×Tazawa Co.,Ltd】 北海道を地域ヘルスケアシティへ
●エリア：北海道
●テーマ：スポーツ×「健康増進」
●プロジェクト名：「モバイルテクノロジー活用×来場体験価値向上」
●プロジェクトチーム：レッドイーグルス北海道×Tazawa Co.,Ltd
――はじめに、レッドイーグルスさんが、昨年度の地域版SOIPに参画された背景からお聞きしたいです。
▲株式会社レッドイーグルス北海道 チーフマネージャー 田中強 氏
レッドイーグルス北海道・田中氏： レッドイーグルスはもともと、王子製紙の社会人アイスホッケーチームでしたが、2021年の4月にクラブチーム化を行い、会社を設立してスポーツビジネスに取り組むことになりました。9月に迫るシーズン開始に向け、「どう売上をつくるか」「どう来場者やファン、関係者を増やすか」などの課題が山積みになっていたタイミングで、地域版SOIPのお話をいただいたのです。最初から自分たちだけでビジネスを創出・拡大するよりも、外部との共創で取り組んだほうがいいのではないかと考え、参加することにしました。
――Tazawaさんは、どういったお考えから地域版SOIPにエントリーされたのですか。
▲Tazawa Co.,Ltd 代表取締役 不破直継 氏
Tazawa・不破氏： 地域版SOIPに参加した理由は、スポーツチームとの接点を持ちたかったからです。私たちが展開するヘルスケア事業は、スポーツと親和性が高い領域です。また一般の方々は、プロのスポーツ選手が使っている“プロ仕様のもの”を信頼する傾向が強い。ですから、スポーツチームと一緒に取り組みたいとの想いがありました。それに私自身、過去にアイスホッケーをやっていたので、レッドイーグルスさんを応援したいという気持ちもありましたね。
――レッドイーグルスさんが、Tazawaさんからの提案を採択した理由は？
レッドイーグルス北海道・田中氏： 以前からデータを活用してチームの強化を図ることが、今の時代には必要だと思っていたからです。というのも、選手にとって「どうコンディションを整えるか」は大きな課題。アイスホッケーのリーグ戦は週2回のペースで試合が行われるため、試合日にピークを持っていけるようコンディション管理を行わなければなりません。選手は感覚的に調整を行っていますが、ズレも生じているのではないかと思っていました。ですから、ウェアラブル端末を用いて、睡眠も含めたバイタルデータを取得するという提案に魅力を感じたのです。
アプリを使ったファン向けウォーキングイベントと、ウェアラブル端末による選手のバイタルデータ可視化を実証
――2021年11月のビジネスビルドで採択後、異なる2つの実証に挑戦されました。ひとつは、Tazawaさんの健康アプリ「ASTARI」を使ったファン参加型のウォーキングイベント。もうひとつは、選手へのウェアラブル端末の装着です。まず、ウォーキングイベントの手応えからお聞きしたいです。
▲健康アプリ「ASTARI」を利用したウォーキングイベントの様子。
レッドイーグルス北海道・田中氏： 今回は告知期間が短かったことから、コアなファンの皆さんにご参加いただいたのですが、この取り組みがよりチームを好きになっていただくきっかけになったと感じています。参加者アンケートも取得しましたが、好意的に受け止めてくださっていますし、「こういうイベントが増えるといいよね」という声も頂戴しています。ですから、一定の成果があったと捉えています。また、試合日だけではなく、試合日前後にもイベントを企画できる点には、デジタル技術の可能性を感じました。
Tazawa・不破氏： 「ASTARI」の成果で言うと、登録者数は離脱を除いて最終着地で約110人の新規登録。1試合あたり平均観客数が約800人なので、8分の1程度の方にご登録いただくことができました。年間を通してロングスパンで続けていくと、数千人規模の登録を見込めるのではないかと思います。また、イベントから得られた手応えとして、やはりスポーツが好きな方は、こういったイベントへの参加意識が非常に高いという実感を得られました。
――「ASTARI」を使って、試合後の行動分析も行われたそうですね。
Tazawa・不破氏： 「ASTARI」では、裏側でGPS情報を取得しているため、これらのデータから、ファンの試合後の動きなどが把握できます。たとえば今回の実証では、約2割の方が、試合後に近くの大型商業施設に立ち寄っておられることが分かりました。
レッドイーグルス北海道・田中氏： 実は今年の8月に、その大型商業施設で選手が登場するイベントを開催しました。不破さんからもらったデータをもとに企画したもので、商業施設にご提案に行く際も、そのデータを根拠として説明をしました。説得力を持って提案できるという点で、データが非常に役立っています。
――昨年の実証が、次のステップにつながっているのですね。選手にウェアラブル端末を装着してもらい、データを取得する実証も行われました。こちらの手応えはどうでしたか。
Tazawa・不破氏： 実証では、選手の睡眠時間と睡眠中の心拍を取得。その結果、ベテランの選手と若手選手の睡眠中の心拍の動きが、まったく違うことが判明しました。またデータ取得後、選手の方と個別面談も行いましたが、「睡眠に対する意識が変わった」と話す選手が数名いました。「枕を買い替えてみました」という人もいましたね。
レッドイーグルス北海道・田中氏： 睡眠に対する選手の意識が変わったことは、大きな変化でした。選手は小さい頃からアスリートとしての経験を積んでいて、自分なりの方法で自信を持ってコンディション調整を行っています。そこを変えるのは、言葉での説明だけだと難しい。しかし、ウェアラブル端末を使ってデータを可視化したことで、「もっとパフォーマンスを高められるかもしれない」という気持ちが、選手のなかに芽生え始めています。実際、「今シーズンも継続して装着したい」という選手もいましたから、私たちのチーム強化にとって大きな意味があったと思います。
――実証を経て、健康意識が変化している選手もいらっしゃるということですね。今回の共創により、レッドイーグルスさんのチーム自体が変化していく可能性も感じられます。今後の展開としては、どのようにお考えですか。
Tazawa・不破氏： ウォーキングイベントは今シーズンも実施予定です。地域との連携が重要だと思っているので、こうした取り組みを増やしていきたいですね。また、ウェアラブル端末も、希望者を募って装着してもらう予定です。選手と直接コミュニケーションを重ねるなかで、私たちのほうでも求められているものが理解できてきました。なので、昨年度よりも高い精度で、選手のほしい答えを導き出せるよう準備を整えています。
レッドイーグルス北海道・田中氏： 選手は、シーズンが終わるとトレーニング期間に入り、その後また新しいシーズンを迎えます。前回は同じシーズンのなかでバイタルデータを取得しましたが、これからは、シーズンをまたいで選手のコンディションがどう変わったのかを見ていきたいです。また、新たに加入する選手も装着してみたいと言っているので、たとえば「年代別」「経験別」でデータを比較し、何かに活用することができれば、データとしての価値がさらに高まるのではないでしょうか。
「自分たちだけでは実現しえないことが、実現できつつある。」両者が感じる共創の醍醐味
――不破さんにお聞きしたいのですが、スポーツチームと共創してよかった点はどこにありますか。
Tazawa・不破氏： 一定数のファンが集まって同じことに集中するという点が、スポーツの非常におもしろいところだと思います。アイスホッケーは、日本ではマイナースポーツですが、世界ではメジャースポーツ。まだまだ可能性を秘めています。やり方を工夫すれば、もっと成長させることができるでしょう。スポーツを活用して地方創生や地域のヘルスケア向上につなげることもできると確信しています。
今回、地域版SOIPの取り組みを通じて、レッドイーグルスさんとはよい関係性を築くことができました。好意的な人が多いですし、柔らかい雰囲気の温かみのあるチームです。今後も幅広い領域で一緒に取り組んでいければと思います。
――田中さんは、スタートアップと共創してよかったと思う点はどこにありますか。
レッドイーグルス北海道・田中氏： 自分たちの力だけで新しいことをやろうとしても、限界があるということに、地域版SOIPに参加してみて気づきました。高い専門性を持った企業と協業をしながら、両社にメリットがある形で事業を生み出すことには大きな価値がありますし、私たちだけでは実現しえないことが、実際に今、実現できつつあります。そういう意味では非常によい機会でした。
また、地域版SOIPを通じて色々な方とお会いしたり、アドバイスをいただく機会があり、今までよりもビジネスの世界が広がってきたと実感しています。自分や会社のなかに、「どんどん外に出ていこう」という意識が芽生えたことも、大きな変化でした。事業の成果はもちろんですが、会社の意識改革が進んだことは、地域版SOIPの成果のひとつだったと思います。今後の共創にも期待しています。
取材後記
今年2月に開催した、2021年度「地域版SOIP」のDEMODAY（デモデイ）以降も、両者の共創プロジェクトは継続し、より地域に貢献する取り組みとして進化している様子がうかがえた。また、2つのプロジェクトの共通項として、“データ”がひとつのカギとなっている点にも注目したい。選手のバイタルデータや、ファンの試合前後の行動データなど、取得したデータをもとにどう有意義な施策に落とし込んでいくのか。スポーツのビジネスシーンもまた、データの解釈と利活用がキーワードになりつつあるのかもしれない。
（編集・取材：眞田幸剛、文：林和歌子）
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