妊産婦オンライン診療の「メロディ・インターナショナル」が、約1.6億円の資金調達を実施
モバイル胎児モニターを核とした、クラウド周産期遠隔医療プラットフォームの普及により、安心・安全な妊娠・出産環境の実現を目指すメロディ・インターナショナル株式会社は、複数のVC、投資家を引受先とするシリーズDの第三者割当増資を終了し、約1.6億円の資金調達を実施した。リードインベスターは、イノベーションディスカバリー１号投資事業有限責任組合が務めた。
第三者割当増資の引受先
■MBC Shisaku1号投資事業有限責任組合（京都府京都市：無限責任組合員 株式会社Monozukuri Ventures 代表取締役 牧野 成将）
■SGインキュベート第1号投資事業有限責任組合（福岡県福岡市：SGインキュベート株式会社 代表取締役 相川 洋）
■KＳＰ６号投資事業有限責任組合（神奈川県川崎市：無限責任組合員 株式会社ケイエスピー 代表取締役 内田 裕久）
■イノベーションディスカバリー１号投資事業有限責任組合（京都府京都市：無限責任組合員 栖峰投資ワークス株式会社 代表取締役 関 兵馬）
ほか、既存投資家や個人投資家など合計11の法人・個人
調達資金の用途
新型コロナウィルスの蔓延に伴い、非接触医療の普及が急務とされ、周産期医療の領域でもオンラインでの診療や、非接触での診療が進んでいる。そのため、同社の提供するサービス、医療機器の需要は国内外で高まっているという。需要の高まりに応えるべく、製品出荷体制の充実や、さらなるユーザーサポートと営業体制の構築に向けた人材育成・人材採用、そしてハードウェア・ソフトウェアを融合した次世代遠隔医療サービスの開発体制をより強化する。
また、国内のみならず海外でのマーケティング体制構築と各国の医療機器規制への対応も求められている。アジア諸国、中東諸国やアフリカ諸国などへ、より廉価で使いやすい胎児モニターの普及に向けて、次世代モデル開発のための資金としても活用する。
同社のサービスは、昨年、ブータン王国において全国土をカバーする50病院への導入が決定した。そのサポート体制の充実をはかるとともに、この成功事例をいち早く他の国へ拡げていきたい考えだ。以上のような事業拡張ステージをアクセラレートするため、今回の調達資金を活用する計画だという。
メロディ・インターナショナルのプロダクト
■分娩監視装置iCTG
IoT型胎児モニター「分娩監視装置iCTG」は、胎児の心拍と妊婦のお腹の張りを、病院や自宅などで測ることができるデバイス。妊婦のお腹にセンサーをあて計測すると、Bluetooth接続でスマートフォンやタブレットのアプリケーション内に結果が表示され、医師が診断に活用できる。
機器の特性上、セントラルモニタシステムなどの改築なしに、たとえば感染症病棟に入院している妊婦の胎児心拍数陣痛図波形の観察を産婦人科病棟から行うなど、陽性妊婦を受け入れている施設の周産期固有病床の確保や感染拡大防止に役立つような使用法が可能だという。
■Melody i
周産期遠隔医療プラットフォーム「Melody i（メロディ・アイ）」は、妊婦が計測した結果をかかりつけ医師に送信でき、遠隔で医師から受診推奨などアドバイスを得ることができるコミュニケーションプラットフォームだ。妊婦と医師との連携だけでなく、クリニックからNICUのある中核病院へのデータ連携も行うこともできる。
「分娩監視装置iCTG」&「Melodyi」の活用により、遠隔で胎児の健康状態をモニターでき、分娩のタイミングなどを予測することが可能となる。国内外の妊婦がより安心・安全に出産できる環境を提供できるという。
また訪問助産など、自宅にいながらの計測と遠隔での医師の診断を合わせることで、妊婦に安心感を与え、通院や入院などの負担を軽減できる。さらに、受診前に計測できることで、胎児の異常を早い段階で発見でき、胎児仮死などの予期せぬ事態を軽減できる可能性が高まる。
救急搬送時に、今まで取れなかった胎児のバイタルデータ（第5のバイタル）を搬送先とデータ連係することにより、「救える命を確実にこの世に」迎えるサポートも可能になるという。
※関連リンク：プレスリリース
