地方中堅企業×スタートアップの共創事例も紹介――多様なプレイヤーが集うOI推進者交流会を詳細レポート！
去る12月6日、東京・渋谷の東京中小企業投資育成株式会社ビルにおいて、「2019 winter オープンイノベーション推進者交流会」が開催された。同交流会は、オープンイノベーションに関心を持つスタートアップ、中堅企業・大企業、地方企業、大学、金融機関、行政、プラットフォーマーなど多様なプレイヤーが全国から参加。オープンイノベーションによって地域経済の活性化を実現させる場作りの一環として、経済産業省関東経済産業局主催により、年に2回ペースで継続的に取り組まれているものだ。今回が第6回の開催となる。
会場に集まった約140名の参加者は、次々と発表されるオープンイノベーション事例のプレゼンテーションに、熱心に耳を傾けていた。また、講演の後には立食形式でのネットワーキング・名刺交換会も開催され、新たなオープンイノベーションに向けた交流が活発に行われた。
――本記事では、プログラム順にしたがって、官民のキーパーソンによる各講演の概略をレポートする。
官民の垣根を超え、オープンイノベーションの取り組みが進んでいる
「主催者あいさつ」経済産業省関東経済産業局 地域経済部次長 五十嵐悟氏
最初に、主催者である経済産業省関東経済産業局地域経済部次長 五十嵐悟氏より、主催者あいさつが行われた。五十嵐氏は、本交流会の開催の狙いや、「オープンイノベーション・マッチングスクエア（OIMS）」など、現在、同局が仕掛けるオープンイノベーション促進の取り組み、また、オープンイノベーションに限らない中小企業やスタートアップと行政との連携が進んでいることを示した。
たとえば、台風災害に対して、関東経済産業局と関東地方整備局が連携をしながら、地域の中小企業を巻き込んで防災対策に取り組みはじめているなど、官と民、あるいは省庁の垣根を超えてオープンイノベーションへの取り組みが進められている事例を紹介。
さらに、今回のような顔の見える集まりを通じてさまざまなプレイヤーが交流を広げていくことが重要であると語り、本会の成果にも期待を寄せた。
正しい問題意識とスコープを持ち、イノベーションマネジメントに取り組む企業を増やす
「企業の価値創造に関する行動指針について」経済産業省産業技術環境局 技術振興・大学連携推進課長 今里和之氏
経済産業省産業技術環境局 技術振興・大学連携推進課長 今里和之氏からは、「日本企業における価値創造マネジメントに関する行動指針について」と題した講演がなされた。
日本全体をどうやってイノベーティブにしていくかということは、同省の重要なミッションとして設定されている。しかし、施策ターゲットとして主に大企業が設定されてきた過去のモデルは、環境変化の激しい現在、適用が難しくなってきている。また、事業会社はいわゆる「成功の罠」に陥ってしまい、対応を誤ることがよくある。
そこで、今里氏らが策定したのが「日本企業における価値創造マネジメントに関する行動指針」だ。基本的なスタンスとしては、日本の経済的資産である大企業の力と、スタートアップや大学の力をどうやって掛け合わせて、共創による価値創造をしていくかという観点で作成されている。
そのひとつの導きの糸になったのは、2019年7月にISOとして発行された「イノベーションマネジメントシステム」だ。そこには、イノベーションは独創的な天才の発想だけではなく、ある程度、組織やマネジメントにより標準化して生み出すことができるというコンセプトがある。
また、マネジメントにおいては、いわゆる「両利きの経営」が重要だが、実際にはそれがなされていないことが、イノベーションの大きな阻害要因となっている。
そのような問題意識の中で、イノベーション100委員会等との議論を踏まえ「日本企業における価値創造マネジメントに関する行動指針」が策定され、2019年10月に公表された。同指針の中でとくに重要なポイントは、「何を目指すのか。なぜ取り組むのか」という部分である。実は、この部分をよく考えずに、「なんとなくオープンイノベーションは大事らしいから、我が社でもやるべきだ」ということで形ばかりの取り組みをしている企業が多い。
それを防ぐために、同行動指針を踏まえた上で、多くの企業や、あるいは証券取引所などと意見交換をしながら、正しい問題意識とスコープを持ってイノベーションマネジメントに取り組む企業を増やしていく環境作りを経産省として進めていく。またその上で、スタートアップと価値創造のパートナーになりうる企業を顕在化させる方策として、今回のような顔の見える場での交流の促進を訴え、今里氏の話は締めくくられた。
イノベーションエコシステムの形成に尽力、成果が実りつつある
「オープンイノベーション実践に向けた取組」経済産業省関東経済産業局 産業技術革新課長 門田靖氏
経済産業省関東経済産業局 産業技術革新課長 門田靖氏からは、同局が取り組んできたオープンイノベーションのさまざまな実践ツールについての紹介がなされた。
最初に、同局がハブとなって、大手・中堅企業と、スタートアップ・中小企業を結びつけるオープンイノベーション・プラットフォームの基本的な枠組みが示された。現在は、約150社の大手・中堅企業からイノベーションパートナーの探索ニーズが出されており、各地の自治体や産業支援機関、金融機関、大学などの参画も得ながら、ニーズにマッチするスタートアップや中小企業を探索し、お引き合わせを行うことで連携が実現する。
さらに、そこに弁護士など法務面の専門家や、各省庁、中小機構、NEDOなどの関係機関、また、eiiconをはじめとした民間プラットフォーマーなどの協力も得ている。こうして自立的なイノベーションエコシステムを形成し、各地域でのオープンイノベーションの取り組みを活性化することが、同局の目指す方向性である。
次に、この間行われてきたさまざまな具体的な取り組みが紹介された。まず、ネットワークの形成・強化がある。オープンイノベーション推進者交流会も、ネットワーク形成の一環として行われ、今回が6回目になる。過去5回の交流会開催を契機として、各地の地銀、産業支援機関、自治体、大学などが、商談会などの形で地域における展開を進め、共創が実現している成果が紹介された。
取り組みの2つめは、同局主導によるマッチング事業である。門田氏によると、多様なマッチング機会の創出のために、これまで世の中にはなかったようなチャレンジングなマッチングも実施し、大きな成果を挙げているという。
具体的事例として、対話重視型マッチングでは、JR西日本、山九、大成建設などといった大企業と、中小企業とのマッチングの成功事例、さらに現在募集中の2企業（JXTGホールディングス、河西工業）のマッチングニーズについても紹介がなされた。また、2018年に関東でスタートしたオープンイノベーション・チャレンジピッチについては、2019年に全国の経済産業局との連携により広域展開が実現に至っていることを紹介した。
取り組みの3つめは、同局と中小機構関東本部との連携により展開されている「オープンイノベーション・マッチングスクエア（OIMS）」だ。同サイトには現在、ニーズが80件、提案が1200件掲載され、140件の面談につながる成果を上げている。
門田氏の講演の最後には、テック系以外の取り組みとして、東京都大田区の羽田空港跡地第1ゾーンに誕生する「HANEDA INNOVATION CITY」を舞台とした取り組みが紹介された。同エリアでは大田区も共同して、街作りのアイディアを全国から募り、さまざまな新しいサービスの実証実験をしながら、社会実装に向けたインキュベーションをしていく。テック系に限らない、サービス分野でのオープンイノベーションの創出事例として期待が持たれている。
共創によって技術が進化すれば、無人で住宅やビルの建設も夢ではない
「総合インフラサービス企業への変革 ～社会課題をオープンイノベーションで解決～」前田建設工業株式会社 ICI総合センター イノベーションセンター長 小原孝之氏
前田建設工業は、創業101年の歴史を持つ土木系ゼネコンだ。同社では、創立100年事業として、それまでの研究所を「ICI総合センター」に改編し、茨城県取手市にオープンした。同社の小原孝之氏からは、ICI総合センターが、単なる研究・開発施設ではなく、オープンイノベーションの拠点としてのユニークな役割を持っている点や、そこで行われている具体的な取り組みの成果が報告された。
ICI総合センターの名称は「Incuvation × Cultivation × Innovation」の頭文字から取られており、その名の通りイノベーションやインキュベーションのためのさまざまな施設、設備が整えられている。敷地は大きく「ICIラボ」と「ICIキャンプ」（ICI人材開発センター）とにわかれ、ICIラボには、「ガレージ1」「ガレージ2」「エクスチェンジ棟」「ネスト棟」の4棟がある。
2つのガレージはさまざまな研究設備を揃えた実験施設、エクスチェンジ棟とネスト棟はオフィス棟になっており、フリーアドレスのオフィスエリアの他、コワーキングスペース、ブレストエリア、休憩エリアなどを備える。
同社のパートナー企業にはセキュリティカードが与えられ、エクスチェンジ棟やネスト棟を、いつでも自由に利用することができる。また、「ICIキャンプ」の別名を持つICI人材開発センターは、宿泊施設、食堂、ミーティングスペース、セミナースペースなどを備えており、寝食をともにしながらのインキュベーションが可能となる。
次に、同社が実際に行ってきたオープンイノベーションによる成果が紹介された。たとえば、建築現場で完全に自動で資材搬送ができるAIロボット、無人で作業が可能な移動式クレーン、タブレットでBIM（Building Information Modeling）情報を表示させ、それをARにより実際の現場と重ね合わせることで施工管理できるシステム、3Dデータを利用した木造自動加工ロボット、コンクリートの3Dプリンタ、などである。――小原氏によると、これらの技術がさらに進歩すれば、まったくの無人で住宅やビルを建てることも夢ではないという。
小原氏の講演の最後には、「ファンタジー営業部」の活動も紹介された。空想アニメの世界に出てくる建造物を実際に構築したら、どんな工事になって費用はいくらかかるのかといったことを真剣に考える「ファンタジー営業部」という同社Webサイトのコンテンツがあり、過去には書籍化もされている。それが、『前田建設ファンタジー営業部』というタイトルで映画化されることになった。YouTubeなどで予告編が公開されているので、興味のある方はご覧になっていただきたい。
地域産業を担う中堅企業は、高いポテンシャルを有している
「研究開発型ベンチャーを活用した地域産業の成長支援」株式会社リバネス 執行役員CKO 長谷川和宏氏
株式会社リバネスは、科学技術発展のための知識プラットフォーム創造を事業としている会社だ。教育、人材、研究、創業の4分野に焦点を当て、約300社のパートナー企業と共にプロジェクトを推進している。創業から約20年間、科学技術分野で事業を生み出し、成長させ、社会実装させていくことを一貫してテーマとしてきた。
その代表的な事例が、東京大学発のベンチャーとして初めて東証1部上場を果たした株式会社ユーグレナだ。リバネスは、ユーグレナの創業当初から支援をしている。
長谷川氏によると、ユーグレナはおよそ大学発ベンチャーがぶつかるであろうと考えられるあらゆる壁にぶつかり、苦労をしながらそれを乗り越えて成長してきた。その経験から得られたノウハウを、ユーグレナだけのものとせず、次代のベンチャーに伝えたいという想いから、リバネスは「テックプランター（TECH PLANTER）」を起ち上げた。
テックプランターは、ユニークな技術シーズを持った研究者やベンチャーと、もの作りに長けた地域の中小企業や町工場、そして大企業を結びつけるエコシステムである。よくあるベンチャーファンドとの違いは、マーケットニーズがあるのかどうかもわからないような研究フェイズから事業化フェイズまで関与していくことだという。
テックプランターは、2018年までの5年間で累計約600チームがエントリーし、その中で現在企業として活動中なのが138チームある。うち24社が、経産省の選定するJ-Startupに選ばれるという大きな成果を生んでいる。現段階（2019年12月）で、232チームと過去最高のエントリーがあり、研究開発型ベンチャーに特化したエコシステムとしては、アジア地域で最大規模となっている
リバネスでは、テックプランターのようなエコシステムを、日本の各地で作る取り組みも行っている。その特徴は、特定のベンチャーを支援することではなく、ベンチャーが生まれる土壌そのものを地域で作っていくという発想だ。それには当然時間がかかるため、自治体や地元金融機関と10年単位で協定を結ぶという、他に例をみない長期の取り組みとなっている。
たとえば、熊本では、取り組みスタートから4年が経ち、48の研究者チームから7社のベンチャー企業が生まれ、さらにそのベンチャー企業が今度は支援をする側に回るなど、まさに「土壌」としてのベンチャー支援形成で大きな成果を上げている。
そういった取り組みを通した長谷川氏の実感として、中堅企業の持つ高いポテンシャルが挙げられた。中堅企業は、意志決定の速さ、行動の速さなど、ベンチャーとの相性がよく、ベンチャーと組むことにより、中堅企業も大きく成長することができるという。最後に、今後は国内各地のみならず海外も視野にいれたエコシステムの構築を目指していくという同社の目標が示され、講演が締めくくられた。
ファミリービジネスの地方中小企業こそ、ベンチャーへの支援や共創を行うべき
「スモールジャイアンツだからこそ出来るイノベーション」小橋工業株式会社 代表取締役社長 小橋正次郎氏
小橋工業は、岡山県に本社を持ち、売上高100億円超、従業員300名ほどで、農業機械の製造販売を主要事業としている企業だ。農業機械とは、具体的にはトラクターなどの後部に接続し耕作をしたりする作業機だ。
同社は、創業1910年の老舗企業だが、同族で代々経営を担ってきた、いわゆるファミリービジネスである。日本にある法人のうち、99％が中小企業であり、そのうち97％はファミリービジネスだという。小橋氏は、大学院で経営学を学んだことにより、ファミリービジネスの中小・中堅企業こそ、ベンチャーへの支援や共創を行うべきであり、イノベーションの創出の重要な役割を果たせると考えている。
その理由の1つは、意志決定の速さだ。たとえば、小橋工業では、取締役会が設置されておらず、社長である小橋氏がすべての最終意志決定を行う。ベンチャーとの協業で新しい事業に取り組む際にも、稟議書などは必要なく、小橋氏が会ってOKならすぐに実行に取りかかっている。
また、中長期的な視点での協業体制が構築しやすいことも重要な理由だと小橋氏はいう。一般にファミリービジネスが重視している価値観は事業の永続性である。そのため、ベンチャーとの協業においても、バリュエーションやIPOによるリターンといった短期的な視点からではなく、もっと長いスパンでの価値創造が考えられる。そのことが、ベンチャーにとっても大きなメリットとなるはずだという。
3つめの理由は、売上などの規模感で、大企業とベンチャーとではあまりにも規模が違いすぎるため、協業が非効率になることがある。中小・中堅企業ならその点でもマッチしやすい。
小橋工業では、リバネスの事例でも出ていたユーグレナとも資本提携をしており、ミドリムシを田んぼのプールで生産する実験を行っている。この事業は、米の消費と生産が減っていく我が国において、増加が見込まれる遊休耕作地の活用方法として期待されている。2011年から取り組みをはじめ、まだ売上は立っていないが、この取り組みを辞めるつもりはないと小橋氏はいう。
また、同社ではドローンの量産にも取り組んでいる。これは、国内にドローンを作れる場所が少ないため、日本のドローンスタートアップが中国に出て行ってしまう現状に対応するためでもある。こちらも、大企業にも町工場にもできない、中堅企業ならではの使命だと小橋氏は考えている。
講演タイトルになっている「スモールジャイアンツ」とは、規模の大きさを追求するのではなく「偉大な会社」になるという理念を表した言葉だ。その理念に共感する中堅企業が増えれば、日本のイノベーションはもっと活性化するはずだと述べられ、講演は締めくくられた。
ゼロイチの意志決定をできる人材が必要
「Xenomaの取り組みについて」株式会社Xenoma Co-Founder & 代表取締役CEO 網盛一郎氏
株式会社Xenomaの網盛氏は、富士フイルムで研究職に就きながら、海外の大学でPh.Dを取得し、さらに東京大学情報学科で研究をしながら同社を起業したという経歴の持ち主だ。エンジニアとして、バズワード化している「イノベーション」という言葉について疑問を感じることが多く、真のイノベーションとは何かを考える必要性を説いている。
網盛氏によると、日本ではかつての高度経済成長モデルは終わっているが、まだかろうじて、イノベーションを起こせる優れた環境は残っているという。それは、産業インフラとしての、日本の大企業が持っている多種多様なアセットである。
現在、家電やパソコンといった産業は国内ではどんどん縮小しているが、それでも最先端のものが、しかも幅広く揃っているという点では世界でも珍しい充実したビジネスインフラが構築されている。日本では、何かしようと思ったときに、産業のインフラにより、ほぼすべてのものが手に入る。
しかし、近年は大企業がそれをどんどん切り捨てたり、海外に売ったりしているため、3年後か、5年後くらいには、その優位性も消えてしまう可能性が高いと網盛氏は考えているという。
ただ、科学技術については、別に日本国内で入手できなくてもよく、実際、Xenomaでは、世界各国の大学等の研究者と連携をしている。また、マーケティングについては、絶対に最初からグローバルで展開することを勧めるという。日本は、国内の市場規模が中途半端に大きいため国内だけでもある程度の収益が成り立つ。だが、マーケティングを国内に最適化してしまうと、それをグローバルに転換することが難しくなる。たとえば、メルカリなどはその例だという。
Xenomaが作っているのは「スマートウェア」だ。伸び縮みして、普通に洗濯もできるウェアに電子回路が組み込まれており、全身の状態からさまざまな情報を得ることができる。
講演中には、同社のウェアを実際に身につけた社員が動き、リアルタイムでモーションキャプチャをしていく様子もプレゼンテーションされた。こうして得られたデータを活用することで、アスリートのパフォーマンス改善や、怪我をした人のリハビリテーションなどさまざまな用途が考えられている。
また、モーションキャプチャだけではなく、着衣中の日常生活からのデータ取得によるさまざまな活用が考えられ、パジャマを作るアパレル企業、スポーツ用品企業、スポーツジムなどとの、幅広い提携が予定されている。
最後に、いま国際的に「ジャパンナッシング」が進行していることへの危惧が語られた。同社が参加する国際展示会などでも、アジアでは中国の企業が多く、次に韓国で、日本企業はわずかしかいないという。
その背景として、日本企業ではゼロイチの意志決定が苦手なことが指摘された。ゼロイチの意志決定をして事業を作っていくために最終的に必要なのは、資金でも環境でもなく、価値観を持った人であるとして、そのような人が増えていくことへの期待が語られた。
取材後記
8月に開催された第5回交流会に続いて、今回も取材をさせてもらった。どの講演も熱のこもったものであり、また、オープンイノベーションの具体的事例が多く採り上げられていたため、提携を目指す参加者にとっては有益な話ばかりであったと思われる。
本会での出会いから生まれた共創が、次回以降の交流会で事例として報告されることを大いに期待したい。
（編集：眞田幸剛、取材・文：椎原よしき、撮影：加藤武俊）
